16世紀後半。地理学者メルカトルが考案した海図は大航海時代を支え、産業革命へとつらなる欧米躍進の端緒を生んだ。北が上で南が下、欧州と米国東部を両脇にかかえる大西洋を真ん中に、アジアやアフリカが辺境に広がる。その世界観は450年間にわたって常識となってきた。
しかし高緯度ほど面積を大きく描く図法は同時に、陸地の多い北半球をことさら巨大に、欧米こそ世界の中心という錯覚を長く植え付けてきた。
（中略）
地図があらわす面積も重要になる。各国の国土、すなわち国力を連想させるからだ。メルカトル図法では北に位置するロシアが特に大きく描かれる。しかし南を上にして面積も正しく直すと、アフリカの存在感が増す。

インドは23年、最大の人口大国になった。国連統計では22年の世界人口は80億人と、1950年の3倍強に増えた。中国を除く新興国による枠組み「77カ国グループ（G77）」の伸びが著しく、いまでは6割を占める。
経済でも新興国が主役となる時代へ向かう。インドの国内総生産（GDP）は26年に日本を上回る見通しだ。三菱総合研究所はG77のGDPが40年前後に米国や中国を抜くと試算する。
中国を含む新興国から新興国への「南南輸出」は21年に6.2兆ドル（約920兆円）と、05年の3.5倍に急増した。先進国への4.5兆ドルをしのぐ。

エクソンには注目を集めた取締役が3人いる。米投資会社エンジン・ナンバーワンが21年、株主総会を経て、環境時代に合う経営を促すため送り込んだメンバーだ。その3人が今回、石油開発を進める大型案件に賛成票を投じた。資源か環境かを巡り、環境重視へと振れた振り子が今、資源開発へと戻している。
世界の主要運用会社の動向を調べた英非営利組織、シェアアクションによると、環境に関する企業の株主決議案で、23年に可決されたのは「わずか3%だった」。「21年の32%からは壊滅的な減少」という。
（中略）
ロシアによるウクライナ侵攻をきっかけに、エネルギー不足の懸念から、化石燃料への風向きが変わった。米国以外でも欧米の国々で積極的な増産が始まっている。
S&Pグローバル・コモディティー・インサイツによると、世界4位の産油国カナダは24年の生産量が日量530万バレルに達する。前年比の増加量は50万バレルで、これは南米エクアドルの生産量に匹敵する量だ。
欧州ではノルウェーが石油、天然ガスのプロジェクトに力を入れている。当局によると、23年は掘削活動が活発になり、北海で11の油田、ガス田が発見され、24年も40～50の探鉱を計画する
（中略）
今後、中東情勢が深刻化すれば原油相場に跳ね返るリスクは拭えないが、ウォール街のアナリストの多くは1バレル90ドルを超えるシナリオを描いていない。市場は供給の構造変化に注目し、意外と冷静に構えているようにみえる。