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〈経済論壇から〉コロナで雇用はどう変わるか 所得保障の議論が浮上/医師の偏在防ぐ対策急げ

本日の日本経済新聞朝刊に、毎月最終土曜日の読書欄にて連載している拙評「経済論壇から」が掲載されました。

6月の経済論壇で取り上げられた論考の中から、興味深いものを3つのテーマに絞ってご紹介しています。さて、今月の論考として、

●新型コロナウイルスの感染拡大が雇用に与えた影響に関する論考
 太田聰一・慶應義塾大学教授(週刊東洋経済6月13日号)
 トーマス・コーカン・マサチューセッツ工科大学教授(週刊東洋経済6月27日号)
 鶴光太郎・慶應義塾大学教授(週刊東洋経済6月6日号)
 近藤絢子・東京大学教授(日経新聞6月10日経済教室)

●新型コロナ対策で講じられた財政金融政策に関する論考
 竹中平蔵・東洋大学教授(週刊エコノミスト5月16日号)
 齊藤誠・名古屋大学教授(日経新聞6月12日経済教室)

●新型コロナウイルス感染に備えた医療のあり方に関する論考
 宮田裕章・慶應義塾大学教授(中央公論7月号)
 高久玲音・一橋大学准教授(週刊ダイヤモンド6月27日号)

を取り上げました。

雇用への影響に関しては、休業者急増の見方、テレワークの動向、フリーランスへのセーフティネットのあり方について取り上げています。

このところ、経済論壇は新型コロナウイルス関連の論考が大半を占めています。感染拡大がひと段落したこともあり、初期段階のコロナ危機の影響を考察する論考が出てきています。

#COMEMO #NIKKEI

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