スマートウォッチでの心拍数の計測や、スマートフォンでの睡眠管理アプリなど、身の回りでは医療やヘルスケアのデジタル化が進んできていますね。

2022年5月7日の日本経済新聞によると、世界のデジタルヘルス市場の規模は2025年に約85兆になる見通しだそうです。

成長市場である「デジタルヘルス」とは何か？
今後注目されるサービスや、それにより考えられる国民の意識変化などを紹介します！

デジタルヘルス市場とは？

日本電気株式会社（NEC）によると、「デジタルヘルス」とは、人口知能（AI）や仮想現実（VR）などの最新のデジタル技術を活用して、医療やヘルスケアの効果を向上させることを意味しています。

コロナ禍をきっかけに一層加速した、医療やヘルスケア領域のDX。
アクセンチュア株式会社の『ヘルスケアに対する意識・行動に関する調査結果』によると、健康管理にデジタル技術を使う割合はグローバル平均が6割なのに対し、日本は4割以下に留まっています。
特にオンライン診断や電子健康記録において、15％ほどの差がついていることが分かりますね。

注目されている背景とは？

デジタルヘルスにより、より手に届きやすくなった医療。
その背景には、医療費の高騰も関係していると考えられています。
少子高齢化が進み、医療業界には「2025年問題」が差し迫っています。
「2025年問題」とは、1947年から1949年生まれの「団塊の世代」が75歳以上になることで、国民の4人に1人が後期高齢者の超高齢社会が到来すると言われている問題です。

厚生労働省の見通しでは、2025年の医療費は約54兆円にもなると言われており、2019年度の医療費の43.6兆から10兆円ほど増加するだろうとのことです。

こうした医療費の高騰に対応する、といった意味合いでも、デジタルヘルス市場は大きく期待される分野であると言えます。

国民の意識はどう変わる？健康寿命と資産形成への関心の高まり

厚生労働省によると、平均寿命と健康寿命との差は男性で約9年、女性で約12年の差があると言われています。
今後デジタルヘルスが発展していくことで、医療がもっと私達の生活に身近なものとなり、健康寿命への関心が更に高まっていくと考えられます。

厚生労働省によると、一生にかかる医療費は2800万円と言われています。
今後、健康寿命への関心が高まることで、治療や手術だけではなく「予防」の観点で医療費をかけることが一般的になっていくでしょう。

より健康な状態で長生きできるよう、「予防」の観点で定期健診や人間ドッグ、体のメンテナンスなどをしていきましょう！