第一部：分析編
経営戦略や会計戦略の解明から企業特性を踏まえた
ファンダメンタル分析を理解する

第二部：評価編
企業価値の算定のための評価モデルの考え方を理解し、
企業価値の創造または毀損を評価する

第三部：創造編
現実の企業価値創造経営の課題を
フレームワークを使って解決する経営ストーリー

・決算データのどの数字を見るかは企業の事業活動の状態によって違う
・企業が行け行けドンドンで通常の事業活動を行っている時は
　損益計算書を重視し、
　会社が停滞している時や不況期は貸借対照表を、
　会社が危機状態でしんどい時はキャッシュ・フロー計算書を重視する
・人間、5分と息ができなかったら死んでしまう。
　これと同じでキャッシュが止まったら会社は倒産してしまう

●企業価値評価のフレームワーク
・エンタープライズDCF法
　債権者と株主それぞれの期待収益率を加重平均したWACCを使用
・エコノミック・プロフィット法
　キャッシュフローではなく会計利益をベースに企業価値を算出
　※超過利益モデルが基礎概念
　　スターン・スチュワート社が「EVA」として商標登録
・APV法
　将来的に有利子負債を返済することを想定した計算方法
　事業に必要な資金を全て株式で調達した場合の価値と、
　有利子負債の調達による節税効果の価値の2つから企業価値をとらえる

・DCF法の限界とリアル・オプション
・DCF法の欠陥
　①不確実性およびそれに対処するための
　　経営のフレキシビリティーを考慮していない
　②様々な仮定が用いられるため、計算過程に恣意性が入ってしまう
・1980年代にMITスローン経営スクールの
　スチュワート・マイヤーズ教授が「リアル・オプション」を提唱
・経営の持つフレキシビリティーを測定し、
　将来の不確実性に対する選択肢の価値を定量的に把握する手法
・DCF法による価値+フレキシビリティーの価値＝
　リアル・オプションで計った事業価値
（その他にも、ディシジョン・ツリー分析も本書では紹介）

●証券アナリスト達の企業価値分析の手法
・これらの手法は将来キャッシュフローや資本コストの推計に、
　一定の前提や見積りが介入する余地があるため、
　実際には証券アナリストなど企業価値評価のプロの間では、
　市場ベースの分析指標として「乗数アプローチ」を用いることが多い

・乗数アプローチの分析指標（株式評価：企業評価）
・利益乗数
　PER（株価収益率）：EV/EBITDA倍率）
　※EVはEnterprise Valueで企業価値
・資産乗数
　PBR（株価純資産倍率）：トービンのq（シンプルq）
・収益乗数
　PSR（株価売上高倍率）：EV/Sales倍率
・CF乗数
　PCFR（株価CF倍率）：EV/CF倍率
・これらを同業他社などと比較し、現在の株主価値や
　企業価値が相対的に割高か割安かを判断する

・Sum of the Partsを活用したソニーグループの価値評価
　ソニーグループのような多角化企業の価値を評価するにあたっては、
　乗数アプローチを援用したSum of the Partsに基づく
　分析を行うことが一般的とされる

・PER：1株当たり純利益と株価から算出
　株価が利益何年分に相当するかを表す指標
・PBR：1株当たり純資産(BPS)と株価から算出
　BPS＝解散価値として1倍を基準に価値創出・毀損を判定
　※BPSは簿価ベースで、土地・建物・固定資産の
　　含み益は含んでいない点に留意する
・PSR：1株当たり売上高と株価から算出
　従来のPERでは赤字企業を評価することができないため、　　　　　
　先行投資がかさむベンチャー企業などを評価するため、
　PERの代替的な評価尺度として活用
　※ただし企業の生産性が全く考慮されていない点に注意
　※PSRは同一の成長ステージにある企業の株価を
　　相対的に判断するための指標の一つにすぎない
・PCFR：1株当たりキャッシュフローと株価から算出
　PERと異なり、減価償却方法の異なる企業を比較する上で有用
　設備投資に伴う減価償却費が利益を圧迫する場合、
　PERでは割高に評価してしまう可能性がある
　PCFRならば設備投資に伴う企業の潜在的な成長率を反映できる
・EV/EBITDA倍率　※EV：Enterprise Valueで企業価値
　証券アナリストの間で広く使われており、簡易買収倍率とも呼ばれる
　ある企業を買収した際に買収後何年で、その企業の生み出す利益によって
　買収した投下資本を回収できるかを計算。
　倍率が低いほど株価は割安と判断される
・トーピンのq：企業の総価値と総資本の再取得価格の比
　qが1より大きい場合、企業が所有する資本設備の価値より
　市場での評価額が大きいと判断 され、qが1より小さい場合は
　課題設備を意味しており投資を縮小すべきとなる
　※シンプルqの計算式=（株式時価総額＋負債）÷総資産