突然ですが、パイナップルが入ったピザが好きです。

ただ、私の周りではあまり人気が内容で、所詮マイノリティであろうことは理解していたのですが…

ここにきてピザハットさんからこんなリリースが！

まさかのパイン好きが過半数を超えるっ！！！！

とはいえ、そもそも食べたことが無いという人が圧倒的に多かったため、一種の食わず嫌い的な立ち位置になっていると思われます。

是非一度体験してほしい…。

📰プレスリリース

📰デリバリーサービス「Wolt」と「イケア・ジャパン」が提携　2021年6月24日(木) より配達サービスを開始！

デリバリーサービス「Wolt」を展開するWolt Japan株式会社 は、スウェーデン発祥のホームファニッシングカンパニー イケアの日本法人イケア・ジャパン株式会社と提携し、商品の配達サービスをIKEA原宿ならびにIKEA仙台にて開始。2021年7月下旬よりIKEA新宿、IKEA渋谷でもサービスを開始予定。

北欧企業のタッグということで、雰囲気だけでも親和性高そう。

まずはイケアが力を入れているフードからのスタートですが、いずれはフランフランのような雑貨も運ぶようになると思います。

📰お寿司を注文すると3ガロンの天然水を無料でもらえる！フード×水デリバリーサービスの融合！「新富町 金むら」がオープン

​株式会社プロデリバリーズは、水の無料提供による、出前機会創出ビジネスの一環から、東京都中央区の一部地域にて、水宅配事業を試験的運用することを決定。コロナ渦で需要が上昇する「フードデリバリー」と日常の生活に欠かせない「水宅配サービス」の需要を1つのサービスに統合することで、これまでにない、国内初の「フード＋水宅配事業」を開始。

フードデリバリーを注文すると、ウォーターサーバの水ボトル（３ガロン分）が付いてくる、ということですね。

一般的な家庭で1ヶ月約２～３本使うと思うので、毎月２～３回程度の定期的なフードデリバリー注文という機会を創出できるとのこと。

現在提携しているお寿司屋さんのメニューがこちら。

📰ドミノ・ピザ、業界最多の国内800店舗を達成！店舗展開目標を1,000店舗から1,500店舗へ拡大

株式会社ドミノ・ピザ ジャパンが展開する国内No.1シェアを誇るデリバリーピザチェーン ドミノ・ピザは、宅配ピザ業界最多の国内800店舗を達成。2025年～2028年までに1,000店舗オープンを目指し出店を拡大してきたが、目標店舗数を拡大し、1,500店舗を目指す。

800店舗突破ということで、公式WEBサイトから引用してきたエリア毎の店舗数がこちら。

こちらの記事を見るとドミノピザは２位のピザーラに比べて1.4倍もの店舗数があります。

エリアの進出はもとより、１店舗のエリアを縮小してメッシュ濃度を上げるエリア再編を積極的に行うことで、配達時間の短縮とテイクアウトを促進し売り上げは維持・向上させる仕組みがうまく働いているようです。

そしてこちらは真面目なリリースから一転、ピザ×ごはん商品についての追撃リリースです。

やはりドリア派が過半数を占めていますね（苦笑

🗾国内のニュース

🗾Uber Eats、徒歩での配達OKに　東京23区で試験導入

Uber Japanはフードデリバリー「Uber Eats」に、徒歩で商品を配達できる仕組みを導入すると発表。まずは東京23区で試験運用を始める。階段や細い路地が使える他、自転車やバイクを駐輪する手間が省けるため、短距離であれば配送の効率化が見込めるという。

顧客側は特に意識する必要はありませんが、働き手にとっては選択肢が増えた形です。

具体的なメリットはこちらの"やってみた"記事が参考になります。

配達員のメリット
・駐輪場を探す必要がなくなる
・配達帰りが楽
・より丁寧な配達ができる

ということで、特に都内の繁華街でのピックアップ時に、自転車やバイクを止められる場所を探すことが相当のタイムロスになるんですね。

徒歩でも相応に稼ぐことができたということですが、徒歩配達員が増えてくると、自転車配達員の移動距離が増えてしまうことになったりするのか気になります。

また、企業として看過できない問題が発生しています。

引き続き配達員においては様々な問題がありますね。

🗾スタバ 一部商品を20%オフで販売　食品ロス削減のため

スターバックスコーヒージャパンは、ドーナツやスコーンなどの一部商品を、在庫状況に応じて、午後7時前後から、20%オフで販売すると発表した。8月23日から全国の店舗で始め、売り上げの一部を寄付する。

25周年記念として47都道府県毎のフラペチーノ展開が話題になっていますが、フードロス対応として割引販売を全国で行うとのこと。

しかもスーパーの値引きシールのような在庫処分的な観点ではなく、あくまでもフードロス対策ということで、売上の一部を寄付するところまでがセットなのはスゴイです。

🗾ローソン、食品の値引き額をAIで算出　まずは東北で、2023年度までに全店展開

ローソンはおにぎりや弁当など食品ロスの多い商品の値引き額をAIで決める実証実験を始めた。まずは東北地方の一部店舗で実施。2023年度までに全店での導入を目指す。

こちらは売り切るための値引施策ですが、その額をAIに判断させるというもの。

このあたりはAIの得意分野で、積極活用が望まれますね。

フードロス対策といえば、こんなツイートがありました。

複数パン屋の売れ残りがここに集結するようで、TABETEのように各店舗で実施されるより、一か所に集まるとレスキューしやすい素晴らしいサービスですね。

🗾「業務スーパー」がAI導入、カートが商品をおすすめ　ソフトバンクが協力

神戸物産とソフトバンクは、8月にオープン予定の「業務スーパー天下茶屋駅前店」に、商品の品切れを自動検知するAIや、レコメンド機能付きのショッピングカートなどを導入すると発表した。次世代型スーパーの実験店舗として、新しい買い物体験の創出を目指す。

こちらもAI関連の施策。

「レコメンド機能付きのショッピングカート」なんかはトライアルと同様で、この手の仕組みは他スーパーも追随してきそうですね。

🗾「分身ロボットカフェDAWN ver.β」常設実験店レポート　難病や外出困難の人達が活き活きと働けるカフェがついに常設店に

分身ロボットが接客を行う「分身ロボットカフェDAWN ver.β」常設実験店がグランドオープン。難病を煩っていたり、重い障がいがあったり、家庭の事情等で外出できない人が、自宅から分身ロボットを遠隔操作して接客するカフェが「分身ロボットカフェ」。外出できない人の働く機会や働き方の選択肢が増えると期待されている。

素晴らしい取り組みです。

外見はロボットだけど逆に中身はAIではなく"人"ということで、顧客とのやりとりの様子も動画で載っており、今後の活躍が期待できます。

🗾寿司が仮想通貨で買える時代に!? 寿司職人の包丁さばきが今話題のデジタル資産「NFT」に

「鮨 渡利」は、江戸前寿司の包丁さばきなどをデジタル資産「NFT」化した「SUSHI TOP SHOT」の販売を開始した。世界で初めて熟練の職人技という所作がブロックチェーンに刻まれたもので、第一弾の「マグロ」「コハダ」「アジ」「カスゴ」「サクラマス」の5種類に続いて、店舗での優待特典などを受けられる限定NFTも発行する。

「職人技という所作がブロックチェーンに刻まれた」って表現がエモい…。

もはやこれ１つ売って稼ぐという次元の話ではなく、世界に向けての発信という強いテーマがあってこそここまで話題になったわけですね。

youtubeアカウントも開設されており、すでに登録者は10万人を突破しています。

youtubeでも積極的に"技"を公開していますね。

🌎海外のニュース

🌎Uberが中南米の食料品配達スタートアップCornershopを完全子会社化

Uberは中南米のデリバリースタートアップであるCornershopの全株式を取得した。同社株の過半数を取得してからわずか1年後のこと。契約は2021年7月中に完了する予定。

引き続き食料品デリバリー分野を強化していくという意志の証左で、「元々Walmarに2億2500万ドル（約248億円）で買収されるはずだった。」とあるように、各企業がこぞって当分野へのデファクトスタンダードとなるべく、しのぎを削ってます。

🌎米マクドナルド、ポイント還元導入　全米で7月から

米マクドナルドは、全米の店舗で7月8日から商品購入に伴うポイント還元を始めると発表した。顧客はアプリを通じてプログラムに加入し、ポイントをためると一部商品が無料になる。リピート客の増加を狙う。

『同社がポイント制のプログラムを導入するのは初めて。』とありますが、これだけ公式アプリが浸透している今だからこそ、CRMプログラムは絶大な効果を発揮しそうです。

🌎デリバリーサービスのGopuffがフリートマネジメントプラットフォームのrideOSを127億円で買収

オンデマンドの商品・料理・アルコールデリバリーサービスのGopuffが、フリートマネジメントプラットフォームのrideOSを1億1500万ドル（約127億円）で買収した、とこの取引に詳しい関係者が語った。

こちらも買収の話。

「フリートマネジメント」という言葉はあまり聞きなれないですが、車両の運行管理を行って「効率性強化」「コスト削減」「安全性向上」等を図る仕組みのようで、フードや日用品デリバリーでは「配車管理」というイメージでしょうか。

特にフード・日用品の即時配達においては、顧客×配達員×商品拠点の３者間を結ぶ必要があり、また30分を最低ラインとしてどれだけ速く配達できるかという効率化の極を進んでいます。

自身のサービス強化はもちろんですが、買収によって他社の強化機会を遅らせるという意図もある、ということですね。

以上。

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