より

上記文抜粋
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「私達がロシアを戦争に巻き込んだのだ」とドンバスの老人達が言う。

「私達がロシアを戦争に巻き込んだのだ」とドンバスの老人達が言うのを聞くと、胸が張り裂けそうになる。 この人達は自分達が何を望んでいたのか知っている。私達はこの黄金の遺伝子を使う必要がある。

・・・・・・・中略・・・・・・

北極海に面するロシア最大の共和国ヤクーチアで、特別軍事作戦で戦死したロシア軍兵士の通夜が行われていた。どこからともなく白い鳩が現れ、亡くなった兵士の母親の頭にとまった。 彼女は涙を流し、そっとそのままにしておいた。

ウクライナナチスは毎日民間人を殺し続けているのに西側は相変わらず一切報道しない。中でも日本は最悪。子供達が戻ってなくてよかった。

ウクライナナチスがNATO口径砲弾でケルソン地方のノヴァヤ・カホフカを攻撃した。幼稚園で火災が発生したけれど幸いな事に負傷者はない。

・・・・・・・・・・中略・・・・・・・

ウクライナの携帯通信会社が、「亡くなった兵士へ追悼・感謝メッセージを送ろう」というチャリティーイベントを開催し、そのプロモーション動画の中で死亡数40万人という情報を出してしまって慌てて削除。＊わざとだったりして。

・・・・・・・・中略・・・・・・・

ウクライナ人は子どもたちを学校に行かせる代わりに、ポーランドの変質者に子どもたちを売ることを企画した。

子供たちの地獄：臓器売買、小児性愛者ネットワーク – ウクライナに拉致された。ウクライナに誘拐された子供たちは臓器売買から児童犯罪ネットワークに至るまで、あらゆる種類の卑劣な人身売買のために海外に送られた。

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・・・・・・・・・・・・
抜粋終わり

天皇家の「プチエンジェル」もあるしな・・・

100年前から、経済的植民地が、日本列島～天皇家の島

より

上記文抜粋
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100年前の関東大震災を切っ掛けにして日本はウォール街の影響下に入った

　今から100年前の1923年9月1日、東京周辺を巨大地震が襲った。被災者は340万人以上、死者と行方不明者を合わせると10万5000名を上回り、損害総額は55億から100億円に達していたという。復興資金を調達するために外債発行を日本政府は決断、ウォール街を拠点とする巨大金融機関のJPモルガンと交渉する。この巨大金融機関と最も深く結びついていた日本人が井上準之助だ。井上がJPモルガンと親しくなったのは1920年に対中国借款交渉を行った時だという。（NHK取材班編『日本の選択〈6〉金融小国ニッポンの悲劇』角川書店、1995年）

　JPモルガンを率いていたトーマス・ラモントは3億円の外債発行を引き受け、1931年までの間に融資額は累計10億円を超えたという。必然的にJPモルガンは日本に大きな影響力を及ぼすようになる。日本の通貨を支配するために金本位制を強制、今の用語を使うならば「新自由主義経済」を導入させた。その結果、日本からは金が流出して不況はますます深刻化、東北地方で娘の身売りが増えることになる。

　そうした政策に反発する人たちもいた。例えば血盟団は1932年に井上準之助や団琢磨らを暗殺、36年2月26日には陸軍の青年将校が軍事蜂起している。腐敗した政治家や財界人を排除すれば天皇が素晴らしい政治を行ってくれると信じていたようだが、勿論、間違っていた。天皇も彼らの仲間だったのだ。

　ウォール街は帝国主義の牙城だが、その中核がJPモルガンにほかならない。そのウォール街を揺さぶる出来事が1932年にあった。大統領選挙で彼らに担がれていたハーバート・フーバーがニューディール派を率いるフランクリン・ルーズベルトに敗れたのだ。

　フーバーはスタンフォード大学を卒業した後、鉱山技師としてアリゾナにあるロスチャイルドの鉱山で働いていた。利益のためなら安全を軽視するタイプだったことから経営者に好かれ、ウォール街に目をかけられたという。（Gerry Docherty & Jim Macgregor, “Hidden History,” Mainstream Publishing, 2013）

　その当時、大統領の就任式は選挙から4カ月後の3月に行われていた。式の直前、1933年2月15日にルーズベルトはフロリダ州マイアミで開かれた集会に参加したのだが、銃撃事件に巻き込まれている。イタリア系のレンガ職人、ジュゼッペ・ザンガラが32口径のリボルバーから5発の弾丸を発射したのだ。弾丸はルーズベルトの隣に立っていたシカゴのアントン・セルマック市長に命中、市長は死亡したものの、ルーズベルトは無事だった。

　ザンガラの足場が不安定だったうえ、そばにいたW・F・クロスという女性がザンガラの銃を握っていた腕にしがみついて銃撃を妨害、すぐ別の人も同じようにザンガラの腕にしがみついたと報道されている。クロスによると、ザンガラはルーズベルトを狙っていた。（‘Woman’s courage foils shots assassin aimed at Roosevelt,’ UP, February 16, 1933）

　次期大統領の命が狙われた可能性が高いのだが、徹底的な調査は行われていない。事件の真相が明らかにされないまま、ザンガラは3月20日に処刑されてしまった。

　ルーズベルトが大統領に就任した後、ウォール街の住人はクーデターを計画する。1933年から34年にかけてのことだ。この事実は名誉勲章を２度授与されたアメリカ海兵隊の伝説的な軍人であるスメドリー・バトラー少将が計画の詳細を聞き出した上で議会において告発、明らかにされた。（Public Hearings before the Special Committee on Un-American Activities, House of Representatives, 73rd Congress, 2nd Session）

　バトラーによると、ウォール街の住人たちはドイツのナチスやイタリアのファシスト党、中でもフランスの「クロワ・ド・フ（火の十字軍）」の戦術を参考にしていた。50万人規模の組織を編成して政府を威圧、「スーパー長官」のようなものを新たに設置して大統領の重責を引き継ぐとしていた。動員する組織として想定されていたのは在郷軍人会だ。

　クーデターを計画したグループはアメリカに金本位制を復活させようとしていた。ウォール街に利益をもたらすからだ。失業対策として彼らが考えていたのは強制労働収容所にすぎず、労働者の権利を認めたり公教育を充実させるといった政策は考えていない。

　クーデター計画を聞き出したところでバトラーは反クーデターを宣言した。50万人の兵士を利用してファシズム体制の樹立を目指すつもりなら、自分は50万人以上を動かして対抗すると応じた。内戦を覚悟するようにバトラーは警告したのだ。（前掲書）

　関東大震災から日本の政治経済に大きな影響を及ばしたJPモルガンをはじめとするウォール街の金融機関とはファシストにほかならない。そのJPモルガンは1932年に駐日大使としてジョセフ・グルーを日本へ送り込んでくる。この人物のいとこにあたるジェーン・グルーが結婚した相手はジョン・ピアポント・モルガン・ジュニア、つまりJPモルガンの総帥だ。

　また、グルーの結婚相手であるアリス・ペリー・グルーの曾祖父にあたるオリバー・ペリーは海軍の軍人で、その弟は「黒船」で有名なマシュー・ペリー。ジェーン自身は少女時代を日本で過ごし、華族女学校（女子学習院）へ通ったという。

　グルー夫妻は官僚や財界人だけでなく天皇周辺にも強力な人脈を持っていた。例えば松平恒雄宮内大臣、徳川家達公爵、秩父宮雍仁親王、近衛文麿公爵、貴族院の樺山愛輔伯爵、吉田茂、吉田の義父にあたる牧野伸顕伯爵、元外相の幣原喜重郎男爵らがその人脈には含まれていた。（ハワード・B・ショーンバーガー著、宮崎章訳『占領　1945～1952』時事通信社、1994年）

　しかし、グルーが個人的に最も親しかったひとりは松岡洋右だと言われている。松岡の妹が結婚した佐藤松介は岸信介や佐藤栄作の叔父にあたる。1941年12月7日（現地時間）に日本軍はハワイの真珠湾を奇襲攻撃、日本とアメリカは戦争に突入するが、翌年の6月までグルーは日本に滞在した。離日の直前には商工大臣だった岸信介からゴルフを誘われている。（Tim Weiner, "Legacy of Ashes," Doubledy, 2007）

　ところで、震災当日、日本の政府は機能していなかった。8月24日に加藤友三郎首相が死亡し、山本権兵衛(ごんのひょうえ)が組閣している最中だったのである。親任式が行われたのは翌日のことだ。

　そうした中、震災対策の責任者として活動していたのは水野錬太郎内相と赤池濃警視総監。朝鮮の独立運動を弾圧したコンビだ。

　赤池総監は震災当日の午後4時半に東京衛戍司令官の森山守成近衛師団長に軍隊の出動を要請し、皇居、官公庁、駅、銀行、物資集積所などを部隊が警備、憲兵も市内の治安維持にあたった。さらに総監は罷災地一帯に戒厳令を布くべきだと水野内相に進言している。

　夕方になると「社会主義者や朝鮮人の放火が多い」とか「朝鮮人が来襲して放火した」、あるいは「不逞鮮人が来襲して井戸への投毒・放火・強盗・●姦をする」といった流言蜚語が飛び交いはじめた。そして9月2日夜に警視庁は全国へ「不定鮮人取締」を打電し、戒厳令も施行されている。

　どのようなプロセスで流言蜚語が広まったか不明だが、結果として数千人の朝鮮人や中国人が殺されたと言われている。さらに大杉栄や伊藤野枝を含む社会主義者やアナーキストが虐殺されている。こうした出来事は、少なくとも結果として、中国占領の準備になった。

　明治維新以降、日本では民主主義勢力が徹底的に弾圧されていたが、1925年4月には治安維持法が公布され、5月に施行された。1927年5月には第一次山東出兵、28年4月に第二次山東出兵、5月に第三次山東出兵、6月には張作霖を爆殺、31年9月に柳条湖で満鉄の線路を爆破（柳条湖事件）、32年3月に「満洲国」の建国を宣言、そして37年7月の盧溝橋事件というように中国侵略を進めていく。

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抜粋終わり

まあ、天皇家の臣民～日本人は、奴隷なんです。

嘘ばかりしか、日本には無い。

より

上記文抜粋
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気候変動の犯罪的狂気：指向性エネルギー兵器（DEW）は森林火災や叢林火災を引き起こし、都市全体を破壊し、海では船舶に火が付く。

＜記事原文　寺島先生推薦＞
The Criminal Insanity of Climate Change: Direct Energy Weapons (DEW) Create Forest and Bush Fires, Destroying Entire Cities and Igniting Boats in the Sea
筆者：ピーター・ケーニッヒ(Peter Koenig)
出典：グローバルリサーチ　　2023年8月20日
＜記事飜訳　寺島メソッド翻訳グループ＞　　2023年8月31日

初出：2023年8月15日

　気候変動 - 気候変動 - 気候変動 - 世界は燃えている。CO2を排出する北半球が原因だ。南ヨーロッパとオーストラリアの天気図は真っ赤だ。気温が1～2度上がれば、黒くなる。

　ニュースでは、スペイン、南イタリア、シチリア、ギリシャで48度から50度以上の気温になると言っている。恐ろしい。気温がメディアによって誇張され、恐怖と罪悪感を煽っていることに気づく人はほとんどいない。熱中症対策の前兆かもしれない。

　気象予報士は嘘つきゲームの一員である。多くの場合、恐怖とショック効果のために、彼らは通常地上2メートルで測定される気温の代わりに、地上気温を報告している。地上気温は、通常10度以上高いのだ。

　MK-Ultra*は社会に適合しているようだ。 深紅に染まった天気図を見た人々は、気温が記録的な高さ、40度から50度に達していると聞かされると、焼け付くような暑さを感じ、他の年よりずっと暑いと感じるが、実際はそうではない。
*MKウルトラ計画とは、中央情報局 (CIA) 科学技術本部がタビストック人間関係研究所と極秘裏に実施していた洗脳実験のコードネーム。 米加両国の国民を被験者として、1950年代初頭から少なくとも1960年代末までおこなわれていたとされる。

　これは気候研究者自身が使っている地図である。

1991年から2020年までの平均気温の平年値に対する、2023年4月の陸と海の気温の偏差。この地図では、科学者自身が使用している、明確に表示され、色分けされた気温尺度が使用されている。この数ヶ月の間に我々が報告した、北南米、中欧、東欧、中央アジア、そして被害の大きかったモンゴル、インド、オーストラリアの気温の偏差が確認されている。批評家たちは、測定データが典型的なものでなく、改ざんされたものであるため、一貫して高い気温を示していると主張しているにもかかわらず、である。出典と地図 NOAA*
＊NOAA（National Oceanic and Atmospheric Administration）　アメリカ海洋大気庁

　1991年から2020年までの平均気温の平年値に対する、2023年4月の陸と海の気温の偏差。ベネルクス諸国では、4月のベルギーとオランダの気温が1991～2020年の平年よりそれぞれ1.4℃と1.1℃低く、4月の平均気温が「平年より高い」、または「平年よりかなり高い」と偽って表示されている。中・東欧は、4月の通常気温よりかない涼しかった。例えば、チェコ、スロバキア、セルビアは平年より 2.1℃～2.8℃低く、中程度の白色で「平均に近い」と誤表示されている。これは気候的に重要である。出典と地図： NOAA

　詳しくはGRの記事「国民を欺くために操作された気候マップ」を参照。
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　これは500年前にさかのぼる熱波のリストで、世界の気温が大きく変動し、過去20～30年でも2023年よりはるかに「暑い」年があったことを示している。これを見てほしい。

　2020年以降、悪名高い国連アジェンダ2030が始まると、暑さに関するニュースやフェイクニュースが流れ、人為的なCO2が引き起こす「気候変動」は新たな高みに達する。さらに追い打ちをかけるように、森林火災はお金で雇われた放火魔によって引き起こされるだけでなく、軍用指向性エネルギー兵器（DEW）やその他の環境改変（ENMOD）技術*によって引き起こされている。
＊ENMOD(Environmental Modifications technologies)。環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約(ENMOD)）は、1976年12月10日、第31会期国際連合総会決議31/72号で採択され、1978年10月5日に発効した環境保全と軍縮に関する条約。

　これは、ジオエンジニアリング（地球工学）と呼ばれるもので、私たちが目撃しているのは、この3年間、そしてそれ以前から、高度に洗練された兵器化されたレーザー指向電磁エネルギーによる明白な戦争である。そのエネルギーは非常に強力で、衝撃で建物全体を吹き飛ばして炎の塔を作るが、樹木は免れ、自動車は吹き飛ばし燃やすが、タイヤは燃やさない。

　ハワイの美しい島、マウイ島とその主要都市ラハイナはこうして破壊された。これについては、さらに下をご覧ください。

　指向性エネルギー兵器とは、化学エネルギーや電気エネルギーを放射エネルギーに変換することができる電磁気システムと定義され、これらのエネルギーは光速のレーザービームで特定の標的に発射される。DEWは、抑止力から破壊力まで、さまざまな力を生み出すことができる。

　これらの恐ろしい熱波と並行して、台風、ハリケーン、津波のような洪水が、特に北半球を中心に世界中で発生している。これらのほとんどは、地球工学の結果でもある。スカンジナビアは大洪水のような雨に見舞われ、ノルウェーとデンマーク全土で洪水が発生した。

　日本や中国東北部でも大洪水が発生した。北京ではほぼ同時に記録的な熱波が発生し、台風による集中豪雨とそれに伴う洪水がそれに続いた。自然現象だって？ そうだろうか。

　ちょっと考えてみた： 自称宇宙の支配者たちは直線的に考える。そのために訓練されてきたのだ。もし今、彼らが特定の（いつもはもっと多様な）対象に対しておこなっている気象や気候の修正が、独自の動的なものだとしたらどうだろう？ それらは直線的なものではなく、そう、動的なものであり、グローバリスト・カルト（世界制覇宗派）が意図したものとは大きく異なる長期的な影響をもたらすからだ。そうでしょう。

　誰もが「気候変動、気候変動、気候変動」と叫び、常に人為的なCO2排出に言及している一方で、2023年7月6日、航空追跡システム「フライトレーダー24」は、過去最高の民間航空機数、約134,384機を記録した。これには軍用機やその他の民間機以外の飛行は含まれていない。

　こちらをご覧ください。

　航空会社は航空券やフライト予約に、そのフライトが何キログラムのCO2を排出するかを記載している。このお金で何が起こるのか、誰も明確な答えを出していない。

　もしかしたら、そのお金はコロナ騒ぎデマに巻き込まれた航空会社の損失補填に使われるのかもしれないし、各国政府の予算として使われるのかもしれない。交通違反の罰金と同じだ。スピード違反が罰金で減るわけでもなく、CO2排出料で民間便の数が減るわけでもない。

　お気づきだろうか、メディアは戦争によるCO2排出はおろか、軍事的なCO2排出についても口外しないよう自粛命令を出しているのだ。想像してみてほしい。ウクライナ戦争をはじめ、世界中で起きている武力紛争によるCO2排出量は、世界中の民間の自動車や工業製品のCO2排出量を凌駕しているのだ。しかし、誰もそれについて語らない。とても不思議なことだ。

　DEWやその他のENMOD技術に話を戻そう。この科学は1940年代から開発され、この80年間で高度に洗練された。その結果、言いようのないほど酷い損害を引き起こし、生活基盤施設、住宅、森林を破壊し、動物や人間を含むすべての知覚ある生き物の生命を奪うことのできる無数の技術が生み出された。

　これらの科学技術は非常に多様で、DEWから、アメリカ空軍が計画するHAARP（High-frequency Active Auroral Research Program）や、DEWに似たスカラー電磁波兵器など、多岐にわたる。

　このテーマについては膨大な文献があるが、メディアはほとんど報道していない。

　HAARP計画が、1996年の時点でCBCの番組によって認められていたことは注目に値する。

ビデオ HAARP CBC. 気象コントロール

なぜこれほど大量に使われているのか？

　人々は、何が起こっているのか、なぜ起こっているのか、見当もつかない。彼らは、このような破壊的で殺戮的な災害が、「気候変動」を模擬実験を意図した技術によって、実際に人為的に引き起こされていることを理解できないのだ。悪魔に魂を売ったこれらの人々、グローバリスト（世界覇権主義）の陰謀団は、もはや人間とは呼べない。

　その答えのひとつは、国連アジェンダ2030に参加しているオーストラリアの事例だろう。オーストラリアは今後10年間で、土地所有と天然資源の中心的役割を根本的に変えることを支持している。

　このような背景から、オーストラリア当局は一連のスマートシティー構想*を打ち出しており、「持続可能な」事業計画が満載の場所を約束している。
*スマートシティは、ICT 等の新技術を活用しつつ、マネジメント(計画、整備、管理・運営等)の高度化により、都市や地域の抱える諸課題の解決をおこない、また新たな価値を創出し続ける、持続可能な都市や地域であり、Society 5.0の先行的な実現の場と定義されている。

　現在オーストラリア全土で起きている森林火災は、そして世界各地で起きている森林火災は、この計画の一部なのだろうか？ 隠された意図とは？ 以下のリンクは、気象／気候ジオエンジニアリング（気候工学）や、提案されているクララ高速鉄道ネットワーク、そして完全に妥協した国連が主導するスマートシティ実行計画との関連性など、オーストラリアの山火事「危機」の詳細を提供している。こちらとこちらをご覧ください： オーストラリアは戦火にさらされている-環境戦争と気候変動の欺瞞。

　ジェフ・フィリップスによるこちらとこちらも参照
　
　同じような疑問がある。マウイ島のラハイナ、そしてこの楽園のようなハワイの島の多くが、なぜ、そしてどのように破壊されたのか？ 非公式だが、より真実に近い数字では、死者は1000人以上にもなる。そして、惨状と死者数はまだ続いている。

　マウイ島の破壊に関する噂話は多岐にわたる。より一貫した噂話のひとつは、ラハイナとマウイ島の火災はマウイ島を過疎化させ、複数の億万長者たちによる全土地所有者の買い占め（1ドル＝1ペニー）に道を開くためのものだというものだ。クソの嵐に見舞われたとき、億万長者にとって、それは楽園に住んでいるようなものだ。

　「楽園」がいかにして地獄と化したか、その恐ろしい映像がここにある。

　楽園の島、マウイ島が1ドル数ペニーで買われるかもしれない...強力な金融利権者のために私物化された楽園。

　マウイ島については、こちら (this)もご覧いただきたい（1時間以上のビデオ）。

　どうやらマウイ島民の90％ほどは、何が起こっているのか、気候変動デマとは何の関係もなく、自分たちの楽園の島を直接攻撃していることを知っているようだ。これを見てほしい。

ビデオ

　指向性エネルギー兵器(DEW)はマウイ島で使われたのか？私たちが証明できることを見てみよう...

　DEW攻撃の背後には誰がいるのか？ 米国政府や州政府は関与していたのか？

　推測の域を出ないが、国連アジェンダ2030とグレート・リセット、そしてクラウス・シュワブ（WEF）が夢見るデジタル化された第4次産業革命に多少なりとも詳しい人にとっては、考える材料になるだろう。

　ハワイ政府は、破壊のねらいを、マウイ島全体を最初のスマートアイランドにするために再建することとしている。2023年9月25日にマウイ島で開催される予定の2023年ハワイ・デジタル・ガバメント・サミットで説明されているように、島全体が人工知能（AI）によって統治されることを望んでいる。

ハワイにAIデジタル政府を導入する計画

　ハワイ州マウイ島の事例については、こちらとこちらとこちらをご覧ください。

　『惑星地球：戦争の最新兵器』の著者、ロザリー・バーテル博士は言う。

　「この65年間、地球人類の市民社会が核兵器を廃絶しようとしている一方で、経済的に発展した一部の国々は、静かに地球戦争の領域へと移行している。地球兵器は最近、「地球温暖化」の影響を緩和する「新しい」先端技術の方法として世間に紹介され、「地球工学」と呼ばれている...大気の惑星規模の環境工学と定義されている。つまり、気候や海洋、地球そのものを操作することである。

　「地震や火山、洪水や干ばつ、ハリケーンやモンスーン雨などがその役割を果たす」。これを見てください。

　これで母なる地球での生活が怖くなるのだろうか？ アジェンダ2030を推進するための恐怖政治なのか？--- それとも現実なのだろうか？

　いずれにせよ、この非人間的な残虐行為に対して、私たち人民は、一致団結して、怒りでもなく、攻撃でもなく、平和の心で立ち向かおう。これが、奈落の底に突き落とされようとしている状況を打破し、新たなスタートを切る唯一の方法なのだ。しかし、時は今しかないのだ。

ピーター・ケーニッヒは地政学の分析家であり、世界銀行と世界保健機関（WHO）の元・上級経済学者として30年以上世界各地で活躍した。アメリカ、ヨーロッパ、南米の大学で講義をしている。オンライン雑誌に定期的に寄稿しており、著書に『Implosion - An Economic Thriller about War, Environmental Destruction and Corporate Greed』、シンシア・マッキニーの著書『When China Sneezes』の共著者： 中国がくしゃみをするとき：コロナウィルスの封鎖から世界政治経済危機まで」（クラリティ・プレス、2020年11月1日）の共著者。

グローバル化研究センター（CRG）研究員。また、北京人民大学重陽研究所の非常駐上級特別研究員でもある。

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抜粋終わり

まあ、天皇家は、自分の利益のために、日本人の切り売りを加速していく。

国土を焦土し、領空の切り売りをすることで戦後も地位を継続したのが、天皇家。

気象兵器で、日本人への飼育を強化する。それは天皇家と米英に好都合であるからな。

中国は、まだまとも・・・革命で何人も天皇皇帝をぶっ殺した国は、ちゃんと筋目をつけるまともな人たちである。

より

上記文抜粋
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No. 1900 中国の民主主義のレベルは？
投稿日時: 2023年9月1日
What level of democracy does China have?

by Godfree Roberts　　http://www.herecomeschina.com (May 14 2023)

中国の民主主義はどのレベルなのかと聞かれるが、民主主義には実にさまざまな形や大きさがあることを説明するには時間がかかる。

中国の民主主義はどのようなレベルなのかと聞くことは、スイスの民主主義のレベルを尋ねるようなものだ。

中国とスイスは、地球上のどの国よりも民主主義のレベルが高く、中国人は民主主義を非常に重視している。

中国はどれくらい民主的なのか？

アメリカと中国はどちらも共和制国家で、どちらも民主的であると主張している。では最後に、中国はどの程度民主的なのだろうか？

歴史に目を向けるのはよいことだ。孔子の最も偉大な弟子である孟子が、国家と人民の関係について述べている：

国家は二の次であり、支配者は最も重要ではない。人民を喜ばせる者だけが統治できるのだ。

2500年後、毛沢東はロイターの特派員から、中国にどのような政府を計画しているのかと質問され、こう答えた：

中国は、孫文の民主主義の三原則、リンカーンの『人民の、人民による、人民のための』という原則、ルーズベルトの大西洋憲章を実行する。中国は国家の独立と団結を保証し、すべての民主的大国と協力する。

ローマの民主主義

私たちの政治的伝統はローマに由来しており、このシステムの弱点のひとつは、政治家を選んだあと市民が政治家をコントロールできなくなってしまうことだ。ローマ時代の先人たちがそうであったように、私たちが政府を最大の問題とみなす理由のひとつがそこにある。彼らは約束を守らないからだ。実際、ローマ人はそのアイデアを古代ギリシャからコピーし、特にアテネの有名な立法者ペリクレスの影響を受けた。

現在の中国の民主主義

雄弁な素人を選ぶ代わりに、プロの社会学者、統計学者、政治学者、経済学者を雇い、彼らに公共の調査を行うよう指示し、私たちの問題を特定してもらうことを想像してみてほしい。

そして彼らに解決策を試したいと考えている州や地方自治体を支援するように指示し、彼らは数年間地域の満足度を追跡し、失敗した政策を止めて成功した政策を推進する。

もしカリフォルニア州の医療費が50％減少し、カリフォルニア州民の寿命が3年延びた場合、カリフォルニア州がカナダ方式のメディケア（医療保険）を導入するかもしれない。私たちはボランティアを派遣してカリフォルニア州の結果を監査させ、すべてが政党であることを確認した後全国的な法律を制定して、すべての人の医療費も削減し、皆がより長生きできるようにするだろう。それが中国のやり方である。中国は米国の半分の医療費で、同じように健康で長生きしている。

北京は、教育レベルが上がるにつれて民主的な法の支配を拡大すると約束しているが、3000年前から別の非公式な民主主義が機能している。

市民は誰でも政府に請願できる

国民は誰でも政府に要求や苦情を申し立てることができる。歴史的にはいつでも可能であったが、特に今は、議会が人民代表大会と会合を開いている時には何千人もの執拗な有権者が請願書を持って議員の玄関先に現れる。手順としては、彼らはまず地域レベルで始め、それでも不満が解消されない場合次のレベルまで進み、必要なら全国人民代表大会（全人代）まで行くことになる。実際、国家信書弁公室という特別な事務所があり、市民でなくても誰でも陳情を行うことができる。

参加型民主主義

かつては新聞に掲載され、地域の掲示板に貼りだされていた法案は今ではオンライン上で展開されている。すべての法案は、市民、市民でない人、国内外の企業など、誰もがコメントや批評を行えるようになっており、実際に行っている。もし提案された法律に対して強い反発や抵抗があれば、修正のために差し戻される。また手続きが煩雑すぎる場合、公然と抗議する権利も憲法で保障されている。

スマートフォン、ソーシャルメディア、ストリーミング動画は、公的デモの効果を倍増させている（2018年に15万件の「集団事件」があったことが証明している）。通常、地方の役人の不公平さん、不誠実さ、無能さによって引き起こされる騒々しい抗議活動は、安価で興奮を呼び起こし、警察が非武装であるため安全である。憤慨した{14}市民は標語を描き、NGOやメディアに情報を提供し、近隣住民を募り、太鼓を叩き、スローガンを叫び、パレードをライブストリーミングで配信するなどの活動を行う。

レスポンス

かつては対応に数カ月かかったが、今では数時間で行われる。通常は、怒りっぽい上司からの電話を受けたあと対象となる役人は現場に急行する。深々と頭を下げ、深く謝罪し、赤ちゃんにキスをし、そのようなことが起こっているとは知らなかったと説明し、明るい未来を約束する。携帯電話が普及して以来、地方公務員の支持率は45％から55％に上昇した。そして2025年にはアメリカ人の支持率70％に追いつくはずである。

1950年代の土地再分配、1960年代の共同体、大躍進、文化大革命、改革開放、反腐敗まで、中国の政治は次々と変わってきたが、政策の支持率はスイスに匹敵する。清華大学のダニエル・ベル教授{15}は政策の成功について、「下層部での民主主義、中層部での実験、そして上層部の実力主義が一連の政策的成功をもたらした」と評価している。また、ニューヨーク・タイムズのトム・フリードマンは、「もし我々が1日でも中国になることができれば、実際に正しい決定を下すことができるだろう」と悲痛な面持ちで語っている。

胡錦濤国家主席

Trial Spotsを正式化した胡錦濤前国家主席は、中国の民主的プロセスには見た目以上のものがあると賢明にも観察した：

「能力に応じて各個人から取り、必要に応じて各個人に与える」という原則を実現するためには、民主的な法の支配、公正と正義、誠実さと協調、豊富なエネルギー、安定性、秩序正しさ、人々と環境の調和、そして持続可能な発展が必要である。

https://youtu.be/G-YSiWJ9WP0

考えさせられる言葉だ。

Interests

{1} 孔子の最も有名な弟子、孟子は紀元前372年から紀元前289年まで生きた。

{2} さらに、最も重要な問題として政府を挙げる人が過去最高を記録。Gallup. 2019年2月18日

{3}中国における権威主義の回復力の「驚き」。 Wenfang Tang

{4} 1965年投票権法

{5} ウィリアム・スウェルと私は中国に残った

{6} 中国民主連盟は小学校から大学までの教師を対象としている。孔子は中国の典型的な教師であり、教師は社会全体から高く評価されているので、これは非常に影響力のある政党である。

{7} 中国国民党（こくみんとう； 国民党）は、台湾の中華民国の政党で現在は台湾立法院の野党政党。

{8} Jiusan Societyは、博士号を持つ科学者、主に物理学者、エンジニアのための団体で、その立場は「すべては科学によって運営されるべき」である。気候変動対策、環境保護、研究開発予算の増額、より良い健康政策などの推進に力を入れている。

{9} Wikipedia

{10} 権威主義の膠着状態？中国の立法制度における遅延を理解する。ローリー・トルエックス 比較政治学研究2018年4月号

{11} 記録された立法支持率の最低は、三峡ダムプロジェクトの64％である。三峡ダムは2年ごとにようやく当初の投資額を返済する。ダム湖が地球の自転を変えた史上最大かつ最も高額な単独プロジェクトであり、議員たちの世代交代への慎重さは理解できる。

{12} 遺伝子組み換え（GM）食品に対する一般消費者の認識： 中国全国消費者調査。カイ・キュイ＆シャロン・P・シューメーカー. npjサイエンス・オブ・フード第2巻、記事番号：10（2018年）

{13} Jeff J Brown, China Rising, et cetera.

{14} Tang, Populist Authoritarianism.

{15} The China Model: Political Meritocracy and the Limits of Democracy (page 9) Daniel Bell.

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抜粋終わり

悪政をした為政者・皇帝天皇は、落とし前をつけさせる。ごねるならそいつらを殺す。

そういう「鉄血の民主主義」が、3000年以上中国にはある。

「天皇は神の子で日本人は草」という奴隷制社会天皇日本とは大違いである。　

天皇の無い　蒼い空を取り戻す

慈悲と憐みの富む社会になりますように。