「“太陽光パネル”の知られざる闇。「米ができない」農家が嘆く理由とは」
（日刊SPA!）

　カルト気候変動人為教により、世界が病んでいる。
　「人為的に排出されたCO2によって、温暖化や気候変動が発生している」という説。これを吹聴する輩は、疑う余地無しなどとのたまう。
　しかし、その様な「疑う余地の無い感じ」たる根拠は、カルト信者（＝各国の専門家や政府）が推薦し、カルト信者（＝IPCC）が選出したカルト信者（＝査読編集者）によって査読されたカルト論文であり、それを元にしたカルト報告書である。
　コレら、カルト査読論文やカルト報告書は、このカルト宗教における教本であり、御神体の様なモノである。
　カルト信者は言う。「査読論文に書かれていなければ根拠足り得ない」と。
　バカである。

　カルトの布教活動は、「嘘も年間100回言えば真実になる」という、ナチス的な手法で行われている。
　ここで言う「真実」とは、本当の意味での真実では無い。多くの人が洗脳されてしまったら、その説はまるで真実であるかの様に、一人歩きし始めるという事である。

　このカルトを煽り、その恩恵を最大限活用しようというのが、大衆を富ませず隷従させたい左翼、全体主義者であり、中国やロシアの様な極悪国家である。
　日本の米農家を攻撃する中国製太陽光パネル。これもカルトによる被害の一つである。

　クルマで郊外を走っていると、太陽光パネルが増加の一途を辿っている事を知らしめられる。あたかも、癌細胞が身体の各所に転移していく様である。
　日本人でありながら太陽光発電を推進する輩、詰まりは売国奴であるが、コイツらは「発電コストは非常に安価だ」などとのたまう。
　何故その様な価格になるのか。それは以下の通りである。

１．発電すれば良いというものでは無い

　電気というのは、需要と供給が一致しなければならない。電力インフラ構築の難しさはこの点にある。
　電力需要が多い時間帯は沢山発電し、逆に電力需要が少ない時間帯は発電を抑制しなければならない。
　多過ぎても駄目だし、少な過ぎても駄目である。

　太陽光発電というのは、当たり前だが日中しか発電出来ない。
　風力発電というのは、当たり前だが無風だと発電出来ない。（因みに、台風の様な暴風時も発電出来ない。）
　夜間に電圧が下がったからと言って、太陽光発電からの電力供給を期待出来るか？
　無風の時に電圧が下がったからと言って、風力発電からの電力供給を期待出来るか？
　出来る筈が無い。
　大体、どの自然エネルギー発電も同じ様なものである。詰まりは、てんで当てにならないという事である。

　自然エネルギー発電が役に立たない場合、電力供給を請け負えるのは、火力や原子力である。
　自然エネルギー発電が使える時は控えに回らされ、使えない時は即座に発電する事が求められる。
　火力や原子力は、この時点で既に不合理且つ非効率的な運転を強いられていると言える。その様な条件で設備を運用すれば、コストは当然割高になる。

２．無駄な安全基準

　洗脳されている者達を除けば、反原発というのは99%が反核と兼業であり、反原発と反核は99%がカルト気候変動人為教の信者である。そして、反原発や反核やカルト気候変動人為教信者、ソイツらの99%が左翼、全体主義者である。

　日本の原発は東北の震災と津波によって、圧倒的な安全性と堅牢さを見せつけた。
　人々や町は大きな被害を被ったが、福島第1原発は軽微な被害のみで留まり、雄々しくその場に鎮座していたのである。
　本来なら日本は、「どうだ！これが日本の技術だ！」と誇り、喝采し、安価で安全で堅牢な発電設備を望む各国に、日本の原子力発電所を建設しまくる傍らで、日本国内においては先進国随一と言える安価な電力価格を実現し、経済力及び国力向上に向け、力強く歩んでいた筈である。
　それが真逆の自虐ネタ扱いとは、悲しすぎて涙も出てこない。

　例えば帰宅困難地域指定であるが、そもそもあの程度の微量な放射線が一体何の悪影響を及ぼすというのか。
　年間 30 m㏜ 程度で危険地域扱いだが、例えばイランのラムサールなどは年間 50 m㏜ くらいであり、普通に人が住んでいる。当然、放射線由来の健康被害など発生していない。
　小児甲状腺がんがどうのと騒ぐが、その様な軽度のがんは閾値を下げれば幾らでも見つかるものである。あっても何の害も無いがんを態々発見して騒ぎ立て、受ける必要も無い治療を子供達に受けさせる。
　原発反対派は、原発が子供達を苦しめているなどと愚かな台詞を吐くが、苦しめているのは反対派の方である。

　突き詰めればどれも同じようなもので、福島第1原発による被害の99％は反対派によるでっち上げである。でっち上げられた被害により、無駄に高い安全基準を課せられる。それが原発の発電コストが高い、真の理由である。
　さっさと東北震災前の安全基準に戻さなければならない。

３．自然エネルギー発電への圧倒的優遇

　世紀の悪法として名高いFITだけでなく、様々な優遇策が設けられている。
　政府による優遇によって見せかけの発電コストが低く表示される。それが太陽光や風力などの自然エネルギーによる発電コストの実態である。

　だが、政治的な優遇はそれだけに止まらない。
　CO2削減の為なら、強制労働などの人権侵害に目を瞑りましょうというのである。当然明言はしていないが、日本は米国の様に中国製太陽パネルを輸入禁止にするつもりは無い様である。
　だったら、人権侵害を容認したのと同じ事である。

　火力や原発の発電コストを不当に引き上げ、太陽光などの発電コストを不当に低く見せ、人権侵害を容認する事で更に安価に見せる。
　ちょっとやそっとの優遇では無い。
　その上、「火力発電を止めろ」「原発を止めろ」「再生可能エネルギーに転換しろ」の大合唱である。
　政治による圧倒的優遇。世界規模のプロパガンダ。
　増える太陽光パネルは、人類という種全体を侵食する癌細胞の様なものである。

　再生可能エネルギーを推進する真の目的とは何か。
　間違ってもCO2削減などでは無い。
　カルト気候変動人為教の布教者共は、本当はCO2削減など不要なのは知っている。知っていて布教しているのである。

　真の目的とは、「一般大衆にエネルギーを自由に使わせない」事である。
　今のまま再生可能エネルギーのみになれば、電力供給は逼迫する。そこで「CO2を削減しなければ地球が終わる」というお題目を掲げ、逼迫している状況は致し方ない事だという風にする。そこまで大衆が受け容れてしまえば、後は左翼のモノである。
　「この地域は朝の７時と昼の１１時と夕方の１６時、それぞれ１時間ずつだけ電気を使えます。それ以外は電力供給を停止します。」
　その様な未来が目に浮かぶ様である。

※補足①

　企業は例外として、24時間365日、電力の供給を受けられるようにする筈である。
　それで再生可能エネルギーだけで足りない場合は、火力発電を併用するものと思われる。
　そして、左翼が嫌う産業から順に、節電を強要してくる筈である。

※補足②

　ほんの一握りの超富裕層が住む地域だけは、24時間365日、電力の供給を受けられるようにする筈である。
　理由は幾らでも作れる。
　「政府機能は制限させられない」とか、「大企業の経営層だけはいつ何時でも即応出来なければならない」とか、「医療機関は活動を継続しなければならない」とか・・・etc.