こんにちは！

今回は、ケムトレイルについて記事にしていきたいと思います！

◆ケムトレイルとは？

ケムトレイルとは、飛行機を使用して上空から雲に見立てた毒物を散布する行為で、一般市民を標的にした「人口削減」および「お金儲け」を目的にしています。

政府から民間の航空会社に補助金を出しているとの情報もあります。

詳しく言うと、NASAの公式文書より、ケムトレイルによる人口削減計画が公にされています。（下記リンクからご覧ください。）

病気にならない人がたくさんいると、都合が悪いのは「医療業界」です。

逆に、病気になって病院に来てもらうことが医療業界にとって、嬉しいことです。

様々な工夫を凝らして、お金儲けをたくらむ一部の人間は、一般大衆を病気にさせます。ケムトレイルはその1つの手段に過ぎません。

◆ケムトレイルの見分け方

見かけ上は、飛行機雲と似ているのですが、すぐに消えずに徐々に形が斑状の雲に変化していきます。

◆ケムトレイルが引き起こす様々な病気

代表的な例として、ケムトレイルで散布される化学物質が、「花粉症」を引き起こしていると言われています。

現在に比べて、江戸時代や大正時代に花粉症が現代のように4人に1人いたとは伝えられていません。

また、杉が大量に植えられていない都会の人が、大勢、花粉症になるのも不自然です。

毎日暴風が吹き荒れない限り、花粉が飛んでこないはずです。

普通であれば、杉が多くある農村部や地方の人が一番影響があるはずです。

なぜでしょうか？

理由は、以下の資料から分かります。日本では1961年に初めての花粉症が報告されたと書かれているためです。

また、日本航空の歴史について、Wikipadiaから抜粋しました。

遅くとも1950年以降には日本上空に飛行機が飛ぶようになりました。

ケムトレイルがその10年後（1960年代）から撒かれ始めた＝花粉症の最初の症例を発生させ、「国民病」と呼ばれるほどにまで悪化させたとしても不思議ではありません。

明確な証拠なしに「花粉症＝ケムトレイルの毒物」と断定は出来ませんが（させてくれませんが）、不可解な部分において辻褄が合うことは確かです。

上記の記事では、「ケムトレイルと結びついた症候」について解説しています。

また、ケムトレイルの成分についても詳しく記述されています。

◆ケムトレイルに対する対策

まずは、「ケムトレイル」の存在を知ることです。特に自分自身の居住地域に散布がされていないかを確認します。なかなか消えない飛行機雲があったらケムトレイルの可能性が高いです。

体への影響を受けないように、健康状態の維持を徹底します。

霧が多い時やケムトレイルによる雲を見た時は、有酸素運動（マラソンなど）を控えるようにしましょう。

また、Twitterで「ケムトレイル」と検索すると、有志の方々が色々な場所から情報発信しています。

病気にならないではなく、「させない」生活習慣を作っていきましょう！

・参考書籍

「ケムトレイルの暴露　新たなマンハッタン計画」（ピーター・A・カービー著）ではケムトレイルの実態を詳細に綴られています。

著者は、私たちが常に有害物質を吸い込んでいることが脳を鈍らせる原因であると指摘し、ワクチン、遺伝子組み換え食品、フッ化物などが人々を不健康にしていると主張しています。そして、この情報が利用可能であるにもかかわらず、多くの人々がこれらの事実に気付かないか、気付くことができないでしょうと述べています。そして、このプロジェクトが訴訟によって完全に暴露されるべきであり、その一環としてこの本が役立つと主張しています。そして、これによって化学散布を止め、史上最大の集団訴訟に貢献することを期待しています。

アメリカの連邦政府機関はこれを否定し、通常のジェットのコントレイルだと主張しています。著者は、通常のジェットエンジン排気が高湿度（70％以上）および低温度（-76度F以下）の大気に導入されると、コントレイルが形成されると説明し、これが通常30秒未満で消失すると述べています。一方、化学散布は急速に消失せず、毎日のように空で見られると主張されています。

著者は化学散布によって散布される物質が、アルミニウム、バリウム、ストロンチウムなどの化学物質で構成されていると述べ、これが雨水サンプルの実験で確認されたと主張しています。また、オックスフォード辞書で「chemtrail」が認識されており、「飛行機によって残された空の中の見える軌跡で、一部の人々は秘密の作戦の一環として化学物質または生物学的な物質で構成されていると信じている」と定義されていると述べています。

地球規模の気象修正の一環として、ジェット機が化学散布を行うことがあると主張し、この活動が新しい「マンハッタン・プロジェクト」の一部であると述べています。これは気象修正プロジェクトであり、大気中のエアロゾルを散布した後、地上のイオン化ヒーターと呼ばれるアンテナからの電磁エネルギーでこれらのエアロゾルが操作され、気象修正が達成されるとしています。

大気に化学物質を噴霧する活動が「ケムトレイル」と呼ばれ、地球の気象や気候を変更するための計画的な活動であり、それが地球温暖化対策や気象変更の手段として提案されており、一部ではこれが公然と行われている。

ラジオレポーターであるS.T. BrendtとそのパートナーLou Aubuchontがメイン州で目撃した「ケムトレイル」に関するエピソードを紹介しています。

彼らは通常見慣れている飛行機の軌跡とは異なる白い線を見かけ、それが通常のコントレイルではないと感じました。彼らはこの大規模な空の活動が異常であると感じ、さらに航空機の数を数えてみると30機以上が確認されました。地元の空港に問い合わせた結果、FAA（連邦航空局）の担当者が、ヨーロッパからの便を軍の演習のために回避させるための指示を受けていることを明かしました。

別のエピソードでは、エドモントン市での土壌の分析が高いアルミニウムとバリウムの含有を示し、これが植物生命に深刻な問題を引き起こしている可能性があると説明されています。エドモントンの市内で飛行機を観察することができるという証言もあり、これらの飛行機が「ケムプレーン」と呼ばれるものであることが確認されています。

最後に、ビクトリア国際空港からのメッセージでは、市上空でX字や円形の煙やグリッド状の尾翼が残る不審な活動は米加合同の軍事演習によるものであると説明されています。

世界中の数百の独立した研究所で行われた検査結果から、ケムトレイルの主成分はアルミニウム、バリウム、およびストロンチウムであるという合意が形成されています。プロの科学者もこれらの結果を裏付けています。

例として、フランシス・マンジェルズ氏は、カリフォルニア州マウントシャスタ在住の野生生物学者で、雨ゲージからの水のサンプルでアルミニウムとバリウムの異常に高い濃度を検出しました。これらの濃度は通常の雨水の2020倍から1222倍に相当します。同様に、土壌のpHも通常よりも高いことが示され、これらの変化はケムトレイル以外の理由では説明がつかないとされています。

アリゾナ州環境品質局（ADEQ）によるデータも、バリウムの水中濃度が通常の43 ug/lから大幅に上昇していることを示しています。他の地域でも、アルミニウムおよびバリウムの高濃度が検出されており、これはケムトレイルによるものである可能性が指摘されています。

カリフォルニア大気資源委員会（CARB）によるデータでは、1990年から2002年までの間に、カリフォルニア州全体でアルミニウムとバリウムの濃度が上昇していることが示されています。これらのデータは、ケムトレイルの影響を反映している可能性があります。

アメリカのカリフォルニア州大気資源委員会（CARB）による大気中アルミニウムおよびバリウム濃度のデータによると、CARBはこれらの物質を有毒な化合物として分類し、そのデータに基づいて、これらの物質が存在するだけで空気は健康ではないと述べています。
CARBが1990年から2002年までのデータしか広く配布しておらず、その後のデータがないこと、アンビエントアルミニウムとバリウムの濃度が上昇していたにもかかわらず、これらの化合物の分析を低濃度のために停止した。

その後、別の組織であるEnvironmental Voicesが要求したデータが提供され、そのデータは以前のデータと矛盾していることが示されました。この状況に疑問を抱く人々は、CARBが何かを隠そうとしているのではないかと疑念を抱いており、新しいデータがなぜCARBのウェブサイトに掲載されていないのか、その理由についてはCARBが十分に説明していないと主張しています。文章はこれらの疑問に続いて、新しいマンハッタン・プロジェクトの存在を示唆しています。

飛行機が電磁エネルギーによって影響を受けたナノサイズの粒子で大気を飽和させ、気象変更を行っているとの理解が得られていると述べられています。これはU.S.特許＃4,686,605を参照し、この特許では成層圏および対流圏のエアロゾルを電磁エネルギーで操作する方法が示されています。また、1996年の米軍文書「Weather as a Force Multiplier: Owning the Weather in 2025」が言及され、飛行機から散布されたエアロゾルが電磁エネルギーで操作され、気象変更が行われるプログラムが詳細に記述されています。共通のテーマは気象変更であり、気象依存市場での金融利益や地球の気象に対する制御の欲望などが動機とされています。この章では、気象変更の起源について、古代の試みから1946年以降の近代的な科学的取り組みまでを探求し、一連の天然科学研究所の科学者によって始まった気象変更の科学的時代が強調されています。テキストはアメリカの気象変更への貢献を強調し、それを新しいマンハッタン計画と呼んでいます。

G.E.ラボトリオのトリオによる科学的な気象変更の取り組みの後、一般の関心が高まり、政府が規制する気象変更産業が繁栄しました。この一般の気象変更産業（または「従来の」気象変更産業と呼ぶことにします）は、乾燥氷、鉛ヨウ化物、または銀ヨウ化物（通常は銀ヨウ化物）を飛行機から放出しています。しかし、従来の気象変更産業は新しいマンハッタン計画とは異なり、新しいマンハッタン計画は散在する粒子を操作するために電磁エネルギーを使用しています。また、従来の気象変更の取り組みは地域単位で行われ、新しいマンハッタン計画はグローバルです。

G.E.ラボトリオの科学的なブレイクスルーの直後、政府は数億ドル単位で毎年基本的な大気研究に投資し始めました。アメリカ政府は気象変更と大気科学に数十億ドルを支出したとされ、これには1950年代、60年代、70年代のドルが含まれています。気象を制御するためには、大気の動作を理解する必要があります。また、気象学者のClement J. Todd博士は、「降水を管理する能力は、(1)大気の物理的プロセスを理解すること、(2)操作したい気象のリアルタイムな知識、(3)最適な処理材料と技術の考案、および(4)その処理を望ましい雲に届けること」に依存すると述べています。

新しいマンハッタン計画と従来の気象変更は基本的な大気研究のサポートを受けており、この分野の文献には新しいマンハッタン計画の手がかりが見つかります。この章では、これらの手がかりについて説明しています。例えば、G.E.ラボトリオのメンバーであるバーナード・フォネガットは、人工的な電気的な充電と大気エアロゾルを使用した気象変更研究を先駆けて行いました。彼の実験では、マサチューセッツ、ニューハンプシャー、テキサス、イリノイ、ニューメキシコで「宇宙電荷」実験と呼ばれる実験を実施しました。

さらに、1963年にはアメリカ海軍の提言により、電磁エネルギーを使用して気象を変更するプログラムが検討されました。提案された利用法には、海軍戦術指揮官が破壊的な嵐やハリケーンの進路を変更するなど、さまざまな可能性が挙げられています。同じ頃、アメリカ国立科学財団は、航空機が生成したコントレイルや人工的な電気メソッドによる霧の解消などを研究しています。

さらに、1991年にはヒューズ・エアクラフト・コーポレーションが気候変動対策として上層大気に金属粒子を散布する技術を提案した特許が登場しました。この特許によると、ジェット機の燃料に微粒子を添加して大気に散布することで、地球温暖化の抑制が可能であるとされています。この特許にはアルミニウム酸化物の使用が言及されており、実際のチェムトレイルにおいてもアルミニウムが主成分とされています。

これらのノートは、テキストで言及されている参考文献と情報源のリストで、気象変更および関連する技術に関するトピックに関する追加の文脈と背景情報を提供しています。ノートの中で重要なポイントには以下が含まれます。（リンクはご自身でご確認ください。）

1. 米国特許 #4 ,686,605 'Method and Apparatus for Altering a Region in the Earth's Atmosphere, Ionosphere and/or Magnetosphere,' 1987

2. 'Weather as a Force Multiplier: Owning the Weather in 2025' Col. Tamzy J. House, Lt. Col. James B. Near, Jr., LTC William B. Shields (USA), Maj. Ronald J. Celentano, Maj. David M. Husband, Maj. Ann E. Mercer および Maj. James E. Pugh著、アメリカ合衆国空軍発行、1996

3. 'The Smartest Guys in the Room' Bethany McLean および Peter Elkind著、ペンギン・グループ発行、2004

4. 'The Weather Changers' D.S. Halacy, Jr.著、ハーパー・アンド・ロウ発行、1968

5. 'Fixing the Sky' James Roger Fleming著、コロンビア大学出版、2010

6. 米国特許 #787 ,412 'Art of Transmitting Electrical Energy Through the Natural Mediums,' 1905

7. 米国特許 #645 ,576 'System of Transmission of Electrical Energy,' 1900

8. 'Tesla: Man Out of Time' Margaret Cheney著、サイモン＆シュスター発行、1981

9. 'Early History of Cloud Seeding' Barrington S. Havens著、ニューメキシコ工科大学のラングミュア研究所、ニューヨーク州立大学アルバニー校の大気科学研究センター、およびゼネラルエレクトリックカンパニーの研究開発センター発行、1978

10. 1960年から1978年までのInterdepartmental Committee for Atmospheric Sciences報告書、連邦科学技術評議会発行

11. 'Department of the Interior Program in Precipitation Management for 1970' Dr. Clement J. Todd著、1970年の 'Proceedings of the Twelfth Interagency Conference on Weather Modification' に掲載

12. 米国特許 #1 ,279,823 'Process and Apparatus for Causing Precipitation by Coalescence of Aqueous Particles Contained in the Atmosphere.'

13. 'Technique for Introducing Low-Density Space Charge into the Atmosphere' B. Vonnegut, K. Maynard, W.G. Sykes および C.B. Moore著、Arthur D. LittleおよびJournal of Geophysical Researchによって発表された、1961年3月の論文

14. 'The Future' Bernard Vonnegut, Vincent Schaefer, J. S. Barrows および Paul MacCready著、'Final Report of the Advisory Committee on Weather Control'、1958年

15. 'Research in Electrical Phenomena Associated with Aerosols' Bernard Vonnegut, Arnold W. Doyle および D. Read Moffett著、Arthur D. Little発行、1961年

16. 'Angels Don't Play this HAARP: advances in Tesla technology' Jeane Manning および Dr. Nick Begich著、Earthpulse Press発行、1995

17. 第1回国立科学財団年次気象変更報告書、1960年、p14

18. 'New Horizons of Naval Research and Development' William Francis Raborn著、米国海軍協会プロシーディングス、1963年1月

19. 'Ten Year Program in Oceanography: TENOC' 米国海軍著、1961年3月13日

20. 第9回国立科学財団年次気象変更報告書、1967年

21. 'Present and Future Plans of Federal Agencies in Weather-Climate Modification' 米国大気科学セレクトパネルによるInterdepartmental Committee on Atmospheric Sciences、1966年

22. Interdepartmental Committee on Atmospheric Sciencesが1966年6月21日にHomer E. Newell宛てに発したメモ、Interdepartmental Committee on Atmospheric Sciencesセレクトパネル on Weather Modification、1966年の付録に掲載

23. 'The Interdepartmental Committee on Atmospheric Sciences: A Case History' Robert E. Morrison著

24. 米国特許 #5 ,003,186 ‘Stratospheric Welsbach Seeding for Reduction of Global Warming,’ 1991

25. 'Multiple Instrument Studies of Chemical Releases and Heating at Arecibo' Stanford Research International著、Stanford Research International発行、1994

26. 'Air Force 2025' 米国空軍著、米国空軍発行、1996

27. 'An Operational Analysis for Air Force 2025' 米国空軍著、米国空軍発行、1996

28. 'Global Warming and Ice Ages' Edward Teller, Lowell Wood および Roderick Hyde著、ローレンスリバモア国立研究所発行、1997

新しいマンハッタン・プロジェクトの主要な側面と特徴は、電磁エネルギーの使用であり、これは地上のアンテナである「イオン球加熱装置」と呼ばれるものから供給されます。

この分野の専門家は電磁エネルギーを「空間と時間の構造」と表現し、Heinrich Hertzによって最初に証明され、後に二コラ・テスラによって広く普及したものだと述べています。電磁エネルギーは、我々の社会と環境に広く存在しており、我々はそれを用いて無線電話をかけたり、Raytheonによって普及した電子レンジで食品を調理したりしています。地球（および宇宙全体）は自然に大量の電磁エネルギーを生み出しています。

科学者たちはかなり前から、電磁エネルギーを利用して気象を変更する方法を見つけ出しています。これに関する多くの証拠が存在しています。これを運営している人々は、それがその目的に使用される可能性があるか、またはできることを認めていませんが、世界で最も強力で多機能なイオン球加熱装置の一つが一般的に「HAARP」として知られています。

HAARPは、アラスカのGakona近くの米空軍基地にある、世界最大かつ最も機能的なイオン球加熱装置であり、この技術分野への最良の洞察を提供しています。HAARPは1993年に建設が始まり、今日、200キロメートル上空に向けて超高出力のエネルギービームを生成できます。HAARPは、このエネルギービームを地球のイオン球領域に影響を与えることで、気象変更、パワービーミング、地球トモグラフィ（地球内部のマッピング）、スターウォーズ型の防衛能力、通信強化、通信の妨害、およびマインドコントロールなどの機能を実行できます。

HAARPの他にも、小規模なイオン球加熱装置が世界中に存在し、Fairbanks、Alaska近くの小規模な施設の他に、Puerto Rico、Norway、Russia、Tajikistan、Peru、およびMiddle Eastにも位置しています。

HAARPのウェブサイトによれば、HAARPと他のイオン球加熱装置との違いは、「HAARPは、電子ビームステアリング、広い周波数カバレッジ、および高い有効放射電力を提供する研究ツールとして一意であり、さまざまな科学的観測機器と共に配置されたもの」であるとされています。HAARPは遠隔操作が可能であり、イオン球加熱装置は概して連携して使用されます。HAARPおよび他のすべてのイオン球加熱装置は、アメリカの発明家Nikola Teslaが最初に考案し、実演した技術を用いています。

HAARPは、アメリカ空軍、アメリカ海軍、アメリカ国防高等研究計画局（DARPA）とアラスカ大学フェアバンクス校の地球物理学研究所によって共同で管理されています。

12の米国特許が適用されると一般的に認識されており、Dr. Bernard Eastlundという人物がこれらの特許の発明者として2つにリストされ、もう1つに共同発明者として記載されています。これら12のHAARP特許は、すべてAtlantic Richfield Company（ARCO）の子会社であるARCO Power Technologies Incorporated（APTI）に割り当てられました。APTIは後にE-Systemsという企業に買収され、その後、Raytheonによって1995年にE-Systemsが取得されました。現在、Raytheonがこれらの12のHAARP特許を所有しています。

これらの特許には、地球の大気、イオン球、および磁気圏の領域を変更するための方法と装置に関するものが含まれています。その中には、気象変更に使用できる可能性のあるものもあります。

さらに、HAARPによる気象変更の可能性は、特許＃4,686,605「地球の大気、イオン球、および/または磁気圏の領域を変更する方法および装置」で示されています。この特許によれば、「気象変更は、たとえば、上層大気の風のパターンを変更するか、太陽吸収パターンを変更することによって可能であり、これは大気粒子のプルームを構築してそのプルームがレンズまたは焦点デバイスとして機能するような大気中の粒子を作ることによって達成される」と述べています。これにより、HAARPは特定の機能を果たすために、上空の大気領域に影響を与えることができます。

HAARPには他にも次のような機能があります。

• パワービーミング

• 地球トモグラフィ（地球の内部をマッピング）

• スターウォーズ型の防衛能力

• 強化された通信

• 通信の妨害

• マインドコントロール

HAARPと同様のイオン球加熱装置は、世界中に存在しており、それぞれが異なる機能や機能を持っています。これらの装置は、Nikola Teslaによって最初に示され、HAARPがその後の発展の一環として建設されました。

HAARPは、アメリカ空軍、アメリカ海軍、国防高等研究計画局（DARPA）およびアラスカ大学フェアバンクス校の地球物理学研究所によって共同で管理されています。HAARPウェブサイトによれば、「プログラムの管理、管理、評価に必要な技術的な専門知識と調達サービスは、協力して提供されており、空軍（空軍研究所）、海軍（海軍研究局および海軍研究所）、および国防高等研究計画局によって行われています。 HAARP施設は、科学的な診断機器の開発や、IRI [HAARP]の仕様、設計、および開発に関するガイダンスを提供することで、多くの商業、学術、および政府機関が協力して施設の構築に貢献しています。

これには、BAE Advanced Technologies（BAEAT）など多くの機関が関与しています。HAARP施設の主要な建設作業は2007年に完了したとされています。

これらの特許のうち、Dr. Bernard Eastlundは2つの特許の発明者としてリストされ、もう1つの特許の共同発明者としてリストされています。これらの12のHAARP特許は、すべてAtlantic Richfield Company（ARCO）の子会社であるARCO Power Technologies Incorporated（APTI）に割り当てられました。APTIは後にE-Systemsと呼ばれる企業に買収され、その後、Raytheonによって1995年にE-Systemsが取得されました。現在、Raytheonはこれらの12のHAARP特許を所有しています。

HAARPは、気象変更や地球の大気を変更する目的で使用できる可能性があり、それに関する証拠があります。HAARPと同様のイオン球加熱装置は、気象変更を目的としてchemtrailsと組み合わせて使用される可能性があります。HAARPによるイオン球の変更が、下の大気領域（chemtrailsが散布される場所）に影響を与えることがあり、これが気象変更に寄与すると考えられています。

次に、HAARPによる気象変更とケムトレイルの関係についての引用があります。「Angels Don't Play this HAARP」によれば、「イオン球と天候が発生する大気の下部領域との間には非常に強力な電気的な接続が存在し、科学的な理論は大気の電気エネルギーレベルが雲のプロセスと連動している方法を説明しています。」

ケムトレイルはこの下部と上部の大気領域の接続を強化し、HAARPがイオン球を操作すると、下部の大気領域（気象が起こる場所）も同様に操作される可能性があります。

■参照先

https://ia601607.us.archive.org/17/items/chemtrails-exposed-a-new-manhattan-project_202304/Chemtrails-Exposed-A-New-Manhattan-Project.pdf

ケムトレイルはHAARPと密接な関係があり、これらの組み合わせにより気象操作を行えるようです。HAARPに関する記事は以下の記事も参照してください。

今回は、以上になります！最後までお読みいただきありがとうございました。

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