エネルギー価格を起点とするコストプッシュ圧力の鈍化は、現状の円安による物価押し上げ効果をおおむね相殺しそうだ。「円相場や資源価格が現状にとどまるなら輸入物価の上昇率は5%程度にとどまる。日銀が物価を理由に追加利上げに追い込まれるとは考えにくい」（みずほ証券の片木氏）。日銀内でも「今の円安で物価シナリオを変える必要は感じていない」との声が聞かれる。
では、どこまで円安が進めば早期の追加利上げの可能性が高まるのか。野村証券の後藤祐二朗チーフ為替ストラテジストは3月29日付のリポートで、金融市場の予想インフレ率であるブレーク・イーブン・インフレ率（BEI）と円相場の23年以降の関係を踏まえ、BEIが日銀の物価目標である2%に達する円相場は170円と分析する。この水準に円安が進めば「2%インフレを前提とした中立的な名目金利である2%に向けて利上げしていくパスが想定できる」（後藤氏）という。

国際商品の総合的な値動きを示すFTSEコアコモディティーCRB指数は3月末時点で290前後と、2022年8月末以来の高値を付けた。23年末と比べた四半期ベースでは10%上昇した。