リーマン・ショックからまもなく10年

本日の日経新聞朝刊の拙評「経済論壇から」(毎月最終土曜日に連載)では、今月の論考として、

・世界金融危機後の対応策、危機後の第4次産業革命の対応、財政危機と金融危機の伝染(コンテイジョン)に関する論考(竹中平蔵・東洋大学教授、岩田一政・日本経済研究センター理事長、清滝信宏・米プリンストン大学教授)
・イノベーションを阻む要因と規制改革に関する論考(大田弘子・政策研究大学院大学教授、伊神満・米イェール大学准教授)
・子どもの貧困とその対策、出生率2.07を目指す政策に関する論考(山田篤裕・慶應義塾大学教授、柴田悠・京都大学准教授)

を取り上げました。

米中貿易戦争に関する論考やゲーム理論に関する論考も、今月は多くありましたが、タイムリーな論考を取り上げました。


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