昔から、研究者の待遇はよくなく, そのうえ規則でがんじがらめにされ環境も改善される兆しはありません。

博士号取得者には、一生独身ポストが見つからず非正規で35歳を超えて人生詰む人も多く存在します。 研究のスキルは民間企業への転職にも役に立たない場合も多いので気づいたときには八方詰まりになります。

研究者の持っているスキルや専門性は非常に高いものであるはずで、研究は技術立国に欠かせないもののはずなのに、なぜ研究者の待遇は改善されないのかを考えていき、それをもとにキャリア論を展開します。

また、研究者の待遇改善にサイエンスコミュニケーションが役に立つという主張が的外れであることも説明します。

研究者の待遇が改善されない本質的な理由

研究者志望の人はあまり理解していないことですが、待遇は職種できまります。そして、資本主義の社会では、待遇が良い、または、良くなる職は以下の特徴を必ず持ち合わせています。

・高い給料を払ってでもその人を働かせれば、払うコスト以上により多くのリターンが得られる
・参入障壁(資格やスキル取得までのハードルの高さ)により、必要な人材にたいする供給量が不足している

極論を言えば、その職が稼げるかどうかは資産家の資産を維持するのに役に立つかどうかと参入障壁で決まります。人の役に立つかという公益性は全く関係ないです。

この主張が正しいかどうかを確認するために、高給とされている職の例として、医師、弁護士、金融系の職をあげ、それらの職の待遇が良い理由を考えます。

命が無ければ資産を持つ意味がないし、法律が守られなければ資産を維持できません。また金融に関わる人間がいなければ資産を使えません。そしてこのような職業(医師、弁護士、金融系)につくのには、資格取得や就職の難易度が高いという参入障壁も持ち合わせています。

加えて、総合的なスペックが高いか資格の希少性によって、転職などが容易であれば囲い込みのためのコストとして、待遇を良い状態で維持、まｒたは、待遇をより良くする必要があります。実際、医師、弁護士は転職が容易です。

他にもコンサルやデータサイエンティストについても同様の理由で待遇が良くなっています。

一方で、研究者について考えると、