東陽テクニカルマガジン

“はかる”技術で未来を創る、株式会社東陽テクニカが半年毎に発行する「東陽テクニカルマガ…

東陽テクニカルマガジン

“はかる”技術で未来を創る、株式会社東陽テクニカが半年毎に発行する「東陽テクニカルマガジン」をご紹介します。最新計測技術に関する話題や、各界の著名な方々にご協力いただいた記事など、幅広く掲載します。https://www.toyo.co.jp/magazine/

マガジン

  • TOYO Technical Magazine 17号

    ―海を“はかる”― 海をはかる技術について、3名のスペシャリストにお話を伺いました。

  • TOYO Technical Magazine70周年記念号

    東陽テクニカ設立70周年を記念し、当社8事業の話題を順にご紹介します。

  • TOYO Technical Magazine 35号

    ―自動運転やADAS技術の開発を支えるさまざまな技術をご紹介します。

  • TOYO Technical Magazine 34号

    ―東陽テクニカの自社開発製品の開発背景や技術についてご紹介します。

  • TOYO Technical Magazine 33号

    ―各産業界のDXの考え方や具体的な取り組み、将来の展望をお伺いしました。

最近の記事

世界に羽ばたく日の丸エアモビリティ実現に向けて多様な技術者が集うSkyDriveの挑戦

2023年12月時点の内容です 車でドライブをするように大空を気軽に移動できる、今、そんな新しいモビリティ「空飛ぶクルマ」への期待が高まっています。日本をはじめ世界各国でその開発が進んでおり、機体の開発から地上設備の設置、飛行ルールづくりまで社会実装への動きも加速しています。 そして空飛ぶクルマの開発において、現在日本で最先端を走っているのが株式会社SkyDrive(以下、SkyDrive)です。SkyDriveは、まだ世界に存在していない「空飛ぶクルマ」の開発に心血を注

    • 地上と宇宙を飛び交う光が、社会課題を解決する光となる―宇宙での光技術の利活用が叶える未来とは

      2024年1月時点の内容です 地球や宇宙をレーザービームが飛び交う――。まるでSF映画のようですが、いま、そんな未来の実現に向けて、世界中で研究・開発が活発になっています。 光(レーザー)はかねてより、さまざまな分野で活用されてきましたが、ここ最近の技術革新と、宇宙での利活用が進みつつあることで、レーザーを用いて衛星や飛行体との通信を行う技術が、気候変動や防災・減災、宇宙ごみ、情報格差といったさまざまな社会課題を解決する手段になると期待を集めているのです。 一方で、日本

      • 全固体電池の研究開発に貢献 固体電解質内イオン伝導度を解析する新手法“ランダムウォーク法”

        2023年11月時点の内容です 近年、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする脱炭素(カーボンニュートラル)への取り組みが世界で進んでいます。その実現に大きく貢献すると期待される次世代電池の一つに全固体電池があります。全固体電池はその高いエネルギー密度や安全性・短い充電時間など、さまざまな面で優位性を持つ二次電池であり、国内外で高性能化に向けた研究開発が盛んに行われています。電池の高性能化のためには、電池の内部を定量的に評価する必要があります。全固体電池の研究開発においては

        • 加速する電動化に貢献 モータ性能をワンストップで評価 モータトルク試験ベンチ「TSBシリーズ」

          2023年10月時点の内容です はじめに2023年夏、日本の平均気温は統計を開始して以来最高を記録し、私たちは地球温暖化を目の当たりにしました。2015年に国連気候変動枠組条約締約国会議で合意されたパリ協定では、「世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする」ことが目標として掲げられており、地球温暖化をはじめとした環境問題は世界共通の課題となっています。 その対策の一つとして、近年、自動車、航空宇宙、ロボット、家電、農機、建機な

        世界に羽ばたく日の丸エアモビリティ実現に向けて多様な技術者が集うSkyDriveの挑戦

        マガジン

        • TOYO Technical Magazine 17号
          5本
        • TOYO Technical Magazine70周年記念号
          7本
        • TOYO Technical Magazine 35号
          6本
        • TOYO Technical Magazine 34号
          8本
        • TOYO Technical Magazine 33号
          7本
        • TOYO Technical Magazine 10号
          5本

        記事

          脱炭素社会に貢献する EV普及の鍵を握る永久磁石同期モータの高効率化

          2023年10月時点の内容です 地球環境問題が深刻化する中、世界的にも脱炭素化の流れが加速しています。日本政府も2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにするカーボンニュートラルを目指すことを宣言しており、その取り組みの一つとして2035年までに乗用車新車販売を電動車(EV)100%にするという姿勢を打ち出しています。 そして、EVの普及に向けて、高効率化や高性能化が求められているのがモータです。モータは電動車だけでなく家庭用や業務用、産業用などさまざまな用途で

          脱炭素社会に貢献する EV普及の鍵を握る永久磁石同期モータの高効率化

          パケットキャプチャの新たな可能性―「SYNESIS」映像分野での活用

          2023年9月時点の内容です 東陽テクニカは、1980年代にネットワークジェネラル社製のLANアナライザ「スニファー」の取り扱いを開始して以来、30年以上にわたってパケットキャプチャツールを提供してきました。2015年には、自社開発した大容量パケットキャプチャ/解析システム「SYNESIS」の販売を開始し、現在は約20の国と地域に展開しています。パケットキャプチャツールは、主にネットワークシステムのトラブルシューティングや研究・開発などで使われていますが、最近では映像データ

          パケットキャプチャの新たな可能性―「SYNESIS」映像分野での活用

          中立的な交通事故解決に向けて 迅速・正確な撮影で効率的に現場を図化

          2023年9月時点の内容です 東京都内の交通事故の現場へ日々出動している、警視庁交通部交通捜査課。なかでも交通鑑識第三係は、事故現場の見取図を作成する部隊です。見取図は、主に死亡事故や危険運転事案などの重大事件を立件するにあたり必要となるものです。 現場の見取図を作成する際には、事故現場の騒然とした中での冷静でかつ素早い計測が求められます。交通事故は公共の場である道路上で起きているため、1秒でも早く交通規制を解除し、正常な状態に戻さなければならないからです。 そんな事故

          中立的な交通事故解決に向けて 迅速・正確な撮影で効率的に現場を図化

          シミュレーション環境でV2Xの開発を加速 効率的に安全なテストを可能にする「V2Xエミュレータ」

          2023年6月時点の内容です はじめに日本国内における車の通信は、VICS(道路交通情報通信システム)やETCといった情報提供と料金収受から、カメラやレーダーなどを用いた「自律型自動運転」と呼ばれる安全運転支援の用途へと発展しつつあります。 例えば衝突を事前に回避する運転支援は、車に搭載しているカメラ、レーダーなどの自律センサーを活用して、周囲の人や車を検知することで成り立つものです。その先の、より高度な運転支援や自動走行である「協調型自動運転」には、V2X通信が用いられ

          シミュレーション環境でV2Xの開発を加速 効率的に安全なテストを可能にする「V2Xエミュレータ」

          「DMTS」―シミュレーションと実車を融合した自動運転車両評価

          2023年6月時点の内容です 東陽テクニカ 技術研究所では、電動化や自動運転(AD)、先進運転支援システム(ADAS:Advanced Driver Assistance Systems)など、近年大きな変化がある自動車分野に注目して研究開発を行っております。本稿では、技術研究所が構築した「DMTS」(Driving & Motion Test System)についてご紹介いたします。 AD/ADAS技術開発の課題AD/ADAS技術を実現するための技術課題は山積みです。こ

          「DMTS」―シミュレーションと実車を融合した自動運転車両評価

          モビリティニーズの変遷と自動車開発に求められる変革とは

          2023年6月時点の内容です 人の移動の最適化を目指したMaaS(Mobility as a Service)や、CASE (Connected/コネクテッド、Autonomous/自動化、Shared/シェアリング、Electric/電動化)と呼ばれる技術革新が進む近年、自動車のニーズや利用形態は大きく変わり始めています。 これまでも自動車、モビリティはその時代の社会状況やニーズに合わせて大きく変わってきましたが、CASEやカーボンニュートラルなど、自動車産業を取り巻く

          モビリティニーズの変遷と自動車開発に求められる変革とは

          「より安全な車のために」 ―Euro NCAPの取り組みとバーチャル試験の動き

          2023年6月時点の内容です はじめに自動運転(AD)や先進運転支援システム(ADAS)に関する技術開発が進み、世界各地で自動車の安全性能に関する規制や法律が定められています。自動車メーカーにとっても消費者にとってもAD/ADAS機能は重要なものになりつつあります。欧州で実施されているEuro NCAPの試験も、車両の機能を評価する一つの重要な指標となっています。 そこで、Euro NCAPの認定試験所であり、試験の具体的な内容の決定にもかかわる、イタリアCSI S.p.

          「より安全な車のために」 ―Euro NCAPの取り組みとバーチャル試験の動き

          自動運転の実現に欠かせない“V2X”通信技術の動向とこれからの展望とは

          2023年6月時点の内容です 自動車の安全性や利便性の向上、環境問題など社会課題の解決にも有効とされている次世代ITS(Intelligent Transport Systems:高度道路交通システム)。そしてその次世代ITSの実現に欠かせないのが車と車、車とインフラなど、車とさまざまなモノとを連携させる「V2X(Vehicle to everything)」通信技術です。 V2Xは、自動運転の実現のみならず、交通渋滞の解消や環境負荷の低減など多様な分野での活用が期待され

          自動運転の実現に欠かせない“V2X”通信技術の動向とこれからの展望とは

          「電動車両シミュレーション基盤」の開発に向けたJARIの取り組みとは

          2023年6月時点の内容です 政府は、2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする目標を掲げています。そしてこれを達成するために経済産業省は国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)に総額2兆円の基金を造成し「グリーンイノベーション基金事業」を立ち上げました。この事業のプロジェクトの一つに「電動車等省エネ化のための車載コンピューティング・シミュレーション技術の開発」があります。 このプロジェクトのテーマの一つが「電動車両シミュレーション基盤」で

          「電動車両シミュレーション基盤」の開発に向けたJARIの取り組みとは

          「SYNESIS」開発までの軌跡とワン・テクノロジーズ・カンパニーのこれから

          2022年12月時点の内容です はじめに1953年9月4日、東京都中央区日本橋の地に、東陽テクニカの前身となる社員数35名の小さな会社が誕生しました。当社は設立以来、海外の電子計測機器の輸入販売を通じて、長年にわたり多様な分野で最新の計測技術やノウハウ・知見を蓄積し、またこれらを活かして自社製品の開発にも積極的に取り組んできました。2017年には、世界に通用するオンリーワン・ナンバーワンの革新的な新製品の開発を行うための社内カンパニー「ワン・テクノロジーズ・カンパニー」を設

          「SYNESIS」開発までの軌跡とワン・テクノロジーズ・カンパニーのこれから

          ネットワーク可視化を支援する東陽テクニカ製3ソリューション

          2022年12月時点の内容です はじめに日本のインターネットトラフィック(通信量)は年間2~4割増と急増しています。近年、新型コロナウイルス感染症拡大によるテレワーク推進や、あらゆる産業でのデジタル化が進む中、増加ペースはいっそう加速しています。日本国内の通信事業者ネットワークやデータセンターネットワークにおいては、現在主流である100ギガビットイーサネット(100GbE:伝送速度が最大100Gbpsのイーサネット規格)などで構成されていますが、膨れ上がる通信量に対応するた

          ネットワーク可視化を支援する東陽テクニカ製3ソリューション

          AIとデジタル技術でEMI対策業務をアシストする「EMINT」

          2022年12月時点の内容です はじめに近年、電子機器の高機能化に伴って内部構造の複雑化が進み、製品開発の過程でのEMI対策業務もより複雑になっています。また、製品のライフサイクルは年々短くなり、いかに効果的・効率的にEMI対策を行って製品を市場投入するか、ということもさらに重要になっています。 「EMINT」は、“AIとデジタル技術でEMI対策業務をアシスト”するソリューションとして、東陽テクニカ ワン・テクノロジーズ・カンパニーが開発した製品で、2021年に販売を開始

          AIとデジタル技術でEMI対策業務をアシストする「EMINT」