佐久間裕美子さんの著書「Weの市民革命」を読んで、元気が沸いてきた。
この社会をより良くするために、私も何か少しやってみよう！と思えたからだ。

本書は、「消費」を通して、企業や行政に影響を与えている市民の活動を紹介している。

例えば、環境に配慮しない企業の製品は買わない。

従業員の雇用格差や賃金の低さが問題になっている企業の工場の誘致に反対する。

アメリカでは、そうした活動が大きな影響力を持ち、企業が当初の方針や計画を転換せざるを得ない例もあるという。

ミレニアル世代（１９８１年から９６年生まれ）、「Z世代」（諸説あるが、９７年から２０００年生まれ）の世代は、学生ローンを抱えていたり、政治に対する不信感が強くあり、自分たちで社会を変えなければならないという危機意識、モチベーションが高いそうだ。

自分一人だけのためではなく、誰かも含めた「We」のために行動する。
そういう人が一定数に達すると、企業や行政に対しても影響力を持つのだろう。

日本でも、SNSを上手に活用して、自分たちが直面している問題についてより多くの人と共有したり、デモに参加して政府に問題への対応を訴える人は以前より増えているように感じる。

良し悪しがあると思うが、SNSで意見を発信しやすくなり、同じ問題意識を持つ人とつながれる可能性が広がったからだろうか。 ただ、企業や政治を動かすくらいの活動につなげるには、まだまだ工夫や戦略が必要なのかもしれない。

私個人にも、まず、消費者の一人としてできることがある気がしてきた。

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