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在米ジャーナリスト岩田太郎の未来透視 ～巻き戻しの世紀～
岩田太郎
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記事一覧
トヨタはテスラを目指さなくて本当によかった…テスラが｢成長なき成長企業｣に堕ちてしまった根本原因
プレジデントオンラインに寄稿しました。
米EV業界の雄であるテスラの時価総額は、世界的にヒートアップした電気自動車（EV）ブームに乗り、2020年7月に日本のトヨタ自動車を抜いて、自動車メーカーとしては世界一となりました。
2021年11月には、すべての日本メーカーの時価総額をはるかに上回る、1兆2000億ドル超（約185兆円）を達成しています。
一方、この時のトヨタの時価総額は2482億ド
X（Twitter）が広告・利用者“激減”でピンチ…大復活へぶち上げた「注目の10機能」
ビジネス＋ITへの寄稿です。
暴れん坊経営者のイーロン・マスク氏が2022年10月に買収したX（旧Twitter）の経営がピンチを迎えています。
マスク氏の不規則発言などにより一部広告主が出稿を見合わせ、ユーザー数についても激減していると伝えられるのです。
しかし、そこは転んでもただでは起きないマスク氏、実は「プランB」があるといいます。その秘策とは何なのでしょうか。
分析しました。ご一読
EV大好き“都会派カネ持ちエリート”へ高まる憎悪…ついに大統領選の争点に！トランプの「誰も乗りたくない」発言を支持する「EV嫌いアメリカ人」が抱える不安と不満
マネー現代への寄稿の第２部です。
「弊社の製品がここまで大きく政治化される日が来ようとは、夢にも思わなかった」
こう発言するのは、米自動車大手フォードの元最高経営責任者（CEO）であるビル・フォード会長です。自社EV製品に党派色がついてしまったことを嘆いているのです。
前編「EVがいつのまにか「上級国民」の乗りものになっていた…！フォード会長が「政争の具に堕ちた」と嘆くウラで、ついに判明した
EVがいつのまにか「上級国民」の乗りものになっていた…！フォード会長が「政争の具に堕ちた」と嘆くウラで、ついに判明した「アメリカ人がEV嫌いになった決定的なワケ」
マネー現代への寄稿の第1部です。
米国で、電気自動車（EV）の「政治化」が進んでいます。
トランプ前大統領が、現職のバイデン大統領が目玉政策として推進するEV普及の失速を格好の政争の具にしたからです。11月の大統領選挙で返り咲きを目指すトランプ氏にとり、EVの不人気がバイデン氏の政策の信用性を攻撃する効果的な武器となっています。
しかし、EV政治化の裏には、次の4つをはじめとした米社会の分断
ダウンロード数2.8倍で絶好調、覇者ネットフリックスが「ゲーム」を強化する納得理由
ビジネス＋ITに寄稿しました。
米ネットフリックスが、業界で独り勝ちの様相を見せています。
2023年10～12月期の会員登録者数が1310万人増と市場予想の891万人増を大幅に上回った。好調なように見えますが、実は主戦場である北米市場で苦戦を強いられるなど予断を許しません。
こうした状況を打開するため、好評のオリジナル動画コンテンツだけでなく、3つの新機軸の強化に力を入れています。
その
ガソリン車全廃は「地獄へのシフト」、トランプ大統領復活でEV・テックはどう変わる？
ビジネス＋ITに寄稿しました。
米国時間の3月5日火曜日、米大統領選挙は候補者選びのヤマ場を迎えました。予想通り、共和党の候補指名争いでは前大統領のドナルド・トランプ氏が圧勝しています。
米国では、11月の本選でも勝利するのはほぼトランプ氏になる（ほぼトラ）との見方が強まっています。
一方で、トランプ氏のテクノロジー分野における不規則発言が目立ちますが、大統領に返り咲いた場合、半導体やEV、
結局､豊田章男会長の未来予測が正しかった…アメリカで｢日本製ハイブリッド車｣が爆発的に売れている理由 このままでは｢EVの販売台数が前年割れ｣も
プレジデントオンラインへの寄稿です。
米国では昨年後半から電気自動車（EV）の不振が顕著に見られるようになりましたが、2024年に入り、さらに鮮明化・定着化しています。
EV各社は赤字や収益率低覚悟の値引き、毎年2月の国民的スポーツイベントであるNFLのスーパーボウル中継への広告出稿、さらに廉価モデルの市場投入などテコ入れを図っているが、販売の減速が止まりません。
昨年の今ごろは、EV販売が
実は絶不調ディズニーの「V字回復4戦略」、ウォール街に大好評でも、あの部門に要注意
ビジネス＋ITに寄稿しました。
動画ストリーミングDisney＋の不調や新作映画の不発で、過去2年ほど低調であった米ウォルト・ディズニー・カンパニー。
ここにきて、業績が好転し始めました。
2期目のCEOを務める同社の総帥ボブ・アイガー氏は自身の2026年末までの任期中で、4本柱の施策を進めてディズニーの「完全復活」を目指しています。
ウォール街にもウケが良いこれらの改革で、この先10年の