知っておくべき! 心理療法士が誤診を出してしまう4つの理由

 近頃、自分のパートナーとラインでやり取りしてて引っ掛かった発言の原因を考えてた時に心理療法士を目指していた頃の記憶を辿って改めて気づいた。

 それはいくら自分の愛する人が心療内科・精神科に通ってるからといい、必ずしも精神疾患が改善しているとは限らない、と云う事実。

 医者が医療ミスを犯す様に心理療法士も誤診をしてしまう可能性は十分ある。

 Psych Central科学諮問委員会のJohn M. Grohol (Psy.D)医師が診療調査に携わった記事に拠ると誤診が発生する原因は主に4つで:

1. 具体的な精神疾患の種類を特定できない。

 患者がどのカテゴリーの精神疾患に当てはまるかわからなくなり診断を誤るのはよくある事例。はっきりとした精神障害の症状を見せない場合、なんらかのストレス因 (例:環境の変化) によって引き起こされる「適応障害」とのみ判断されてしまう。若しくは表面的に出ている最も特定しやすい精神障害の症状にだけ集中し、他に存在する症状を発見し損ねるケースもある。

 心理療法士が患者との面談、会見、査定を重ねるにつれ新たな情報を収集することによって誤診を徐々に訂正することが出来る。ただ、経験の浅い心理療法士が不十分な導入面談を行ってしまったり、患者が自分自身の精神状態の全体像や実態を共有することに対して抵抗があって適正な診断に必要な情報を伝えることができなかったりすると訂正が困難になる。

2. 保険が適用される診断結果を出す。

 「患者より自分自身の懐かよ!」と反発したいところですが冷静に考えてみると所詮、心理療法士にとって患者は「客」でもあり心理療法士もその職柄からして治療というサービスを患者に提供して食べていけてるのが現実で、どの職種の人も客から報酬を得ないまま生活など当然、無理。一方、治療費を保険で支払いたい患者を「貴方の精神障害は保険が利かないからお引取り下さい。」みたいなことも無論、云えない。

 国や地域によって保険が適用される精神障害とされない精神障害があり、心理療法士は収入を得ようと敢えて保険でカバーされる精神疾患を診断する場合もある。

3. 患者が自ら誤診を促す。

 職種によっては精神障害の発症は余儀の無い退職に繋がるのもある。それを回避しようと患者自身が実際には存在しない精神障害の診断結果を希望してしまう場合もある。

 例えば警備業法第3条7上:「心身の障害により警備業務を適正に行うことができない者として国家公安委員会規則で定めるもの」とあり、もし勤務日に会社に断り検査に来た警備員に判断力が低下してしまう特徴を持つ精神障害があるとの診断結果を心理療法士が出した場合、この一件が会社に知られて仕事を失う不安のあまり警備員が自分から診断結果を変えるよう説得してしまう。

4. 心理療法士は悪徳業者。

 そのままの意味で単純に患者を金蔓に使おうと治療期間をわざと延ばし利益を得ようとする心理療法士も残念ながら存在する。通常、心理療法士が治療期間を延長するのは誤診を避ける為、患者に合った治療の探求、或は正確的な診断をくだせる時間を備えるのが主な目的である。精神学や心理学の知識が乏しい、又は全くない第三者の視点から心理療法士が実際に善意を持って患者の治療プランを立てているか、いないのかを判別するは極めて難しい。

 幸いこの要な犯罪は国際的にも稀で報告数が少ない。

まとめ:

 そもそも心理療法士という名誉な立場に立つプロフェッショナルが何故、以上の要なミスを犯してしまうのであろう?

 前置きにも暗示たように心療患者に関しての情報量が不十分であったり、種々雑多な症状を正しく判明することの複雑さであったり、正確な診断に至るまでには多くの試行錯誤がある。

 当たり前だとは思うが大方の期待とは裏腹にSNSでお馴染みの「心理テスト」の類いが唄う絶対確実な診断学的方法など存在しない。

 一つ確信を持って云えることはもし、自分みたいに最愛の人や大切な人がメンタルクリニックやカウンセラーに通っている、或は通う予定があるのであればこの心理療法士の4つの短所を頭の片隅にでも入れて置いたほうが後々傷つかず済む。

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