https://courrier.jp/news/archives/363979/ https://www.nytimes.com/2024/04/30/style/bumble-dating-apps.html https://www.forbes.com/sites/kimelsesser/2024/05/03/men-can-now-initiate-conversations-on-bumble-heres-why-it-matters/ 女は主導権やコントロールよりも、それをやってくれる男を好むという身も蓋もないことなのでは（自分はお客様、男は奉仕者）。

https://twitter.com/10anj10/status/1783392246773231942 https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q13296961983 《男女で「かわいそうと思ってもらえる度」には差があります》はその通りだが、付け加えると、「性的魅力を利用して男に奉仕させる」のが女の本性（生存戦略）なので、根本的には悪いと感じないから。

日本とロシアの経済構造改革の類似と相違

これ👇の前半は大筋では当たっている。 👇も同様の主張。 「植民地化」される前の日本型経済システムではメインバンクの株式保有が重要な構成要素の一つだったが、1990年代後半から、債務超過の危機に陥った銀行や生保に保有株式を売却させる→外人投資家が安値で買うことで株式分布が劇的に変化した。「植民地化」は金融ビッグバン・金融再生の裏面だったと言える。 このプロセスはソ連解体後のロシア連邦によく似ている。 吉川顯麿「市場経済移行と今日のロシア資本主義 ─ 特異な「民営化」とそ

https://dot.asahi.com/articles/-/221342 現在40代半ばより若い世代では産むタイミングの遅れ（晩産化）は非常に緩やかだったので、記事タイトルのような「日本社会の変化」は起こっていない。 大韓民国や中華人民共和国のような急激な変化が起こらなかったのが日本の特徴と言える。

大韓民国の高学歴化の副作用

これ👇に補足すると、高学歴化は過激思想に染まる人を増やすから。 大韓民国は極端な例だが、先進諸国で女が左傾化しているのは高学歴化が一因になっていると考えられる。 大韓民国の1990年以降の合計出生率低下は二段階で、 1997年の通貨危機：20代前半の婚姻率が急低下→TFR1.2に 2015年の#MeToo運動の爆発：20代後半の婚姻率が急低下→TFRが1割れ 反日と同じ「恨」のエネルギーが女から男に向けられて文化的内戦状態になってしまった。 付録 トランプの支持

インフレが明るい兆し？

岸田首相はインフレで膨れたものを「明るい兆し」と言っているだけのように見える。それから、値上げが相次いでいるのに「デフレ脱却」と唱えるのはいい加減に止めてもらいたい。 「賃金の上昇や民間投資の大幅な増加」 政府と御用学者がデフレを不況や長期停滞と同義としたために、インフレが好況・成長志向を意味することになってしまった。

https://note.com/prof_nemuro/n/n57059025d892 アメリカの合計出生率を地域別に比較すると、青くなるほど（リベラル化するほど）低くなる傾向が見られる。 左下はコロンビア特別区。

https://www.nikkansports.com/general/nikkan/news/202405040000703.html 3月末の外貨準備高1.3兆ドルのうち外貨建証券1兆ドルを1ドル=300円で売れれば300兆円の臨時収入になるが、現実には国際金融市場が大混乱するので売れない一方、輸入物価暴騰・交易条件悪化が経済に大打撃になるので机上の空論。

無神論者の文化的キリスト教徒

『神は妄想である―宗教との決別』の著者のリチャード・ドーキンスが「自分は文化的なキリスト教徒」と言ったことが話題になっている。 世界各地（特に先進国）では神の存在を本気で信じたり、日常的に宗教儀礼を実践する人は大幅に減っており、脱宗教化・世俗化が着実に進んでいる。しかし、ドーキンスのように信仰心は失っても、宗教の教えに通じるエートス、価値観、規範意識を持ち続ける人が多い状態をエマニュエル・トッドは宗教の「ゾンビ段階」と呼んでいる（神は死んだが動いている）。この段階では、社会

https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/1142833 『新世界より』を思い出した。 https://www.amazon.co.jp/dp/4062143232 男の積極的／競争的／暴力的な性向は閉鎖的な定常型社会には有害なので、男を骨抜きにして女のルールで共同体を運営することが維持・存続には有効になる。

https://courrier.jp/news/archives/361436/ 《イスラエルでは、2022年に成立した連立政権に含まれる宗教政党の指導者5名の妻には42人の子供がいます。超正統派の人口は現在20％ですが、2040年には35％に達するでしょう。》 少子化の懸念は無いが、これはこれで問題のような。

「円安→観光客殺到→儲かる→積極推進」程度の思考能力しかない安倍の結果責任は重大 https://www.youtube.com/watch?v=k3HMy_X8P3U https://www.youtube.com/watch?v=WicImnG9-K4 https://www.nikkansports.com/general/news/202405010000726.html https://youtu.be/dLkTABuxJuM?t=654