より

上記文抜粋
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最新の研究結果として、偏差値の高い「頭の良い人」ほど、“マスコミや製薬会社に「安全で効果あり」と言われると、しっかりとした治験もされてないワクチンであっても、先を競って飛びつきやすい”ことが分かった

竹下雅敏氏からの情報です。

　Kan Nishida氏の興味深いツイートによると、最新の研究結果として、偏差値の高い「頭の良い人」ほど、“マスコミや製薬会社に「安全で効果あり」と言われると、しっかりとした治験もされてないワクチンであっても、先を競って飛びつきやすい”ことが分かったということです。
　これはとても良く分かります。例えば医師などはこの例にピッタリ当てはまるように思います。いまだに多くの医師は、ｍRNAワクチンがどれほど危険なものかを、全く理解していないように思えるのです。
　論文の結論は、“みんなが頭の良い人と同じくらいさっさと接種してればパンデミックはより早く終わり、より多くの命が救われた”ということですから、この研究者も「頭の良い人」の仲間だと分かります。
　私はこうした「頭の良い人」たちのことを、「アホ」と呼んでいます。通常、アホの意味は「愚かなこと。愚かな人。」です。
　偏差値の高い「頭の良い人」は、本当に「頭の良い人」ではありません。記憶力が高ければ偏差値は高くなるでしょうが、洞察力や大局観は偏差値には表れにくい。
　その意味で、記憶力が良く、学校の勉強がよく出来ただけの「頭の良い人（愚かな人）」は、むしろ勘が鈍く、査読済み論文などの単純な理論や数字で簡単に騙されるのです。こうした人たちは、論文が捏造されていることを想定していないらしい。
　こうしたことから、私は「本当に大切なことが何か」を分かっていない愚かな人のことを「アホ」と呼んでいます。従って、学歴が無かったり、とても幼くても「賢い人」がいるわけです。
　また、「バカ」は「頭のはたらきがにぶいこと」を意味します。“語源は諸説ありますが、古代インドの文語であるサンスクリット語の「無知」という意味のある「慕何」だ”といわれています。
　要するに私は、愚かな人を「アホ」と呼び、頭の悪い人を「バカ」と表現しています。なので、頭はあまり良くないが、非常に誠実で親切な人は結構います。こうした愛すべき人は「バカ」で、同時に「賢い」ということになるのです。
　さて、世間では偏差値が低い人たちと見なされている「陰謀論者」ですが、ウィキペディアの「陰謀論者の精神的傾向」には、“低い分析的思考能力、低い知能、心理的投影、パラノイア、およびマキャヴェリズムとの相関がある”と書かれています。
　トランプ支持者はその典型と見られています。“続きはこちらから”の一連のツイートをご覧ください。「振り返ればあまりにも明らか」な事実に目を向ければ、トランプを支持することなどできるはずがない。しかし、事実を突きつけられても見ようとせず、理解しようともしないのであれば、それは「信仰」なのです。

（竹下雅敏）

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配信元）

Twitter

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抜粋終わり

高学歴者も、学力の無い人らも、一種の「カルト」に汚染されている・・・・。

まあ馬鹿に改造されているのだ。国家に天皇に・・・・・・・

より

上記文抜粋
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＜記事原文　寺島先生推薦＞
Disease X: The Scientific Absurdity Underpinning an ‘All-in-one Vaccine’The real agenda may be global depopulation
筆者：マシュー・マーヴァク(Mathew Maavak)
出典：GR　　2023年8月30日
＜記事翻訳　寺島メソッド翻訳グループ＞　　2023年9月16日

　8月10日、英国のタブロイド紙Daily Expressは、まだ知られていない「疫病X」によって引き起こされる可能性のある新しいパンデミックが、世界中で「市民の騒乱と食料不足」を引き起こすかもしれない、と警告した。

　世界はすでに、錯乱した西側とその追従的な諸機関によって推進された一連の無意味な世界政策によって、「市民の騒乱と食料不足」が急増している。新しい「パンデミック」は、こういった不可避的事態をまんまと覆い隠すことになるだろう。

　疫病Xは、まだ知られていないウイルスによって引き起こされる可能性のある仮想のパンデミックを指す仮の名前だ。ここで重要なのは「仮想」という言葉だ。数十億ドルの納税者のお金が、まだ現れたり進化したりしていない不明確な起源の幻のウイルスのワクチン開発に費やされるだろう。

　気が重くなるようないつものパターンだが、世界保健機関（WHO）がこの馬鹿げたことに科学的威信の箔づけをしている。

　国際的な「政治家」たちは、それに足並みを揃えて政治的威信を提供している。2021年中頃以降、当時のシンガポール高位閣僚であり、世界経済フォーラム（WEF）の理事だったターマン・シャンムガラトナムは「将来のパンデミック」と「新しいウイルス」が「やってくる」と繰り返し警告した。この主張は、「グローバルな科学コミュニティ（全世界的科学共同体）」によって行なわれた「革新的な研究」に基づいていた。シャンムガラトナムはまた、「一体型ワクチン」も予定されていると保証した。（したがって、ワクチン拒否者への新たな弾圧ということになる）。

　まだ存在していない病気に先手を打って防止する一体型ワンワクチンは可能だろうか？それが、まさに、現在英国政府がやろうとしていることだ。

　これは、特定のウイルスはその伝染可能性がわかっていることと、それらの仮説に基づいた病原性経路や形態学（種を越える可能性を含む）を基礎にすれば正当化されるだろう。科学的厳密さの装いを凝らすために、人工知能の要素をごった煮のようなウイルスの中に投入することになるだろう。統計的な観点からは、この偉業は空に弾丸を撃ち上げ、最初の試みでドローン、航空機、または飛行円盤を撃墜することを期待するのに似ている。

　私たちは「科学に耳を傾けよ」という不快な呼びかけに頻繁にさらされているため、もっと詳しく説明しよう。

　システム科学*の観点から見ると、疫病Xのための一体型ワクチンを開発するという偉業は、統一場理論を解決するという200年以上の探求をおそらく上回るものと言えるだろう。これは、アルバート・アインシュタイン自身を含む多くの科学の著名人が達成できなかったものだ。幻のウイルスに対するワクチンを開発することは、来月の宝くじ当選番号を予測することよりも数学的に簡単かもしれない。この偉業を達成することは、ハイゼンベルクの不確定性原理（「我々は、光子や電子などの粒子の位置と速度を同時に正確に知ることはできない」）といった物理学の難問を解決するのと同じだ。一部の理論家は、この不確定性が解決されれば、未来を予測できるようになるだろうと主張している。
*「体系的科学」。学際的な学問の領域の1つであり、自然、生命、医療、社会科学にわたる広範な領域で、複雑な対象を「システム」、つまり、「相互に影響を及ぼしあう要素から構成される、まとまりや仕組みの全体」として把握しようとする学問体系。（ウィキペディア）

　科学（訳注：ここをクリックするとグレタ・トゥーンベリのインタビューが出ます）支持者がオーム返しにする確信は、ときおり眉唾ものだ。特に、40年以上にわたって試験され、検証された薬に関する医学界の例を考えてみよう。イベルメクチンの合成につながった微生物を発見して、ノーベル賞を受賞した科学者大村智と共同で仕事をしたアンディ・クランプ(Andy Crump)教授は、最近、次のような意見を述べた。「驚くべきことに、40年以上にわたる世界的な成功と、公的および私的部門での広範な科学的研究にもかかわらず、科学者たちはまだ正確にはどのようにしてイベルメクチンが機能するのかはっきりわかっていない。さらに、イベルメクチンに抵抗性のある寄生虫が速やかに治療された動物に現れてはいるが・・・ 人体内の寄生虫においては、イベルメクチンを単剤療法として30年以上摂取している人々を含め、薬剤耐性は確認されていないようだ」。

　もし昨日のイベルメクチンがどのように完全に機能するのかすら分からないのなら、明日の「一体型ワクチンX」が「疫病X」（あるいは新しいコロナウイルスパンデミック）を引き起こす可能性のある「ウイルスX」を無力化すると、どうして自信を持てるのだろうか？ 科学は不変の法則によって支配されるものだ。しかし又、我々はあらゆる人間の活動を含むあらゆる分野に浸透している無法時代に生きている。Covid-19騒動の後、クランプは「科学と科学者に何の疑問持たずにもせず信頼できた日々はとうに過ぎ去った」と嘆いている。

　総じて言えることは、私なら自然発生型の「疫病X」の出現を、惑星Xの到来と同じ確率とするだろう。しかし、もしそれが「自然発生型」でなかったら？

狂気機能の獲得

　ロシア軍の放射線、化学、生物学的防護（RCBD）部隊を率いるイーゴル・キリロフ中将は、最近、彼が世界的な安全保障に対する脅威と見なす米国の軍事生物学的活動に関する説明会をおこなった。

　キリロフによれば、炭疽病や、野兎病、コロナウイルス、鳥インフルエンザ、そしてアフリカ豚熱などへの機能獲得研究（つまり、デュアルユース研究＊）は、皮肉なことに、それらが防ぐことを意図していた感染大流行を引き起こしてしまったと考えられている。さらに、彼は2021年10月18日に、中国で新しいコロナウイルス現象についての公式報告が出る2か月前に、ジョン・ホプキンズ大学がニューヨークで、COVID-19パンデミックを予見していたのではないかと疑われる「イベント201」演習を行ったことを指摘した。キリロフは、これらの連鎖的出来事が人為的に操作された可能性があると示唆した。さらに不気味なことに、別の「感染大流行」を扱う仕組みが存在するようだ。
＊「ある時点で複数の目的を満たせるあらゆるテクノロジー」を指す。 民間の商業的関心のみに利益をもたらすであろう高価な技術も、軍事目的に使用可能である。 その反対に グローバル・ポジショニング・システム (GPS) のように軍事目的のものが民生利用されるものもある。（ウィキペディア）

　キリロフは警告した: 「我々は、アメリカ合衆国が、いわゆる防御技術を攻撃的な目的や、生物学的な危機状況を作り出すことによる世界統治のために使用する可能性を排除しません」。 このキリロフ文書の翻訳版は見ておく価値がある（元の文書はブロックされたり、半ばアカウント凍結されたり、意図的に削除された可能性がある）。

　キリロフは、アメリカの生物戦プログラムに関係するタイムラインや、組織、高位職員、および現在、機能獲得実験の対象となっている病原体ウイルスについて概説した。これは異議を唱える専門家、いわゆる「陰謀論者」にとっては、「ニュース」とは言えないものだ。しかし、2023年1月現在、ウクライナでのロシアの軍事攻勢の過程で、約20,000件の告発的な文書が発見された、との話がある。これらの文書の多くは、国際連合安全保障理事会に提出されたと報じられている。もしこれらの訴えが無視され続けるなら、ロシア国防省は有罪を示す文書をオンラインで公開すべきだ。さもなければ、西側の分析家たちは、クレムリンが東ウクライナの最終的な解決に向けた一手段としてそれらを利用しているだけだと結論するかもしれない。同様に、中国はこれらの文書の内容についてなぜか沈黙を守っている。北京の沈黙の代償として、台湾や東南アジアが最終的な取引対象になる可能性があると結論付けることができるのだろうか？

　この間、モスクワからの定期的な暴露情報は徹底的な非難口調になっている。昨年、ロシア安全保障会議は、世界中に400以上の米国の生物学研究所が存在し、そのうち30箇所がウクライナにあることを明らかにした。極めて不安定な国々で潜在的な病原体に対する非常に危険な実験を行なうことは、明らかな犯罪。関与する研究所の数や、これらの施設が存在するとされる地理的範囲を見るだけでも、国際的転覆運動が至る所で進行中であることはわかる。したがって、各国指導者や、医学の専門家、非政府組織、そしてメディアなどに、米国の軍事と関連付けられた生物学研究所の根拠を問題視させようとしても無駄だ。一旦ウイルス Xつまり「致死的な」コロナウイルスの変異株が漏れ出すと、こういった人間や団体は、WHOのような、億万長者によって乗っ取られた機関の「国際的な合意」を推進せざるを得なくなるだろう。

余分な人間の時代

　故意に兵器化されたウイルスや存在しないウイルスのワクチンを作成する目的は何か？科学と人の良心を窓から投げ捨てれば、（次のような）論理的な答えに近づくことができる。巨大製薬会社は無数の手段を講じて大きな利益を得られる。私たちの食品の有害化（GMOやジャンクフード）だけでも、薬品の収益の絶え間ない源泉が手に入るだろう。

　私の意見では、本当の答えは何十年も前に表明されている。例えば、1971年にマサチューセッツ工科大学（MIT）で行われたローマクラブの「人類の危機」プロジェクトは、有限な自然資源の中で急速に世界人口が増加すればどうなるかを調査した。この研究の結論は、均衡を保たなければ、世界の社会的崩壊は避けられない、だった。プロジェクトの元指導者であり、ベストセラー『成長の限界』の共著者であるデニス・メドウズは、崩壊に至る一連の出来事は「知り得ない」と主張している。 それは「一体型ワクチン」を開発する地道な科学者たちの主張とは異なる。メドウズは、世界人口をたった10億人に減少させるための「文明的で」「平和的で」「非暴力的で」「平等な」手段を望んでいる。これが現在の世界秩序構築で繰り返されるテーマだ。これこそがグレート・リセットと言われるものだ。

　WEF第一の理論家であり助言者であるユヴァル・ノア・ハラリは、沸き起こる政治的および経済的ジレンマを結晶化させ、「無用の人々」の大群が「何をすべきか」の中心的な問題であるとした。ハラリは、国際的な高名なフォーラム、特に国際連合やその機関で開催されるフォーラムで、この茶番的言辞を繰り返している。各国指導者や主要なNGO、学者、メディアなど、誰もがハラリの反人類的なテーマに対して怒りを表明したことはない。教皇や他の宗教的な指導者も犯罪的な沈黙を守っている。ヒンドゥー教の神秘家サドグルも、当たり前のようにハラリの考えをオーム返ししている。

　少なくとも、人口密集地であるイスラム世界は、これらの発言に警戒感を抱いても不思議ではない。それも（この発言は）イスラエル出身であり、なおかつ同性愛者である人物によるものだ。しかし、彼らの高位のイマーム（イスラム教指導者）たちはこの話題を慎重に避けている。最大の宿敵イランとサウジアラビアからの熱い説教はどこにあるのだろう？ 彼らは何を恐れているのだろう？ ずる賢い「事実確認者たち」なのだろうか？

　聖書を引用する宗教の堅実な信者たちは、ヨハネの黙示録13:4が底なしの普遍的な邪悪に陥る時代を予見していたことに注意を払うべきだ。黙示録には「だれが獣のような者に比肩できようか？ だれが彼と戦うことができようか？」と書かれている。我々は歴史の中で、国家は無力で国家主権は神話であるという段階に達した。散発的に立ち上がる個人は別にして、いかなる国も、世界の指導者も、または組織も、転移する反人類的な計略に挑戦することなどできない相談だ。

　しかし、世界の支配階級は本当に全世界の人口をわずか10億人に減らすことでよしとするのだろうか？ 1971年にローマクラブの研究が発表されて以来、技術の進歩が伴ってきたので、最適な人口はわずか5億人に修正されている。2020年の世界経済フォーラムのパネルで、国連の「平和の使者」ジェーン・グドールは、世界の人口を「500年前のように」つまり5億人に戻すよう呼びかけた。現代の人口が最適な数に達するためには、約95％が消失しなければならない。グドールの語り口は非常に優雅で思いやりのあるものだった。特にアフリカで出会ったチンパンジーに対しては。彼女の呼びかけはまた、ジョージア・ガイドストーンズの「自然と永遠に調和した」5億人の世界人口という謎めいた提唱を奇妙に思い起こさせるものだった。

　結局のところ、大いなるリセット後の世界、つまりわずか5億人の広大な緑の生存空間を継承するのにふさわしいと見なされるのは誰だろうか？ 第三世界の指導者は、世界人口調整の原初の提唱者は、西洋出身の白人であり、植民地の略奪を支持していたことを認識すべきだ。彼らの多くはナチスに触発されていた。

　現在、私たちが目撃している無意味なウォーク（覚醒）運動は、見せかけの多様性にあふれ、何十年にもわたる反人類計略の偽装のように見える。なぜ家庭で受け入れられている多くの一般的な呼称が、自殺的なウォーク運動（覚醒）によって自らを絶滅に追い込んでいるか考えたことはあるだろうか？ もしかしたら、その所有者たちは将来の世界市場が大幅に縮小することを知っているのかもしれない。もし本当なら、米国政府の生物研究所の多くと、疫病Xの発生または新たなコロナウイルス変異株の発生がその流れを加速させるかもしれない。

いずれにせよ、COVID-19ワクチンが展開されて以来、国の人口は実質的に減少している。そう、これについては考える価値がある・・・

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抜粋終わり

意識高い系だは。

これも「カルト」だは。

バカ・カルトの洗脳体系が、既存の教育・学問に埋め込まれている。

より

上記文抜粋
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No. 1916 日本の、非常識で不道徳で違法な放射性廃水の海洋投棄

投稿日時: 2023年9月17日

Japan’s Insane, Immoral, Illegal Radioactive Dumping

by Robert Hunziker

https://www.counterpunch.org (September 08 2023)

日本は、太平洋に放射性廃水を投棄するという残虐行為を乗り切ることはできないだろう。実際、東京電力（TEPCO）は、有毒な廃水が海流に乗って世界中を駆け巡ることで原発のメルトダウンがいかに全世界に悪影響を及ぼすかを示す一例である。2011年のメルトダウンから貯蔵された有毒廃水の投棄は2023年8月24日に正式に始まった。その一方で、福島第一原子力発電所の爆発で停止した原子力発電所の一部が再稼働する。

福島の壊れた原子炉は、なぜ原子力エネルギーが地球温暖化や極端な自然災害に対応できない罠なのかを示す一例である。原子力はいくつかの理由から、地球温暖化の犠牲者を含む、起こるべくして起こった事故なのだ。

原子力コンサルティング・グループの会長であり、内部被ばくに関する英国科学諮問委員会の元秘書で、サセックス大学の客員研究員であるポール・ドーフマン博士は、「原子力発電所が気候の犠牲となる可能性が非常に高いことを理解することが重要だ。冷却のため原子炉は大きな水域のそばにある必要がある。」と言う。本質的に、地球温暖化は原子力のワーテルローなのである。

地球温暖化によって、フランスの56基の原子炉はすでに部分的な停止によって深刻な危険にさらされている。原子炉は地球温暖化に耐えられない。記事末尾のリンク「原子力の罠」を参照。

放射能汚染水を広い海に投棄するという東京電力の背信的行為は、国際原子力機関（IAEA）の一般安全指針第8号（GSG-8）の本質的な規定に明らかに違反しており、人間の良識に対する意図的な侵害である。

貴重な生命を破壊しかねない極悪非道な行為を日本は止めさせるべきである。IAEAの恥であり、この茶番を承認したG7のメンバー国の恥である。彼らは海を「開放された下水道」と命名したのだ。ゴミを捨て、有毒な蛇口を開き、化学物質、肥料、プラスチック、処分不可能な放射性廃棄物を廃棄しよう。海は開放された下水道だ。無料なのだ！そう、無料だが、心の弱い人間だけが故障した原子力発電所が世界の海に放射性廃棄物を投棄することを許すのだ。それは人間の弱さ、弱さ、未熟さの証であり、勇気の証ではない。

エネルギー・環境研究所のアルジュン・マキジャニ博士によれば、東京電力のALPS処理放射能汚染水投棄計画は、IAEAの一般安全ガイド第8号（GSG-8）の必須条項および他のIAEA文書、2023年6月28日の対応要件に違反する：

IAEAは重要な国連機関である。本稿の筆者も専門家パネルの他のメンバーと同様、IAEAを批判することには消極的である。しかし、IAEAが自らの指針文書を全面的に適用することを真っ向から否定していることは明らかである。その廃棄計画におけるＩＡＥＡの限定的な見解は、多くの国に対するＩＡＥＡの責任を逃れるために使用されている。被害は「ごくわずか」であると公衆に対して断言する熱意は、トリチウムに関する周知の事実を大幅に誇張するまでに至っている。福島の放射能汚染水問題におけるＩＡＥＡの重大な失態は批判を避けられないものとなった。

グリーンピースは、放射性トリチウムを除くすべての核同位体を廃水から除去したという日本の主張を否定している。少なくとも他の放射性同位体である炭素14が残っており、ストロンチウム90やセシウム137を含む多くの放射性同位体が、ほとんどの貯蔵タンクで未処理のまま残っていると主張している。（出典: Richard Broinowski, “More Fallout from Fukushima”, Pearls and Irritations, 2023年7月8日）

日本は国連海洋法条約（UNCLOS）に加盟している：

廃水を太平洋に放出する日本の政策は、国連海洋法条約第192条に基づく日本の義務違反であり、同条項は締約国に「海洋環境の保護と保全」を義務付けている。さらに陸上からの海洋環境汚染はUNCLOS第207条に違反している。（出典：Victoria Cruz-De Jesus、「Preserving the Sea in a Radioactive World: How Japan’s Plan to Release Treated Nuclear Wastewater into the Pacific Ocean Violates UNCLOS, American University International Law Review」、第27巻、第4号、2023年）

さらに侮辱的なことに、日本はUNCLOS第192条と第207条の一部に適合した廃棄物処理策をいくつか検討したが、最終的には、最も安価で、最も簡単で、最も便利だが最も有害な政策、つまり都合よく「すぐ隣」にある太平洋に投棄することを選択した。日本は代わりに核廃棄物が環境に放出されるリスクを軽減する選択肢として、（1）地圏注入か（2）地下埋設という環境への放射性廃棄物のリスクを軽減する選択肢を選ぶことができたし、貯蔵タンクを増やすこともできた。しかし、1も2もコストがかなり高くついた。

その結果、自然を無視した日本の非道な行為は、原子力を取り巻く狂気を際立たせることになった：

日本政府と東京電力は、放射能廃水の放出が最終的な廃炉に必要な唯一の実行可能な選択肢であると誤って主張している。事故や自然災害によるシャットダウンが発生し、恒久的にバックアップとして熱力発電が必要な原子力発電は、地球温暖化の解決策としては機能しないことを示唆している。（出典：「Japan Announces Date for Fukushima Radioactive Water Release」、グリーンピースインターナショナルプレスリリース、2023年8月22日）

原子力に強いグリーンピースによると：

2023年6月8日現在、133万5381立方メートルの放射性廃水がタンクに貯蔵されているが、高度液体処理システム（ALPS）の処理技術の不具合により、この水の約70％を再度処理しなければならない。科学者たちは、放出による放射性物質のリスクは十分に評価されておらず、放出されるトリチウム、炭素14、ストロンチウム90、ヨウ素129の生物学的影響は無視されていると警告している。（同上）

これは信じがたいことだが現実である。世界の海は甚大なストレスに直面している：（1）異常な猛暑、（2）主要な漁業資源のほぼ枯渇に至るほどの違法な乱獲、（3）大量の人間のゴミが腐敗したゴミの大きな渦として蓄積している。例えばフランスの3倍の大きさである大西洋ゴミパッチなど、海洋に4つ以上の大規模なゴミパッチ。（4）農薬や肥料の乱用、（5）トン単位のプラスチック、そして（6）産業排出物。これだけのストレスに直面する中で、日本が壊れた原子力発電所から有害な放射性の泥を加えるということは、信じがたいことだ。お願いだから止めてください！

「長年、私たちは海をゴミ捨て場と見なしてきた。海は人目につかず、意識されることもないため、私たちは海を普遍的な下水道のように扱ってきた」（ジャン・ミシェル・クストー、サンクトペテルブルク・タイムズ紙）。クストーは生涯をかけて海洋の濫用を暴露し、海洋生物、ひいては地球上のすべての生物が生き残るためには海洋虐待を止める必要があると述べている。しかし残念なことに、日本はこれまでクストーが掲げてきたことすべてに違反している。

この軽率な行動の結果、海洋の健康に対するあからさまな無視に続く製品の不買運動によって日本経済は自らを壊滅させる可能性があるのだろうか？

中国は、日本からの水産物の輸入をすべて禁止し、「利己的で無責任な行為」だと非難した。中国のソーシャルメディアはWeiboで80万ビューを記録し、怒りに満ちている。中国は日本にとって最大の水産物の買い手であり、日本の水産物輸出の2分の1を占めている。

中国のネットユーザーが不買運動すべき日本ブランドのリストを作成し始め、微博で300,000,000ビューを集めたため、日本の大手化粧品メーカーは、株価とともに売上が減少した。三菱UFJモルガン・スタンレー証券のアナリストである佐藤和佳子は、この不買運動は「中国の消費者が日本の高級化粧品ブランドから乗り換えるきっかけになる可能性がある」と述べた（出典：三菱UFJモルガン・スタンレー証券）： 賛否両論の福島核廃棄物計画、中国人の日本化粧品ボイコットに拍車」『TIME』2023年6月22日号）

TikTokの中国版であるDouyinでは、化粧品から食品、飲料に至るまで日本ブランドのリストが出回り、それらの製品を買わないよう呼びかけている。

韓国と香港は、福島県をはじめとする9つの県からの日本産水産物の輸入を禁止している。北朝鮮外務省はこの放出を「人道に対する罪」と呼んだが、日本としてはこの上ない屈辱的な侮辱としか思えない。

日本は危険な前例を作っているのだろうか？ニューヨーク・タイムズ（2023年8月22日付）によれば、こうだ：

もし日本が汚染された福島の水を海に捨てたら、他の国も同じことをしないだろうか？

実際、これはG7の承認を得た東京電力の海洋投棄の、最も致命的な結果のひとつかもしれない。

ハワイ大学の海洋生物学者であるロバート・リッチモンド教授はBBCの『Newsday』番組で、「私たちは不十分な放射線学的、生態学的影響評価を目の当たりにし、日本が水や堆積物、生物に何が入り込んでいるのか検出できないだけでなく、もし検出されたとしても、それを除去する手段がないことを非常に懸念している…取り返しのつかない状況に陥ってしまった」(出典 “Fukushima: What are the Concerns Over Waste Water Release?” BBC News, August 25 2023)

東京電力は、貯蔵タンクから水を放出する際、ある程度の放射線量があることを認めている。CNNのニュース記事によると、日本は他の国もトリチウムを含んだ水を海に放出した罪を犯していると主張している。それならなぜ他の国もやってはいけないのだろうか？

しかしこれは、放射能汚染水を海に放出することは誰にも許されるべきではないという点を見逃している。さらに、60種類もの毒性の高い放射性同位元素を含む東京電力の濃度は、高度液体処理システム（ALPS）処理技術によって処理されることを期待しているが、他の投棄者をちっぽけに見せる。さらに悪いことにグリーンピース・ジャパンなどはALPSの有効性に強い懸念を抱いており、誰が測定しているのか？と懸念している。

100以上の研究所が加盟する米国海洋研究所協会は、日本の安全性の主張を裏付ける適切で正確な科学的データが不足しているとして、毒物投棄に強く反対するポジションペーパーを発表した。

日本が汚染水の投棄を取るに足らないこととして軽視しようとしても、ごく低線量の放射能であっても人体や海洋生物に生物蓄積され、時間の経過とともにDNA損傷による身体的劣化につながることは科学的に立証されている。

電離放射線は高線量では放射線病や死亡を含む、人体への直接的な損傷を引き起こす可能性がある。低線量では、電離放射線は癌だけでなく、心血管系疾患や白内障などの健康被害を引き起こす可能性がある。電離放射線ががんの原因となるのは、主にDNAを傷つけ、がんを引き起こす遺伝子の突然変異を引き起こすためである。(出典：国立がん研究所）

どんな量であっても、太平洋に放射性廃水を捨てることをどうやって正当化できるのだろうか？地球上で最も有毒な物質を海洋に投棄しても構わないほど、世界の意識は低く、道徳心が欠如しているのだろうか？

海を破壊するのはやめてほしい！

そしてどうか原子力の罠がもたらす悲惨な影響を考えてみてほしい。

［原子力の罠］https://www.counterpunch.org/2023/07/28/the-nuclear-energy-trap/

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抜粋終わり

日本はそもそも道徳心が欠如している人たち～天皇家とその閨閥とその信者～に支配されているしね。

天皇の無い　蒼い空を取り戻す

慈悲と憐みの富む社会になりますように。