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BtoB企業のメディア露出 即実践できる8つの打ち手

広報=メディア露出屋さんではない

そうはいっても広報にメディア掲載を求めたくなる経営者・マーケティング担当の方、メディア掲載を求められる広報さんは多いのではないでしょうか。

「PRとはPublic Relationsのことでありステークホルダーとの。。。」などと小難しい話よりもシンプルにメディア掲載を増やしたいという方向けのnoteです。メディア掲載で成果を出し、そこから広義のPRに発展させるのも一手だと思います。

特にメディア掲載が難しいといわれるBtoB企業が再現できる内容をまとめました。
以下のような方のお役に立つと思います。

  • メディア露出を増やしたい方

  • 広報活動がプレスリリースを出すだけになっている方

  • BtoBの広報が難しいと感じている方

  • 新商品や大型資金調達のネタがなく、広報活動に困っている方

すぐに取り組める順にまとめました。

【取扱注意】
・メディアに取り上げられれば正義、という趣旨ではありません
・メディア関係者をハックしようという趣旨ではありません


1.各メディアの窓口にも情報を送る

メディア掲載を増やすもっとも簡単な方法は、プレスリリースを各メディアの問い合わせ窓口にも送ることです。PR TIMESで配信しただけでは実際の記者にまで届かないこともあります。

➀各メディアのリリース受付フォーム、メールアドレスに送る
➁記者のSNSアカウントに送る

業界紙、業界Webメディアさんは掲載されると思います。

小さなコツとしては送付メールのタイトルは、ネタのみを書くこと。NG例は文頭に「プレスリリースのご送付」「自社社名」を記載するのは止めましょう。メールのタイトルは受信トレイでは30文字程度しか表示されません。上記文言があるとせっかくのネタがメール件名の表示に収まりません=受け手に読まれない。そのためメール開封率が下がります。

新聞社の記者のSNSアカウントの一例は以下。

上記以外にもSNSアカウントを持っているメディア関係者は多いです。
記者の署名記事を見つけたら、その名前でSNSアカウントを見つけてみるのもいいかもしれません。(日経産業新聞には署名記事が多いです)

2.競合企業の切り口を真似たニュースレター

類似サービスを提供する企業がメディアに紹介されたら、その報道の切り口を真似た「ニュースレター」を作成し、他の同系メディアにアプローチします。
例えば、競合サービスが朝日新聞に紹介されたのであれば、その切り口を自社に置き換え、読売新聞や産経新聞にアプローチします。要はその話題は記者からニーズがあるということです。「切り口」をつくるのが苦手、よく分からない、という方に有効な手段です。

真似をするといっても、他社の「新製品が発売された」というストレートなニュースは自社が同じネタをもっていない限り真似をすることができません。
真似をするのは、たとえば

「近年●●が問題となっており、解決するために取り組む企業が増えている」
「今●●をする人が増えており、■■のサービスに注目が集まっている」

というような切り口であれば真似ることは可能です。

ニュースレターとは?どうやって書くの?という方は、以下noteを参考にしてください。

3.グルーピングする

「当社は●●に取り組んでいる」という自社のみのネタは、実はメディア関係者からの興味が低いです。
ところが、「当社は●●に取り組んでおり、A社、B社も同様に取り組んでいる。なぜなら▲▲な動きがあるから」とすると魅力的なネタに一歩近づきます。複数社が同じ動きをしているなら社会的な動きに見えるからです。

そこで、自社の特徴と共通する他社を見つけてグルーピングしてネタに仕上げます。以下のような視点でキーワードを書き出してください。

会社・事業:所在地、オフィス移転の考え方、取り組む業界、等々
働き方・福利厚生:リモートに関する考え方、ストックオプションの考え方、福利厚生の種類等々
代表・社員:経歴、元●●、起業した回数・年齢、子育て世代の割合、ユニークな働き方等々

自社と他社をグルーピング化したら、なぜそのようなことが起きているかの仮説を添え、ニュースレターを作成します。

4.業界動向の調査リリースを出す

インターネット調査を利用した「調査リリース」は、「社名」がメディアに掲載される可能性が高い施策です。

たとえば、不動産関連の企業が調査した「住みたい街ランキング」のプレスリリースは多くのメディアに取り上げられているのを見たことがあると思います。サービス自体がメディアに取り上げられるのは難しくても、調査リリースで社名が記事に掲載される可能性は高いです。

具体的には以下のような調査リリースを作成してみましょう。

1.業界を俯瞰した調査を行う
自社についての調査ではなく、業界を俯瞰した動向を調査してみましょう。帝国データバンク、東京商工リサーチの調査を参考にすると良いでしょう。Yahooニュースのトップになることが多い調査リリースです。

よくある失敗は「自社サービスの導入意向(ニーズ調査)」のような自社目線の調査リリースを作成して全く記事化にならないケースです。ニーズ調査とメディア掲載用の調査は異なります。

2.業界のトレンドランキングを調査する
調査がランキング形式になっていると、メディア掲載の確度が高まります。例えば年末年始に業界の1年を振り返る/来年を占う業界のキーワード調査したり、採用管理系のサービスであれば4月の入社時期に新入社員に関する調査をしたりなどです。

調査はインターネット調査を利用すると数日で調査結果が得られ、コストも低額です。モニターを有するセルフ式のアンケートサービス(Freeasyなど)が便利で、モニター数やアンケート数にもよりますが、予算5万円~10万円程度で実施することも可能です。

5.「●●なのに▲▲」(意外性)を見つける

イメージしていることの逆の話を聞かされると「意外性」が出てメディアバリューが増大します。一見すると不合理、関係がないと思われる場所・物事での自社サービスの利活用の事例など、「●●なのに▲▲」を社内から集めましょう。

具体的には以下などです。

▼老舗企業なのに先進的なチャレンジ

▼ベンチャー企業なのに昭和なイベント

▼経営計画という真面目なものなのに漫画でカジュアルに

このように、自社サービスが大手企業向けのイメージを持たれていたら、地方の中小企業で活用されている実績はないか? スタートップ企業であれば昭和の企業の取り組みを取り入れてみるのはどうか?などです。

注意点は、マーケティング戦略との文脈を整えることです。
「ターゲットでない顧客の話がメディアに掲載されても意味がない」と社内から否定されてしまわないよう、「(マーケティング戦略のターゲットである)■■企業での利用が広がっており、さらに昨今は意外にも▲▲な企業にも利用が広がっている」という文脈を意識する必要があります。

6.地方の導入事例をプレスリリースにする

 在京メディアの地方面、地方のTV・新聞を狙うのも1つの手です。各他方のメディアは地元企業の話、地元での出来事であれば取材する可能性は高いからです。そこで、顧客の中に地方の有力企業の事例があれば、積極的に各地元メディアに売り込みたいところです。

具体的には以下などです。

▼地方企業のサービス導入プレスリリースが地方紙に紹介された事例

▼産経新聞の地方面に、企業のサービスが紹介された事例

ちなみに「●●県では初」がつくと格段に掲載の確度が上がります。日本初は難しくても、●●県初導入のネタは見つけられると思うのでチャレンジしたいところです。

7.生活者への影響を考える

マスメディアがターゲットにする読者は「マス」です。マスとは「数千万人~1.2億人規模」のイメージです。TVでよく紹介されるのがコンビニや100均、全国飲食チェーン店など全国民に利用される企業が多いのはこのためです。
これを参考にBtoBでも消費者を意識したネタを考えます。いわゆるBtoBtoCで考える、つまり「で、生活者にはどんな影響があるの?」です。

BtoBtoCで考えるコツは、サービスの機能や競合比較を主体に考えるのではなく、自社のサービスがないと人々の生活はどうなるか、自社サービスは人々の生活様式のどんな変化を現す商品かを考えることです。

▼自社サービスがないと人々の生活に影響が出るネタの事例

▼自社サービスがないとW杯が見れない、という時事性も兼ねたネタの事例

8.ニッチトップ・専門家になる

ニッチトップとは規模の小さい隙間市場において、圧倒的なシェアを誇ることをいいます。ニッチなことでも1つのことに特化して情報発信をしていると、何かのきっかけでメディア露出に繋がります。
コンサルティング型のサービスを提供する企業に親和性の高いメディア露出の方法です。

以下事例は、普段SNSで特定のことを発信し続けた結果メディア露出に繋がったと思われるものです。

▼ネット広告代理店がネット広告の専門家としてTVでコメントをする事例

▼建設業界向けのサービス提供企業が建設業界の専門家としてコメントを求められる事例

▼インサイドセールスの代行企業がインサイドセールスについて寄稿する事例

専門家の立ち位置を築くには、まずはオウンドメディア(SNSも含む)で特定の領域に関する継続的な発信をしていきます。

情報発信のコツは、大きなテーマにし過ぎないことと、知識の自慢をしないことです。例えば、「マーケティング」「SaaS」などの大きなテーマはすでに発信に積極的な専門家が存在します。「BtoBマーケティング」「バーティカルSaaS」など、よりテーマを絞った方がよいでしょう。また、知識を使って誰かにアドバイスをするような有益な投稿を心がけます。これを継続することで専門性と権威性を目指します。

ネタを投稿し続けるのが難しくてなっても、代わりにランチの写真を投稿しても目的から逸脱するのでやめましょう(ランチの専門家になってしまいます)。あくまで目的は特定領域の専門家になることです。
発信のテーマが時勢に合うと、インタビューの声がかかることもあります。
継続的な情報発信は、メディア掲載だけではなく、カンファレンス、セミナーなどリード獲得にも効果を発揮します。

ニッチトップの専門家になるための情報発信法

まだある打ち手

ここまでに挙げた8つの打ち手以外にもいくつか実践方法はあります。ご興味のある方はご購入ください。

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