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上記文抜粋
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接種者を死亡させ、人類の存続を危うくする薬を世界規模で接種させるのは誰か

「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」と称する危険な遺伝子操作薬を接種させ、人びとの行動を制限することが世界規模で実行されてきた。かつてファイザー社で副社長を務め、アレルギー・呼吸器部門の主任研究員でもあった​マイケル・イードンは「超国家的作戦」が展開されたと考える​。

　この遺伝子操作薬は病気の原因になるスパイク・タンパク質を人間の細胞に生産させて血管、内臓、神経などにダメージ与え、自己免疫疾患を引き起こして免疫力を低下させてエイズ状態を作り出すほか、LNP（脂質ナノ粒子）やグラフェン誘導体によっても人体に害を及ぼし、最近ではDNAの混入が発覚した。

　これほど危険な薬品を世界規模で接種することを可能にしたのはパンデミック騒動だ。2019年12月に中国の湖北省武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が見つかり、20年2月4日には横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が現れたところから騒動は始まる。この時点では症状が重い急性肺炎が流行しているという話はもっともらしく聞こえた。WHO（世界保健機関）は2020年1月30日に緊急事態を宣言、そして3月11日にパンデミックを宣言している。

　しかし、世界的な感染爆発が起こっているとは思えなかった。ダイヤモンド・プリンセスでの出来事以降、重症の肺炎を引き起こす伝染病が広がっているとは言えなかったのだ。

　それにもかかわらずパンデミックを宣言できたのは定義の変更があったからだ。定義が変更されたのは「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行（2009年1月から10年8月にかけての時期に）する直前のこと。「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られたのである。この時のパンデミック宣言は間違い、あるいは嘘だと言われている。

　この偽パンデミックの終わり頃、​2010年5月にロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）は「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」なる報告書​を公表、パンデミックの影響について分析している。

　そのシナリオによると、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、その多くは健康な若者だとされている。

　このパンデミックで人や物資の国際的な移動が止まり、旅行業のような産業や販売網にダメージを与えるのだが、全ての市民を強制的に隔離した国はダメージが少ないと想定。マスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くとされている。

　そうした状態を支配層は権力を強化するために望むが、市民は安全と安定を得るため、自らの主権やプライバシーを放棄、電子技術の基盤が整備されている先進国では、全ての市民に生体認証が義務づけられる。

　WEF（世界経済フォーラム）、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、ウェルカム・トラストを含む組織がCOVID-19騒動で重要な役割を果たしたが、さまざまな指示はWHOから出ている。

　ファイザーやFDA（食品医薬品局）は「mRNAワクチン」に関する文書の情報公開法による公表を75年後まで引き伸ばそうとしていたが、裁判所はその要請を拒否、明らかにされつつある。医薬品業界で研究開発に関わってきたサーシャ・ラティポワによると、そうした文書の分析から、接種計画はオバマ政権の時代にアメリカの国防総省が始めていることが判明したという。

　文書の分析から医薬品会社や監督官庁は薬の危険性を理解した上で、つまり死亡者や深刻な副作用、例えば血栓、自己免疫疾患、サイトカインストームなどが現れることを承知で接種を強行したことがわかってきた。医薬品などを投与したとき、血中に炎症性のサイトカインが放出され、悪寒、倦怠感、発熱、血圧変化などの症状を起こすことがあるという。LNPが特定の臓器、特に卵巣へ蓄積することが2012 年から知られていて、生殖能力への悪影響も懸念されていたようだ。

　また、ロシア軍は昨年2月24日から巡航ミサイルなどでウクライナの軍事基地や生物化学兵器の研究開発施設などを攻撃した際に機密文書を回収しているが、その中に生物化学兵器に関する約2000文書が含まれていた。その分析の結果、アメリカはウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことが判明したとされている。

　危険性の高い「COVID-19ワクチン」が日米欧を中心に接種が推進されたのは「医薬品メーカーのカネ儲け」が理由だとする人も少なくないが、それは副次的な問題にすぎない可能性がある。アメリカの国防総省ですら主体ではなく、強大な私的権力が何らかの理由で多くの人間を殺し、不具にしていることも考えられる。

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抜粋終わり

新型ワクチンおかしいよ。。。

そもそも「イベルメクチン」が、多少新コロに効く。ってネトウヨが狂喜乱舞する記事があったのに、その情報を、保守系メディアが喧伝しない。

まあ、なんかあるよね。

ネトウヨって、絶対に「日本大好き」で「イベルメクチンがあるから、神州不滅」とかいって、ご機嫌になってもいいはずなのに。

でもない。まあネトウヨの資金源が「それはいうな」とストップをかけていたのだろう。

だから、これで「変だは、ネトウヨ。日本を尊んでない」と気が付く人も沢山出てきた。

まあ

先の続きで

より

上記文抜粋
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米国の戦略に従うだけの日本は「軍事大国」でなく戦闘奴隷にすぎない

　日本が中国やロシアと戦争する準備を進めていることは事実だが、だからといって日本が「軍事大国」になるという見方は正しくない。日本には軍事戦略がないからだ。軍事戦略を決めているのは、言うまでもなく、アメリカの支配者たちである。

　国際的には「日本軍」と認識されている自衛隊はアメリカの戦略に基づいて南西諸島でミサイル発射基地を建設してきた。2016年には与那国島、19年には宮古島と奄美大島、今年3月には石垣島で駐屯地が建設されている。

　昨年、アメリカ国防総省系のシンクタンク​「RANDコーポレーション」が発表した報告書​には、GBIRM（地上配備中距離弾道ミサイル）で中国を包囲する計画が記載されている。RANDによると、そうしたミサイルを配備できそうな国は日本だけだ。

しかし、その日本には「専守防衛」の建前と憲法第9条の制約があるため、ASCM（地上配備の対艦巡航ミサイル）の開発や配備で日本に協力するという形にした。ASCMを南西諸島に建設しつつある自衛隊の施設に配備する計画が作成されたのだ。

　アメリカの世界戦略はイギリスが19世紀に始めたものを踏襲しているが、1991年12月のソ連消滅は大きな節目になっている。ライバルの消滅でアメリカは唯一の超大国になったとネオコンは認識、1992年2月にDPG（国防計画指針）草案という形で世界制覇計画を作成している。

　その時の国防長官はディック・チェイニー、国防次官はポール・ウォルフォウィッツで、ふたりともネオコン。ウォルフォウィッツが中心になって作成されたことから、そのDPGは「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」とも呼ばれている。

　この戦略を日本に強制するため、国連中心主義を打ち出していた細川護煕内閣を1994年4月に倒し、国防次官補だったジョセイフ・ナイが95年2月に「東アジア戦略報告（ナイ・レポート）」を発表、日本をアメリカの戦争マシーンへ引き込むための道を作った。

　1994年6月に長野県松本市で神経ガスのサリンがまかれ（松本サリン事件）、95年3月には帝都高速度交通営団（後に東京メトロへ改名）の車両内でサリンが散布され（地下鉄サリン事件）、その10日後に警察庁の國松孝次長官が狙撃され、そして8月には日本航空123便の墜落に自衛隊が関与していることを示唆する大きな記事がアメリカ軍の準機関紙とみなされているスターズ・アンド・ストライプ紙に掲載されるという出来事を経て日本はアメリカの戦争マシーンに組み込まれた。

　2001年の「9/11」をはさみ、2002年に小泉純一郎政権は「武力攻撃事態法案」を国会に提出、03年にはイラク特別措置法案が国会に提出され、04年にアーミテージは自民党の中川秀直らに対して「憲法9条は日米同盟関係の妨げの一つになっている」と言明する。

　2005年には「日米同盟：未来のための変革と再編」が署名されて対象は世界へ拡大、安保条約で言及されていた「国際連合憲章の目的及び原則に対する信念」は放棄された。そして2012年にアーミテージとナイが「日米同盟：アジア安定の定着」を発表した。

　​安倍晋三は総理大臣時代の2015年6月、赤坂にある赤坂飯店で開かれた官邸記者クラブのキャップによる懇親会で「安保法制は、南シナ海の中国が相手なの」と口にした​というが、これはアメリカの戦略を明確に示しているとも言える。

　西太平洋からインド洋にかけての海域をアメリカ軍は一体のものとして扱うことにしたようで、2018年5月にアメリカ軍は「太平洋軍」を「インド・太平洋軍」へ作り替え、日本を太平洋側の拠点、インドを太平洋側の拠点、そしてインドネシアを両海域をつなぐ場所だとした。

　東アジアにおける軍事作戦の中核としてアメリカ、イギリス、オーストラリアは2021年9月にAUKUSなる軍事同盟を創設、アメリカとイギリスはオーストラリアに原子力潜水艦の艦隊を建造させるために必要な技術を提供すると伝えられた。ジョー・バイデン米大統領はオーストラリアへ売却する3隻のバージニア級原子力潜水艦を2030年代の初めに建造すると語っている。

　中国やロシアのような国を相手にした場合、海上艦船はミサイルで短時間のうちに撃沈される可能性が高い。海における戦闘の主体は潜水艦になる。

　その潜水艦を動かすためにはアメリカの軍人が乗り込む必要があり、事実上、アメリカ海軍の潜水艦になる。山上信吾オーストラリア駐在大使はキャンベラのナショナル・プレス・クラブで2022年11月14日、日本がオーストラリアの原子力潜水艦を受け入れる可能性があると表明した。

　​尹錫悦韓国大統領とジョー・バイデン米国大統領が4月26日に行なった共同記者会見​の内容を批判する声明を​朝鮮労働党の金與正中央委員会副部長​は28日に発表、「政権の終焉」という表現が問題になった。

　​米韓首脳会談でアメリカの核兵器を搭載した潜水艦を韓国が受け入れることが決まった​が、これは「NCG（核協議グループ）」の創設とリンクしている。アメリカが核兵器を展開する過程において韓国が参加することを保証する仕組みで、アメリカや「オーストラリア」の原子力潜水艦のほか、日本に配備されるミサイルとも無関係ではないだろう。全てアメリカの戦略に基づいている。

　日本も韓国もアメリカの戦闘奴隷になる道を歩き始めた。その日本を「軍事大国」と呼ぶことはできないだろう。日本は「首無し鶏」状態なのである。

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抜粋終わり

首無し鳥

より

上記文抜粋
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この問題を「女性蔑視」と考えるべきではないだろう。支配と服従の問題である。JOCの臨時評議員会に出てくるような男性は権力に服従しているということだろうが、性別の問題ではない。服従を拒否する男性もいるが、支配システムの枠組みの中で成功することは困難であり、もし、そうした人が出てきても排除される。ところが、今ところ、女性は排除しにくい。

　スポーツ、特に個人競技の場合、男性であろうと女性であろうと、強い意思と判断力がなければ世界のトップを争うことはできない。「頭のない鶏」状態で勝てる種目は限られているだろう。強い意思と判断力を持ちながら自分たちに従属することを権力者は願っているのかもしれないが、そう都合良くは行かない。

　かつて、世界的に人気のある球技では日本人の弱点として瞬時の判断力が足りないとされていたが、その原因は日頃、絶対服従を要求されていることにあるだろう。自分で考える能力が鍛えられていない。子どもの頃から暴力で行動をコントロールされていた人は、周囲に暴力で抑えられる人がいなくなると暴走しがちだ。

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抜粋終わり

まあ、天皇真理教の肉ロボットにされているのが、日本人ですから。

天皇を殺し尽くそう　日本人を守ろう

天皇の無い　蒼い空を取り戻す

慈悲と憐みに富む社会になりますように