こんにちは、翼祈（たすき）です。
皆さんはトランポリンに乗ったことはありますか？

私はトランポリンではなかったと思いますが、昔レジャー施設に行った時に、入るとすぐにジャンプできる様な遊びをしたことがある気がします。

かなり昔なので、どんな遊びだったかもよく覚えていませんが…。

そんなトランポリンですが、近年トランポリンを誤った跳び方をして、重傷など重大な事故が多発していることをご存知ですか？

跳び方によっては、一生の怪我になるといった、重大なケースも多いそうです。

今回は実際にどんな重大な事故が多発しているのか、実例を挙げて、この問題について考えていきたいと思います。

近年トランポリンでの骨折などの重大な事故が多数発生。一体なぜ？

レジャー施設に設置されている器具をメーンに、トランポリン遊びで怪我をする事故が相次いで報告されています。2010年以降でおよそ80件に上り、消費者庁が注意喚起を呼びかけると同時に、消費者安全調査委員会（消費者事故調）も2023年春、事故防止策などを記した報告書をまとめていきます。無理な宙返りや大人数での一斉ジャンプなど、危険な跳び方で重傷を負った事例もあって、ユーザー側が気を付ける必要性もあるといいます。

跳び移ったり、走ったりしてはダメですよ―。

千葉県浦安市にある小さい子ども向けから上級者用まで72台の器具を設置している［トランポランド東京ベイサイド］はそれぞれのエリアに監視員を配置し、危険な行為が見受けられる度にその都度注意喚起を行っています。

施設へ入場する前には禁止行為をユーザーに伝える5分間の事前説明を行っています。施設内のモニターでは「身に着けているアクセサリーは外し、ガムは口に含まないこと」などという注意事項を明記した映像を繰り返し流し続けています。

ここ数年で、「トランポリンパーク」と呼ばれる同［トランポランド東京ベイサイド］の様なレジャー施設は増加傾向で、日本各地に100店舗以上あると推定されています。その反面、ネット上にはアクロバチックな技を紹介する動画が溢れ返り、初心者が興味本位で技にチャレンジして重大な怪我を負う事例が後を経ちません。

脱臼や骨折などの重傷者も増加傾向です。宙返りにチャレンジし失敗した男性が頸椎骨折をしたり、高台から2人で一緒にジャンプした時に、2人の下敷きになった子どもが腕の骨を折ったりしたケースも報告されています。

参考：トランポリン遊びで相次ぐ負傷事故、一斉ジャンプや無理な宙返りで重傷に　読売新聞（2023年）

消費者庁はトランポリンの事故防止の3つのポイントとして、

1. 本人の能力を超えた技にいきなりチャレンジせずに、少しずつ跳ぶ高さを上げていくこと

2. 1つの器具を大勢の人数で使わないこと

3. 初めは跳ぶ力の強い反発性の強い競技用を使わないこと

などを例に挙げるといった規格を定義しましたが、日本でのユーザーの認知度は低いと想定され、レジャー施設の事業者への拘束力もないと言います。

2023年2月時点では、国からの基準や安全指針はなく、消費者安全調査委員会（消費者事故調）がトランポリンの事故の原因をまとめた上で、重大事故防止策などをまとめた報告書を提出するために、議論を重ねています。

その後、

「トランポリンパーク」などと呼ばれるレジャー施設でジャンプ中の重大事故が続出していることを受け、消費者庁の消費者安全調査委員会（消費者事故調）は2023年4月20日、トランポリンでの重大事故の原因や防止策を総括した報告書を示しました。レジャー施設の事業主に対し経済産業省などは、リスクの周知徹底を要求する意見書も提出しました。経産省は「迅速にレジャー施設の事業主に注意喚起を実施していきます」と説明しました。

消費者安全調査委員会（消費者事故調）の報告書によりますと、2010年1月から2023年4月10日までの間に、レジャー施設などに設置されたトランポリン遊びでの怪我をする重大事故は少なく見積もっても78件発生し、その中で51件はレジャー施設で発生していました。

腕や首などの骨折が15件で、脊髄・神経の損傷も6件に上りました。怪我をした人の年齢が判明した重大事故の中で、怪我をした人は幅広い年代で出ていましたが、6割超が20歳未満の若い年代でした。

報告書では「トランポリンなどの器具では重力の数倍に及ぶ負荷がユーザーの身体にかかる」とし、「体力や技術が伴わない時は亡くなる重大事故に繋がる可能性もある」と言及されています。調査をすると、レジャー施設の中には、ユーザーに対して重大な怪我へのリスクの説明を十分にせず、宙返りや複数での同時跳躍などの危険な行為を止めさせる為の指導員や監視員といったスタッフが不在である事例も確認されたとして、レジャー施設側の安全管理意識の不足が大きな課題だと判明しました。

レジャー施設を巡っては、国際的な取引の規格を認証している国際標準化機構（ISO）が2022年11月、技術指導ができる監視員の配置や、「監視している時に死角を作らない」「器具の周りにクッションを敷き詰める溝を設置し、その深さは1.6m以上にする」などとする国際規格に定義されたレジャー施設の運営などを重大事故の再発防止策として提言してきました。

消費者庁の消費者安全調査委員会（消費者事故調）の安全調査委員会の中川丈久委員長は「トランポリンは一見安全そうに見えますが、遊ぶこと自体にリスクが伴っているという認識をユーザーが持つ必要もあります。監視員や指導員などが常駐していて、トランポリンの危険性をしっかり教えてくれるレジャー施設で遊ぶことが自分の身を守ることに結び付きます。レジャー施設の業界団体があると、トランポリンの安全対策などの情報共有も円滑にできます。経産省には業界団体の組織化への声がけも期待していきたいです」と呼びかけました。

参考：「トランポリンに監視員」消費者事故調が提言、死亡事故直結の恐れにも言及　読売新聞（2023年）