日本経済新聞朝刊最終土曜日掲載の「経済論壇から」では、１０月の論考の中から３つのテーマに絞ってご紹介しています。

• ポスト・コロナを見据えた経営者やマーケティングのあり方に関する論考
  ダロン・アセモグル・米マサチューセッツ工科大学（MIT）教授（週刊東洋経済10月29日号）
  江川雅子・成蹊学園学園長（ハーバードビジネスレビュー11月号）
  上原渉・一橋大学准教授（週刊エコノミスト10月25日号）

• 政府の政策的関与をめぐる論考
  植田健一・東京大学教授（日本経済新聞10月24日付経済教室）
  白井さゆり・慶應義塾大学教授（世界経済評論11・12月号）
  田中秀明・明治大学教授（日本経済新聞10月21日付経済教室）

• 国際的な相互依存関係に関する論考
  チャールズ・ユウジ・ホリオカ・神戸大学特命教授（日本経済新聞10月17日付経済教室）
  ジェフリー・サックス・米コロンビア大学教授（週刊東洋経済10月8日号）

を取り上げました。今月の経済論壇では、この他にも、異例の３期目を迎える習近平政権が抱える中国の課題や、日本の物価高に関する論考もありました。

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