以下の内容は1月16日15時25分修正版です。文章がとても長くなってしまいましたので、結論だけ知りたい方は、目次から「まとめ：トラウマに配慮した研究実施での推奨事項」をクリックして飛んでいただければ良いかと思います。

はじめに

最近、性暴力被害に関するオンライン調査への協力依頼があったり、また自身の院生が行う、高齢者への自殺願望の聞き取り調査について研究倫理審査を受けるための指導をしていたりして、表記のタイトルのようなことが気になっておりました。

トラウマを持っている人たちへの調査は注意深くしなければならない、ということは理解しているのですが、ではそれは何をどうやったらいいの？という具体的な指針は私も、きちんと検討してきたことがありませんでした。実は以前、あるマイノリティ問題を扱う団体の職員さんへの調査で、質問の仕方がなっておらず問題を起こしてしまったことがあります。また、以前は東日本大震災などの被災地で復興について調査もしてきているのですが、自分自身、被災者の方への配慮について、倫理上の対応を明確に検討してきて、実施してはいなかった反省は大いにあります。そのため、自分で調べることにいたしました。

まず参考にしたのは次の論文になります。どうでもいいのですが、タイトルがすごい長い。無理やり訳すならば、「トラウマにさらされた集団を対象とした、ベルモントレポートの出版以来に英語で実施された研究の、推奨事項に関するスコーピングレビュー；トラウマにさらされた集団を対象とした研究に関する既存推奨事項のテーマ別レビュー」といった感じでしょうか。

アブストラクトを簡単に翻訳しておきましょう。

この研究で用いられている分析手法は「スコーピングレビュー」と言います。これは、ある特定のテーマに関しての先行研究を整理し、分析考察（レビュー）する方法の一つです。スコーピングレビューは、文献レビューの指針となるリサーチクエスチョンが十分に定義されていない場合や、多様な方法論の研究をレビューする場合に適しているとされています（Arksey & O’Malley, 2005）。

トラウマに関する配慮、ということで性暴力被害者などの、心に傷を負っていると思われる、幅広い範疇の人々への配慮へのガイドをレビューした研究、ということになります。

本研究ではアブストラクトにあるように、コミュニティの利益、参加者の利益、安全、研究者の幸福、トラウマ研究の実施に関する推奨事項という5つの観点から、トラウマに配慮した公衆衛生研究の実施について検討しています。それらを以下に簡単に紹介しておきましょう。

トラウマに配慮した研究実施における推奨事項１　コミュニティのためになること（Benefit）

ひとつはコミュニティへの配慮です。公衆衛生研究、とりわけコミュニティベースの調査（Commnity based Research）ではよく強調されることなのですが、調査対象者だけでなく、その人々が属するコミュニティ（ここでは地域的な区分としてのコミュニティだけではなく、マイノリティコミュニティといった、同様な人々の集まりも指しています）がその研究実施によってエンパワメントすることが必要ということです。具体的には、調査の計画から発表まで当事者が関わること。また、研究によって社会の周辺に追いやられている（marginal）人々の「構造的不平等」をどう解消するのかを考えること、などが挙げられています。

トラウマに配慮した研究実施における推奨事項２　調査参加者のためになること（Benefit）

研究実施者は調査を通じてサバイバー（トラウマを負った人々）が経験するディスエンパワーメント（力を奪うこと）に注意を払う必要があります。具体的には、先行研究では次のような方法が提言されているようです。

・参加者が研究を通してより快適に過ごせるようにする方法
・インフォームド・コンセントのプロセスの改善
・参加者にとって研究への参加は何が有益なのかについての考察

インフォームド・コンセントとは事前に重要な情報を説明することや、その説明責任を指す言葉です。医療サービスを受ける際に治療方針を説明することが、日本ではよく使われるこの言葉の使い方でしょうか。調査においても倫理的な観点から、調査参加者に事前説明を行うことが求められています。そのインフォームド・コンセントを改善するための提言としては、潜在的なリスクと利益を見えるようにすること。研究プロセスを通じて合意を求めるなどの手段により、参加者の研究合意の快適さと理解を確保することなどが挙げられています。

参加者にとって意義のあるものにする要因について論じた論文では、参加者が安全に自分の話をする場を持つことの重要性や、参加者が他者のために状況を改善したいという欲求があることが、先行研究では強調されているとのことです。

トラウマに配慮した研究実施における推奨事項３　安全性

配慮の第三に、調査参加者の安全性の確保です。トラウマ研究の参加者候補の多くは、常に身体的・心理的安全に対する脅威を経験している可能性があり、 トラウマ研究者は、トラウマについて話すことが参加者を苦しめる可能性を懸念することが多いとのことです。

安全性に関する推奨内容としては、研究参加によって参加者が暴力にさらされやすくなったり、データ収集によって苦痛を受けたりする可能性を評価し、最小限に抑える方法が先行研究では取り上げられているとしています。

また、そのデータ収集の苦痛による被害の可能性を最小化するための、具体的な推奨方法としては、次の２つの手立てがあるとされています。ひとつは、①責任があり、受け入れることができ、利用可能である高品質な参照先の紹介による、参加者への情報等の提供（リストの提示や積極的な紹介）で、もうひとつは②データ収集中およびその後の参加者の心の健康の観察（モニタリング）だとのことです。

この調査対象者の安全性は、推奨事項の中で、研究倫理上、もっとも重要な項目と考えられるので、以下に別の論文を紹介し補足的に論じたいと思います。

取り上げる論文はこちらになります。

このBouchard (2016)は、著者が行っている研究（学位論文のものだそうですが）でセンシティブなトピックを扱うが、その時の研究上の配慮を書き留めたもの、とのことです。その研究とは「思春期の友人関係における被害（いじめ等）」に関するものであり、調査としてオンラインを通じての、匿名での定性的なデータ収集をおこなっているとのことです。つまり同論考では、センシティブな内容の調査であるだけでなく、オンライン調査での倫理的課題を紹介しています。

オンラインでの匿名でのデータ収集について、デリケートなテーマを扱う質的研究において、ある種の利点をもたらすと考えられており、著者もそれに同意しています。その利点は主には、参加者の自己開示の効果です。多くの研究者が、オンラインリサーチがセンシティブなトピックに関する参加者の経験を明らかにするのに役立つと主張しています。そうした先行研究の言説を踏まえながら、著者は研究者はトピックのセンシティブな性質を考慮し、参加者が匿名の環境下でプライベートな経験をより快適に議論できるかどうかを判断する必要がある、と主張しています。

他方で、オンラインでの匿名でのデータ収集では、参加者の真正性とも言うべき問題を抱えていると著者は指摘します。これは調査参加者が本当のことを語っている（記入している）のかどうか、さらには本人であるのかどうかの確認がしづらいことから起因する、データの信頼性・妥当性の問題です。

それらの真偽の確認を行う「戦略」が研究上いくつか存在しているとも著者は述べます。それは、同じような質問を何度かすることによって、一貫性がある回答を得ているかどうか（適当に答えていないか）を見抜く方法。または、本人確認を複数回、違う方法で行うこと（例えば電話での口頭の同意を追加で得る、など）。ただしこれらの方法は参加者の参加ハードルを上げることにもなるのですが、それをおこなった上でも、「参加者の回答の妥当性は、データがオンラインまたは従来の形式で収集されたかにかかわらず、参加者の誠実さと正直さに依存している」（O'Connor, Jackson, Goldsmith, & Skirton, 2008）とも言えるとしています。

著者は自身の研究ではデータ収集方法の一つとして、オンラインフォーラムを使った書き込みによる参加者同士のやり取りを行う予定だとしていますが、そこでは無礼なコメントや中傷的なコメントをどのように管理するかについて、情報に基づいたプロトコル（手続き計画）を作成し、不適切なコメントを投稿した参加者に連絡するための具体的な手段を用意しておく必要があるとしています。

またオンラインでのインタビューやフォーカスグループ調査では、参加者の感情を読み取るのがしばしば困難となるとされています（Jowett, Peel, and Shaw, 2011）。対面（オフライン）では、相手の態度や声の調子、特定の質問に答えようとしないことなどからその感情的な機微・動揺がわかるのですが、オンラインのミーティングや面接ではそれが途端に難しくなる、というのは皆さんも経験があるかもしれません。このためBouchard (2016)では、研究者は参加者が不快に感じているかどうかを評価するために、別の手段に頼る必要がある、としていますが、具体的な方法はまだ確立されていないように見受けられます。

またこのことは、オンライン調査におけるラポール（調査者と調査対象者の間の信頼性）形成の問題にもつながっています。自己開示までの時間がオンラインの場合、オフラインよりも長くかかることを研究者は覚悟すべきだとしています。

さてBouchard (2016)はさらに、参加者の安全性と快適性について次のように述べています。研究プロジェクト中に参加者が不快感を抱いた場合、研究者は適切なサポートを提供するためのプロトコル（手続き計画）を持つことが不可欠である。筆者の研究の場合、青少年が被害者の記憶を思い出して動揺してしまう可能性がある。そのため、筆者は青少年がサポートを求めたいと思ったときに、それを支援するさまざまな機関をウェブサイト上で宣伝することを計画した、とのことでした。

また、研究開始時に、参加者が研究に参加するリスクと、研究者としての支援の限界を認識させ、外部の支援を求めることができるアクセス可能な情報を提供する必要があるとしています。オンライン調査の場合、そうした情報が（オンラインを通じて）提供しやすい、と言うこともあるかもしれません。

トラウマに配慮した研究実施における推奨事項４　研究者の健康

トラウマを研究するときには、研究者が参加者のトラウマを身をもって経験する可能性があり、それは苦痛や燃え尽き症候群を引き起こす可能性がある、とされています。このためいくつかの先行研究では、セルフケアと二次的トラウマへ対処することで、苦痛を最小限に抑え、研究者の良好な健康状態を促進するための推奨事項を提示しています。

なおそれは具体的には、仕事量のペース配分、サポートネットワークの育成、他のトラウマ研究者とのつながり、研究を行った結果研究者が経験する感情的苦痛の予防・認識・対応とされています。

またいくつかの研究では、研究者の良好な健康は研究者だけの責任ではなく、大学や研究倫理委員会の責任であるという提言もあります。そこでは、トラウマに配慮した指導、デブリーフィング（辛い経験を詳しく話し、克服する手法）、カウンセリングへのアクセスなどの、環境的支援が推奨されています。

トラウマに配慮した研究実施における推奨事項５　トラウマ研究の範囲と性質

最後に、トラウマ研究の範囲と性質に関する論文内容があったとされています。ここには、特定のトラウマトピック、調査参加へのリスク／ベネフィット、方法論、理論のトラウマ研究への適用に関するものが含まれます。このうち、特定のトラウマのトピックというのは、介入 、情報開示、認知の歪み 、子どもへのインタビューなどといった個別的トピックをまとめたものであり、ここでは説明を割愛したいと思います。

まず調査参加へのリスク／ベネフィットについて。これは意外かもしれませんが、トラウマ研究への参加は、参加者に害を与えるリスクが低いことが多く 、トラウマを経験した人にとって有益である場合もあるとされています。また、参加中に参加者が苦痛を感じたとしても、それは必ずしも害があったことを示すものではないことを指摘する論文もあるそうです。

しかし一部の参加者は、研究実施中に強い否定的な感情を抱いたり、予想以上の苦痛を感じたりします。Newman & Kaloupek (2004)が複数論文をレビューした結果によれば、それは研究およびサンプル間で多少の矛盾はあるものの、次のような傾向を持つ人たちだとしています。

1. 以前から強いストレスを感じている

2. 若者および高齢者

3. 複数のトラウマ経験

4. 社会的に脆弱な立場

5. 身体的な外傷の重症度が高い

これらの傾向がある人ほど、トラウマ関連の調査中に顕著または予期せぬ苦痛が生じる可能性が高くなることが示唆されているとされています。

Newman & Kaloupek (2004)はまた、研究参加者のかなりの割合が参加について後悔しており、そのうちの一部は、著しい苦痛や予期せぬ苦痛も報告しているとしています。しかし同論文では、そうした苦痛が新たな症状であるかどうか、また、以前からあった症状が研究参加の結果、強まったり持続しているかどうかは分からず、最小リスクの範囲を超えるかどうかは不明であるとしています。

トラウマ研究が参加者を再トラウマ化しないために、Newman & Kaloupek (2004)は次のようなことを提唱しています。

1. まず研究の過程では、研究参加者個別の苦痛、認識された害、利益などの指標をモニタリングし、その情報を活用することで調査中でも参加者の有益性を高めたり有害性を低減したりすることを「動的」に行っていくべきだとしています。また個々の調査参加者の状況だけでなく、複合化された全体データも、研究実施を安全でリスクのないものにするための努力に対し、寄与するだろうとしています。

2. またそうした参加者のリスク／ベネフィットの測定と評価を研究計画に盛り込んでおき、リスク／ベネフィット分析の性質、インフォームド・コンセント、守秘義務、研究実施中に遭遇した問題の種類、生じた解決策とその効果などを研究内容の一部として扱うこともできるとしています。

またこの参加者のリスク／ベネフィットの評価の際に、慎重であるべきこととして、Newman & Kaloupek (2004)は自律性の原則をどのように意思決定に適用するかだとしています。自律性の原則は一般的に、あらゆる事柄において個人を尊重し、尊厳を持って扱うことを約束するものと解釈されています。そのため、たとえ研究参加に際して感情的な不快感を伴うリスクがあったとしても、研究参加について十分な情報を得た上で選択する能力を損なうものではなく、トラウマ経験者に研究参加の機会を与えないというような、先取りすることはこの原則に反すると述べています。

Newman & Kaloupek (2004)は研究実施中、または後に苦痛な感情をもたらす可能性があることを明確に示し、研究参加者が十分な情報を得た上で決定できるようにインフォームド・コンセントをしなければならない。としております。それ以外にも、調査中にいつでも参加を中止できるようにし、「調査に参加する自由」と「調査参加を取りやめる自由」が保障されることが重要なのではないかと思います。

話を戻したいと思います。トラウマ研究の範囲と性質について、次に方法論に関する論文ですが、そこでは、サンプリングやデータ収集、一貫した測定法を用いて異なる構成要素を混同しない必要性、参加者を暴力の生存者と加害者の両方である可能性として捉える必要性 、トラウマ研究におけるノセボ効果（偽薬によって望まない副作用が現われること。プラシーボ効果の逆）について述べていたとされています。また、多くはより良い研究を行うために参加型研究の手法を用いることを推奨していたとのことです。

理論については、トラウマに配慮した介入を開発・試験的に行うために分野を超えて使用することができるエコ・ソーシャル・トラウマ・インターベンションモデルの紹介（Gultekinら, 2019）や、研究に社会正義の枠組みを用いることについてなどの論考があったとのことです。また研究とインサイダー・アウトサイダーのダイナミクスに関する論文もいくつかあったとのこと。例えば、Gaillard & Peek（2019）は災害後の被災地の調査において、外部の研究者と地元の研究者が協力することが推奨されているとしています。これは、被災地の固有の文化・文脈に配慮して研究成果を出すことが重要という視点からの提言となっています。

まとめ：トラウマに配慮した研究実施での推奨事項

ここまで長々と、Jeffersonら（2021）の研究内容の一部紹介を中心に、トラウマに配慮した研究実施における推奨事項を見てきました。これをしておけば問題ない、というようなはっきりしたことはあまり言えませんが、通常の研究倫理的配慮に加えて次のような点があげられる、とまとめることが出来るのではないかと思います。

1. まず、トラウマを持っている人への調査は、必ずしも「寝た子を起こすな」にはならず、むしろ研究参加者にとってメリットになることが多いとされている。

2. しかし一部の参加者には再トラウマとも言える、著しい苦痛、予期せぬ苦痛を与える可能性も指摘されている。（ただしそれが、以前から続いているものなのか、それとも調査によってより強く見られるようになったのかは判断が難しい場合がある）

3. それを避けるためには、インフォームド・コンセントでのそうした「リスク」（とベネフィット）をきちんと伝え、参加者が明確に認識した上で参加できるようにするべきである。

4. また、研究実施者は研究中、参加者の健康などの状況をモニタリングし、異変があった際にはすぐ対処できるようにするべきである。

5. また万が一トラウマ症状が悪化した場合の対応先（カウンセリングや病院など）や、それ以外にも有用な資源についての情報提供も重要である。

6. なおオンライン調査の場合は特に、参加者の真正性には留意する必要がある。本人確認や、回答の一貫性に注意し、データの信頼性・妥当性を保つ必要がある。

7. 同様にオンライン調査の場合、調査中の参加者の態度から感情が読み取りづらいため、参加者の心理的状況を見極める他の手段が必要となる。オンラインに限らず、安全で安心して自己開示できる方法、場を調査ではつくることが重要である。

8. トラウマ経験者の話を聞くことは、他方で調査者にとっても大きな負担となる。調査者自身の（精神的）健康を保つための方策も、研究においては事前に組み込んでおく必要がある。またそれは大学や研究倫理委員会も責任持って考えるべきことである。

9. 研究のプロセス全体に当事者が参加することは、当事者の満足を高めるだけでなく、その当事者のコミュニティの利益につながる可能性がある。

参考文献

Arksey, H., & O'Malley, L. (2005). Scoping studies: towards a methodological framework. International journal of social research methodology, 8(1), 19-32.

Bouchard, K. L. (2016). Anonymity as a double-edge sword: Reflecting on the implications of online qualitative research in studying sensitive topics. The Qualitative Report, 21(1), 59-67.

Gaillard JC, Peek L. (2019). Disaster-zone research needs a code of conduct: nature.com

Gultekin, L., Kusunoki, Y., Sinko, L., Cannon, L., Abramoski, K., Khan, A. G., & Seng, J. (2019). The Eco‐Social Trauma Intervention Model. Public Health Nursing, 36(5), 709-715.

Jefferson, K., Stanhope, K. K., Jones-Harrell, C., Vester, A., Tyano, E., & Hall, C. D. X. (2021). A scoping review of recommendations in the English language on conducting research with trauma-exposed populations since publication of the Belmont report; thematic review of existing recommendations on research with trauma-exposed populations. PloS one, 16(7), e0254003.

Jowett, A., Peel, E., & Shaw, R. (2011). Online interviewing in psychology: Reflections on the process. Qualitative Research in Psychology, 8(4), 354-369.

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O’Connor, A., Jackson, L., Goldsmith, L., & Skirton, H. (2014). Can I get a re-tweet please? Health research recruitment and the Twittersphere. Journal of Advanced Nursing, 70(3), 599- 609.