Taro SAITO

大手ゼネコン所属。京都大博士(工学)・一級建築士・一級管工事施工管理技士・二級建設業経…

Taro SAITO

大手ゼネコン所属。京都大博士(工学)・一級建築士・一級管工事施工管理技士・二級建設業経理士。英レディング大学院(コンストラクション・マネジメント)修士コース修了(MSc)。建設、不動産のデジタル化を進めたい。

マガジン

  • 「建設・不動産のデジタル化 〜FMBIMの活⽤〜」

    本書のタイトルを、あえて「建設・不動産のデジタル化〜FMBIMの活⽤〜」としたのは、建設・不動産の発注、所有、管理、経営の第⼀線にたつ多くの皆さんにBIMの有効性を証明し、BIMの活⽤をすすめるためには、BIMという特殊⽤語をやめ、多くのひとにとってわかりやすい、「不動産・建物のデジタル化」を進めることが必要だと考えたからだ。  ただ、単純に生産者が持つBIMデータが 消費者側にそのまま展開されても、有益なデジタルデータとはなりえない。お同じBIMデータでも「施工BIM」と「FMBIM」の違いを理解したうえで、BIMを都市、社会のデジタル化に活用する必要がある。  本書を通じて、BIMを含む幅広い「建物のデジタルデータ」の活⽤が進むことに期待したい。

  • 次代を創る「スマートビル・スマートシティ」

    スマートビルの概念は、さらにあらゆる信号がネットワークで結ばれ、個々人の端末ともつながり、ワーカーにとっては、スマートフォンや顔認証の生態認証により、個々人にとって働きやすい物理環境を提供する一方、高まるCO2削減やエネルギーコスト削減に対して、AIを活用して徹底的に無駄を削り、最適化するビル管理を行うなど、IT、AIを用いて高次のビル管理システムを構築することをいう。 AI、ITを活用して人の生活を豊かにするだけでなく、より良い社会の構築につながるビルこそ、「スマートビル」だ。ぜひとも、読者のみなさんには、本書(次の記事以降)で得られた知識を大いに活用し、スマートなビルの構築に役立ててほしい。  本書(次の記事以降)では、不動産・建設のデジタル化活用の最先端技術について調査した最新の資料に基づき構成されている。

最近の記事

  • 固定された記事

次代を創る「スマートビル・スマートシティ」:その1

海外で進む不動産のデジタル化「スマートビル」:ミレニアル世代  ミレニアル世代と呼ばれる80年代以降に生まれた10代、20代の若者たち。生まれた時からインターネットに接し、デジタルネイティブとも言われる。  そのミレニアル世代、黒電話を知らないらしい。黒電話を見せたら、電話であることは認識したものの、使い方を聞くと、ダイヤル番号が書かれた数字を押して使う、と回答したそうだ。  携帯電話に慣れたミレニアル世代にとって、電話をかけるとは、プッシュボタンを押すことを意味するから

    • 未来の建設業を考える:建設論評「期待が膨らむインフラシェアリング事業」(2022年6月28日)

      第5世代移動通信システム  デジタルトランスフォーメーション時代に求められる超高速・大容量、多数同時接続を支える情報基盤となる5G(第5世代移動通信システム)。自動運転や遠隔地操作などに、大いに活用が期待されている。2時間の映画もわずか3秒でダウンロード可能だ。この5Gネットワークを実現するためには、大容量のデータ転送によってトラフィック量も増大するため、今よりも細かく、多数の基地局が必要となる。  日本の通信キャリアが人口カバー率90%達成などと宣伝しているが、実は地図上

      • 未来の建設業を考える:建設論評「太陽光パネルの功罪」(2022年6月1日)

        太陽光パネルの設置義務付け  太陽がまぶしい季節になってきた。  このような時期、東京都が一定の新築建物、住宅に対して、太陽光パネルの設置義務付けを決めた。  住宅(注文・分譲)やビルなど、都内で1年間に供給する中小規模の新築建物(1棟の延べ床面積が2000平方メートル未満の建物)の延床面積の合計が2万平方メートル以上を提供する事業者・住宅メーカーなど約50社が対象。個人への義務付けとは異なるが、仮に住宅メーカーが太陽光パネル費用を住宅価格へ転嫁すれば、消費者負担につながる

        • 未来の建設業を考える:建設論評「Z世代に期待する」(2022年5月5日)

          新入社員は、「Z世代」  今年、4月に入社した新入社員は、「Z世代」と呼ばれるそうだ。世界的に人口が最も集中し、注目される世代だ。  このZ世代、もともとはアメリカで名付けたもので、世代の順番で、X、Y、Z世代と区別している。  1960年~1974年生まれが「X世代」。アメリカにおけるベビーブーム世代後の子供で,高度成長期に育った世代をさす。米ダグラス・クープランド氏による小説『ジェネレーションX』に由来し、個人主義で独立志向が強いと言われる。  1975年~1990年代

        • 固定された記事

        次代を創る「スマートビル・スマートシティ」:その1

        • 未来の建設業を考える:建設論評「期待が膨らむインフラシェアリング事業」(2022年6月28日)

        • 未来の建設業を考える:建設論評「太陽光パネルの功罪」(2022年6月1日)

        • 未来の建設業を考える:建設論評「Z世代に期待する」(2022年5月5日)

        マガジン

        • 「建設・不動産のデジタル化 〜FMBIMの活⽤〜」
          17本
          ¥100
        • 次代を創る「スマートビル・スマートシティ」
          28本
          ¥100

        記事

          未来の建設業を考える:建設論評「新入社員に贈る「松・竹・梅」」(2022年4月1日)

          木造建築に注目  竹中工務店は高さ70mの木質超高層ビルの着工を発表し、住友林業も高さ350m、地上70階建ての開発構想を公表するなど、地球温暖化対策もあり、木造建築に注目が集まる。  確かに、木材は地球環境にやさしい素材だ。その理由は、①木製のCO2排出量は、金属製の2割程度と圧倒的に少ない。②伐採、製材された木材でも、約6割のCO2は排出されず固定され、蓄積可能、③木質系残廃材の環境負荷はとても小さい、④伐採、植林による森林管理をきちんと行えば、国内木材需要の7千㎥に対

          未来の建設業を考える:建設論評「新入社員に贈る「松・竹・梅」」(2022年4月1日)

          未来の建設業を考える:建設論評「デジタル時代の「人」の役割」(2022年3月4日)

          人はいらなくなるとの予測  コロナでリモート会議が普及し、テレワークやワーケーションなど、会社に行かなくても仕事ができる環境が急速に整った。当然ながら、ヤフーや富士通といったIT企業を中心に、会社という「箱」、「ビル」である実物不動産の利用を減らす企業も出てきた。さらに、ITやAIの活用、事務作業を自動化するRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)なども普及し、コンピューターが多くの仕事をするようになり、人はいらなくなるとの予測も多い。 映画「マトリックス」

          未来の建設業を考える:建設論評「デジタル時代の「人」の役割」(2022年3月4日)

          未来の建設業を考える:建設論評「環境対策の本質」(2022年2月1日)

          地球温暖化の本当の原因  二酸化炭素排出量増加の要因が、石油や石炭の鉱物資源の使い過ぎにあり、二酸化炭素を多く排出する火力発電を止めれば地球温暖化の大きな問題は解決する、という一部の意見は大きな間違いだ。  ここ数十年で二酸化炭素排出量が急激に増加した要因は、工業化でも、経済の拡大でもなく、人口の急激な増加に起因するからだ。  国連の報告書(2019年)によれば、世界人口は、1900年に17億人、2000年に60億人を突破し、2019年の77億人から2030年の85億人(2

          未来の建設業を考える:建設論評「環境対策の本質」(2022年2月1日)

          未来の建設業を考える:建設論評「いまこそCASE時代への対応を」(2021年12月8日)

          モビリティ分野のCASE  モビリティ分野において、CASEと称される「コネクテッド(Connected)」、「自動化(Autonomous)、「シェアリング&サービス(Shared&Service)」、「電動化(Electric)」が進む。100年に一度の「モビリティ革命」と言われる時代だ。  事実、カーシェアリングの車両台数(交通エコロジー・モビリティ財団調べ(2019年))は、2011年の4千台から、2019年には10倍の約3.5万台に増加している。ライドシェアの市場

          未来の建設業を考える:建設論評「いまこそCASE時代への対応を」(2021年12月8日)

          未来の建設業を考える:建設論評「森に学ぶ環境対策」(2021年12月19日)

          炭素を固定する役割を担っているのが森林資源  環境に大きな影響を与える地球温暖化。その主要な要因である二酸化炭素(CO2)を吸収し、炭素を固定する役割を担っているのが森林資源だ。その活用がいまこそ強く求められる。 「木」にまつわる話題  そこで、今回は「木」にまつわる話題をいくつか紹介したい。 門松  正月と言えば、「門松」。「松」は寒い冬でも青々とした常緑高木で、緑をたたえ長く生き続ける姿が「めでたさ」や「長寿」につながる。「竹」は寒い時期でも色あせず緑を保つ強さ

          未来の建設業を考える:建設論評「森に学ぶ環境対策」(2021年12月19日)

          未来の建設業を考える:建設論評「プラネタリー・バウンダリー」(2021年11月4日)

          第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP26)  先般、第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP26)が英国グラスゴーで開催され、わが国の岸田首相がアジアなどの脱炭素を巡る技術革新に新たに5年間で最大100億ドル(およそ1兆1400億円)の追加支援を表明したり、インドなど温室効果ガス主要排出国の実質ゼロ目標や温室効果ガスの吸収源となる「森林伐採」の抑制で合意したりするなど、一定の成果をみることができた。 ヒト(学名:ホモサピエンス)の数が、ここ数十年で急速

          未来の建設業を考える:建設論評「プラネタリー・バウンダリー」(2021年11月4日)

          未来の建設業を考える:建設論評「建物の価値とは」(2021年10月08日)

          建築分野で考える「建物の価値」と一般の人が考える「建物の価値」の開き  先般、日本建築学会全国大会で建物の価値を考えるパネルディスカッションが開催された。そこでは、建築分野で考える「建物の価値」と一般の人が考える「建物の価値」の開きが大きく、それゆえストックの健全な活用につながらないことが指摘されていた。 建物の価値  そもそも、「建物の価値」とは何か。 経済的価値  不動産鑑定や買い手と売り手の関係で決まる「経済的価値」がまず目に浮かぶ。それ以外に、デザイン性、地

          未来の建設業を考える:建設論評「建物の価値とは」(2021年10月08日)

          未来の建設業を考える:建設論評「半導体不足から学ぶ」(2021年9月14日)

          半導体不足  半導体不足が世界的な課題となっている。  トヨタでさえ、半導体不足で減産を余儀なくされたと聞く。建設業界でも、一部空調機などの設備機器で半導体が不足し、生産できない事態に直面している。  いま世界の半導体生産の現状は、米IC インサイツの調べによれば、米国、台湾、中国がおもな生産国で、1990年当時は日本の世界シェアが49%もあったのに、今ではわずか世界の6%でしかない。  そのおもな理由は、①日本の半導体企業が総合電機メーカーの事業として展開されたため、自社

          未来の建設業を考える:建設論評「半導体不足から学ぶ」(2021年9月14日)

          未来の建設業を考える:建設論評「1万円札が消える日」(2021年8月10日)

          渋沢栄一  大河ドラマ「青天を衝け」で注目が集まる「渋沢栄一」。2024年には、新紙幣に登場する予定だ。  しかし、世界的にはマネーロンダリング(資金洗浄)対策のため、高額紙幣をなくす方向へと大きく舵が切られている。米国でも100ドル紙幣を廃止する動きがあるそうだ。全世界で流通する100ドル紙幣は164億枚。多くが海外で流通している。日本の1万円札でも100億枚もあり、かなりの現金が市場に埋もれている。  マネーロンダリング対策を進める国際機関「FATF(金融活動作業部会)

          未来の建設業を考える:建設論評「1万円札が消える日」(2021年8月10日)

          未来の建設業を考える:建設論評「マルチ・エッセンシャル・ワーカー」(2021年8月9日)

          必要な労働力が不足  少子高齢化が進む日本。労働力が不足するなか、特に建設業界で働く就業者のうち55歳以上が35%を占め、一方で、若年層が12%弱と新規就業者が少なく、必要な労働力が不足する事態に直面している。  それゆえ、職人の「多能工化」により、この不足へ対処しようとしている。 建設業における多能工推進ハンドブック(2019年)  多能工は、ひとつの仕事にとどまらず、仕事の境界を越えて働くスーパーな職人だ。塗装工と防水工を兼務させたり、耐火被覆工とボード工、ALC工

          未来の建設業を考える:建設論評「マルチ・エッセンシャル・ワーカー」(2021年8月9日)

          未来の建設業を考える:建設論評「リアルな場のありよう」(2021年6月22日)

          車の鍵もデジタル化  財布にポイントカードやクレジットカード、キャッシュカード、保険証、免許証など、あふれるほどカードを持っている人が多い。  ところが、コロナ後は、すべて携帯電話ひとつで対応可能な社会が始まりそうだ。  先般、アップルコンピューターの開発者向け年次総会「WWDC 2021」が開催された。  アップルはこのイベントで、iPhone向けの次世代OSのウォレット機能において、米国の運転免許証などの身分証明書として使えるようにできることを発表した。  車の鍵もデジ

          未来の建設業を考える:建設論評「リアルな場のありよう」(2021年6月22日)

          未来の建設業を考える:建設論評「青銀共創」(2021年5月14日)

          新型コロナ対応先進国「台湾」  新型コロナ対応先進国と言われる台湾。ITを駆使し、早期に問題を解決した先進事例は、国際的にも評価が高い。その中心的存在は、若手デジタル担当大臣のオードリー・タン(1981年生まれ)だ。初期の代表的な功績は、「マスク・マップ」システム。これにより、いつでも必要なマスクを入手できることに成功した。  さらに、台湾のデジタル化の中心人物である彼は、インターネットによって、台湾の一千万人国民が政府へ直接提言を行うことができる「Join」という、国民参

          未来の建設業を考える:建設論評「青銀共創」(2021年5月14日)