歩⾏や⾃転⾞による活動的移動は、⽇常の活動量の⼤きな割合を占めていますが、加齢によって⼤きく減少します。これまでに本研究グループは、歩⾏や⾃転⾞移動の許容距離（歩⾏や⾃転⾞で移動しようと思える距離）という新たな視点を提案し、これらが短い⼈ほど、外出頻度や社会交流が少な
く抑うつ傾向が強い等、要介護化や早死につながりやすい特徴があることを報告しています。そこで今回、7000 ⼈以上の⾼齢者を対象にした 8 年間の追跡研究により、歩⾏や⾃転⾞移動の許容距離と要介護化および死亡との関連性を検証しました。
　その結果、歩⾏移動の許容距離が 500 m 以内の⼈は、1 km より⻑距離の許容者に⽐べて要介護化リスクが⾼いことが分かりました。同様に、⾃転⾞移動の許容距離が 1 km 以内の⼈は、2 km より⻑距離の許容者に⽐べて要介護化リスクが⾼くなっていました。死亡リスクについても、歩⾏移動の許
容距離が 300 m 以内、または、⾃転⾞移動の許容距離が 1 km 以内の場合に、リスクが⾼まりました。⼀⽅、歩⾏で 1 km 以内または⾃転⾞で 2 km 以内の移動の許容者では、より⻑距離の許容者と⽐べても、統計的な要介護化および死亡リスクの増加は⾒られませんでした。
　本研究から、⾼齢者において歩⾏や⾃転⾞移動の許容距離が短いことは、要介護化や死亡のリスクになり得ることが明らかになりました。普段の⽣活の中で、歩⾏や⾃転⾞で移動する意欲を⾼く持つことが、健康⻑寿を保つ上で重要であるといえます。