1. 可能な限り、生涯を見通したアプローチであること。
対象児とその両親（保護者）の両方に心理教育を行う。フォローアップセッションは、経過の情報やサポートにおいて重要なポイントを提供するために不可欠である。

2. 本人および両親（保護者）が、本人の能力と介入（医学的、非医学的の両方）によって達成出来る可能性があることを、現実的な期待として持っていることを確認する。

3. 保護者の支援介入は、対象児が様々な経験を共有できるような、支援的で包容力のある「場」を提供することが大切である。

4. 保護者が孤立感、ストレス、不安、抑うつなどの感情に対処するのに役立つ内容を盛り込むことによって、保護者が複雑なニーズを持つ子どもに日常的に対処する上で経験する困難を理解することが重要。

5. 機能的行動分析は、行動の先行要因、行動、結果を系統的に記録する観察技法である。
困難な行動の誘因や行動を維持する要因についての洞察を得るのに役立つ。ひいては、これが治療の方法と目標につながる。

6. 認知的アプローチは、児童期の子どもよりも青年期の子どもに適しているが、ADHDとASDを併発する子どもを治療する際には、認知的介入と行動的介入のバランスを後者（行動的介入）に、より有利にする必要があるかもしれない。

7. セッションの回数を増やし、ゆっくりとしたペースで、短い時間またはセッションの途中で休憩を含めて行うことが必要である。
明確な計画を構成し遵守することで、不確実性や不安を軽減することができる。感覚的な不快感や注意散漫（例：光、におい、音に対する過敏性）を最小限に抑えるために、環境の適応が必要となる場合がある。

8. 保護者(適切であれば教師も)を参加させ、対象児が治療で学んだ技法を様々なな場面で活用できるようサポートすることが有用である。

9. サービス提供から外れないように、移行計画は、適切な支援が継続されるように、対象児が小児期サービスから成人期サービスに移る少なくとも1年前には行うべきである。
移行を成功させるためには、その人の支援の輪の全員を巻き込むべきである。

10. すべての治療アプローチは、包括的な支援計画に統合されるべきである。
これには、異なる支援者やスタッフ、対象児の間で一貫した介入（教育を含む）を行うことを目的とした、積極的行動支援計画が含まれるべきである。支援計画は、適切な同意を得た上で、すべての関係者と共有されるべきである。