歴史ブログ～温故知新～
明治時代の社会経済史の年表です。
日本水産業の近代的発展の基盤は、江戸時代の封建制度のもとで培われました。旧幕府時代の水産業の主体は、ブリ・マグロ・イワシ・ニシン・サケを目的とする地曳網漁や、クジラ・イルカを目的とする刺し網漁でした。これらの漁業の担い手は沿海各地の裕福な百姓または漁業家などの、いわゆる網主とよばれる人々であり、網主たちは多数の漁民や百姓を使役して、大網（現代でいうところの水産会社）を経営しました。 この形態は大小の差こそあれ、紀州・土佐その他の西国方面の捕鯨業においても同様で、網主たち
６世紀末、アングロ＝サクソン人の諸国家がしだいに統合され、アングロ＝サクソン七王国が出現してくるころ、ローマ教皇グレゴリウス一世は、ベネディクト修道士のアウグスティヌスをキリスト教布教のためにブリテン島へ派遣しました。七王国のひとつであるケント王エゼルベルフトに迎えられたアウグスティヌスは、同王を改宗させることに成功し、カンタベリにブリテン島最初の教会堂を建てることに成功しました。 ここで特に注目すべきことは、当時の布教方法が、個々人に対してではなく、国の統治者である国
〇1905年（明治38年） ・鉱業法公布 ・工業抵当法、鉄道抵当法公布 ・奥羽線全通 ・第一銀行、韓国政府に150万円を貸付 〇1906年（明治39年） ・鉄道国有法公布 ・関税率法改正 ・南満州鉄道に関する件公布 ・日本窒素肥料株式会社設立 ・中央製紙株式会社設立 ・韓国綿花株式会社開業 〇1907年（明治40年） ・ロンドン及びパリにて英貨公債2300万円募集 ・明治製糖株式会社設立 ・キリンビール株式会社設立 ・日清製粉株式会社設立 ・東洋モスリン株式会社設立
〇1879年（明治12年） ・「東京経済雑誌」創刊 ・シドニー万国博覧会に参加 ・横浜洋銀取引所設立免許 ・官省札と新紙幣との交換完了 ・安田銀行設立 ・大阪手形交換所開業 〇1880年（明治13年） ・工場払い下げ概則公布 ・生糸同伸会社設立 ・川崎銀行設立 ・三菱為替店開業 ・京都＝大津間の鉄道開通 ・政府、紙幣整理に着手 〇1881年（明治14年） ・東京上野に第二回内国勧業博覧会 ・農務省設置 ・三菱会社に対し仁川経由ウラジオ航路の開設を命令 ・大阪鉄工所創
〇1858（安政5年） ・物価引下げ令発布 ・蘭、英、米、仏、露との修好通商航海条約に調印 〇1859年（安政6年） ・長崎、函館、横浜開港 ・下田港閉鎖 ・外国貨幣の通用を伝令 〇1860年（万延元年） ・堂島米相場取り締まり令発布 ・遣米使節アメリカへ出航 ・葡、独との修好通商条約に調印 〇1861年（文久元年） ・物価引下げ令発布 ・幕府、竹内下野守等を英、仏へ派遣 〇1862年（文久2年） ・参勤交代制緩和、妻子の帰国許可 ・攘夷勅許下付 〇18
明治10年代のインフレの克服を契機として、産業の機械化が押し進められる一方、農村における農民層の分離もあいまって、20年代に入って、綿業・絹業などの軽工業の近代化が達成されたことにより、産業資本の近代化が確立された。そして、日清戦争における勝利は、さらに日本の資本主義に飛躍的発展をもたらした。 この資本主義の発展によって、貿易は急激に増大した。 1890年（明治23年）～1900年（明治33年）の10年間で貿易総額は3.5倍近く増加しており、特に日清戦争を契機とし
