未来のために出来ること、脱炭素や資源をかんがえます。主に新聞のスクラップ（ブックマーク）を中心に、いま出来ることを模索します。
わたしの心を動かすのは下記3点
1. 自然災害の脅…
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記事一覧
主要国のCO2排出量
中国 9,101
アメリカ 4,833
EU 3,192
インド 2,076
ロシア 1,438
日本 1,147
韓国 589
カナダ 540
単位 百万トン
世界のCO2排出量を減らすには中国の排出量を減らすのが効果的ですね。
〈電力逼迫の夏 2022〉需要はピーク比1割減:日本経済新聞
2001年がピークだったようで、それより20年は1割減だったようだ。家電の性能があがったことが要因だそうだ。
EUが炭素貯留で法制化:日本経済新聞
農業の炭素排出量は21%という。その脱炭素化を狙い法制化に動くEU。脱炭素と食料安全保障の２つの実行を狙う、そんな困難な課題をイノベーションが助けるのだろう。
再生エネ廃棄、砂上の送電網 停電リスク軽視のツケ:日本経済新聞
再生エネルギーの廃棄はもったいない。送電できない分を蓄電できないか？送電網を増強できないか？
2つの危機を聞く(4)途上国の水不足支援を:日本経済新聞
資源不足と同じく心配なのが水不足。水道水が飲めるし、自由に十分に使える水が使える日本では知らないことが起きている。
大成建設、「CO2ゼロ」ビル:日本経済新聞
ZEBネット・ゼロ・エネルギー・ビル！調達から解体までゼロエネルギーを実現する。出来るんですね！
三井住友信託銀、「非化石証書」の取得代行:日本経済新聞
ビルなど不動産も脱炭素。使用する電気が化石燃料を使わず、再生可能エネルギーで生み出されたものであることを示す証書、そんな不動産が人気になるとは良い仕組みです。
政策の工夫で脱炭素の後押しを:日本経済新聞
排出量か少ないと安くなるようなカーボンプライシング、それを支えるような政策、それは素敵ですね。
再処理工場延期を表明:日本経済新聞
再処理を担当できる企業は他には無いのでしょうか？一社に頼るというのはリスクですよねえ。すでに25回延期していると思いますが…